スマホメーカーとして知られる中国のシャオミがEV進出の第一弾車種となる『SU7』の発売を開始。電気自動車として刮目すべき性能と452万円〜という価格が世界に大きな衝撃を与えています。注目すべきポイントを、EVネイティブこと髙橋優氏が解説します。 シャオミに関する基礎知識〜家電のIOT化に注力 中国の家電メーカーである小米（Xiaomi／シャオミ）が、ついに初めてとなるEVのSU7の正式発売を発表しました。 最長航続距離830km、9100トン級のギガキャスト採用、市街地を含めた先進ADAS、そして独自OSのHyper OSの採用によって、スマホや家電とのシームレスな連携など、注目すべきトピックはてんこ盛り。しかも452万円から発売をスタートして、発売開始27分で5万台の注文を獲得したことが世界中で大きな話題になっています。2024年の中国におけるEV動向で最も注目するべき新型車についてのポ

富士経済は、HVやPHV、EVの世界市場（乗用車、新車販売台数）を調査し、2035年における市場規模予測を発表した。これによると、HV、PHV、EV合計で、2022年の1402万台に対し、2035年には7600万台に達する見通しである。 全新車販売台数、2035年には半数以上がEVへ 富士経済は2023年7月、HV（ハイブリッド自動車）やPHV（プラグインハイブリッド自動車）、EV（電気自動車）の世界市場（乗用車、新車販売台数）を調査し、2035年における市場規模予測を発表した。これによると、HV、PHV、EV合計で、2022年の1402万台に対し、2035年には7600万台に達する見通しである。 今回の調査では、HV、PHV、EVの他、FCVや48VマイルドHV、内燃車および、関連部品16品目を対象とした。このうち、HV、PHV、EVに関してエリア別市場の調査結果を公表した。調査期間は2

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日産からサクラ、三菱からekクロスEVと、軽規格のBEVが発売されて好評です。EVシフトの新たなステップが進む中、10年以上前に発売された軽EVの『MiEV』シリーズが中古市場で人気。この秋にはミニキャブMiEVの販売が再開されることが決まっています。はたして人気の秘密は何なのか。中古車MiEV専門店でお話しを伺いました。 軽EVの『MiEV』シリーズが中古市場で根強い人気 日産＆三菱から新登場した軽EVは当初予想を超える数が発注され、手頃で実用的なEVが求められる時代がすでに来ていたことを実感します。軽EVといえば、2010年に三菱が世界に先駆けて発売した『i-MiEV（アイミーブ）』が「元祖」軽EVというべき存在です。そして、アイミーブに続いて登場した『ミニキャブMiEV（ミーブ）』という「ミーブシリーズ」が、実は中古車市場で根強い人気を維持しています。 いま国内には、BEV（バッテリ

欧州で急速に拡大するEV市場（「Getty Images」より） 現在、自動車業界における注目のキーワードは「EV（Electric Vehicle：電気自動車）」一択といってもよい状況となっており、HV（Hybrid Vehicle：ハイブリッド自動車）は、もはや時代遅れといった感さえ漂う。 たとえば、4月13日付日本経済新聞を見ると、1面トップ記事「EV世界販売、HV超え」、2面「華流EV世界へ」、3面「EVとHV：距離や環境負荷、性能競う」、15面「ホンダ、世界でＥＶ200万台」および「トヨタの量産EV、まず国内5000台」と、EV関連の記事が溢れかえっている。 このなかの「EV世界販売、HV超え」の記事によると、2021年における世界のEV販売台数は前年度2.2倍の460万台に達し、HVの310万台を大きく上回っている。ちなみに、HVも前年比33％増ではあるものの、EVと比較すれば

ソニーグループとホンダは4日、電気自動車（EV）事業で提携すると発表した。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。EVには異業種の参入が相次ぐ。ソニーのIT（情報技術）とホンダの生産技術などを持ち寄り、先行する米テスラなどに対抗する。EVシフトが生み出す600兆円市場を巡り、業種の垣根を越えた再編が進んできた。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホン

HVやEVなどの電動車が販売を伸ばしている。月間では2021年9月に電動車の販売台数がエンジン車を初めて逆転。それ以降、12月までの4カ月間の合計販売台数でも電動車が上回っている。ガソリン価格の高騰や環境意識の高まりなどが背景にある。 半導体不足などの影響で新車販売が落ち込む中で、ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）などの電動車が販売を伸ばしている。日本自動車販売協会連合会（自販連）の燃料別乗用車販売台数（軽自動車除く）によると、月間では2021年9月に電動車の販売台数がエンジン車を初めて逆転。それ以降、12月までの4カ月間の合計販売台数でも電動車が上回っている。ガソリン価格の高騰や環境意識の高まりなどが背景にあり、国内の新車市場は大きな転換点を迎えている。 電動車は電気エネルギーを動力として使う自動車で、HV、EVの他、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）がある

EV（電気自動車）へのシフトが想像以上のペースで進んでいる。このままでは多くの雇用が失われるとして、欧州では労働組合がEV関連分野への投資強化や労働者に対する再教育を要請する事態となっている（必ずしもEVシフト反対ではないという点に注意）。 日本でもホンダのように完全なEVシフト宣言を行ったところもあるが、全体的に取り組みは緩慢で、労働者側の危機感も薄い。EVシフトはもはや目前だが、顕在化した時にはすでに手遅れになっている可能性が否定できない。 各社がEVシフトをさらに前倒し EVシフトは、以前からほぼ確定的な流れではあったが、時間軸には多少の余裕があった。だが、こうした淡い期待をすべて吹き飛ばしてしまったのがEU（欧州連合）の決断である。EUの欧州委員会は2021年7月14日、ガソリン車の新車販売を2035年に事実上、禁止する方針を打ち出した。加盟国レベルでのガソリン車禁止措置はこれまで

一般ユーザー向けの機能拡充、脱炭素化の流れに向けた再生可能エネルギーの活用を加速 目的地施設での充電インフラ整備を中核とした、EV・PHVユーザー向けおもてなしサービスを行う株式会社プラゴ（東京都品川区東五反田 代表取締役：大川直樹）は５月２８日、さらなる事業拡大のため、EEI4号イノベーション＆インパクト投資事業有限責任組合 (株式会社環境エネルギー投資 運営)より出資、及び株式会社日本政策金融公庫よりJ-KISS型新株予約権によるシードラウンドの資金調達、及び資本性ローンによる融資にて、総額1.9億円の調達を完了したことをお知らせいたします。 [画像1: https://prtimes.jp/i/60444/8/resize/d60444-8-378565-4.jpg ] ■資金調達の背景 世界的な脱炭素化の流れを受け、日本においても2050カーボンニュートラル宣言や、30年度の温暖化

Teslaは仮想通貨のビットコインに多額を投資しており、将来的には同社の車をビットコインで購入できるようにする計画だ。同社はグリーン電力証書の販売によって多くの収入を得ているものの、競合する自動車メーカーが独自のゼロエミッション車を製造し、それぞれがグリーン電力証書を得られるようになれば、この収入源は今後数年で枯渇するだろう。 ビットコインで車両を購入できるようにすることは、Teslaを他の自動車メーカーと差別化する1つの方法にはなるだろう。だが、これは持続可能なビジネス戦略ではない。 Teslaの最高経営責任者（CEO）、Elon Musk氏はおそらく長期的には、もっと大胆なビジネスプランを持っているのだろう。それは、何度も離着陸できる巨大宇宙ロケットを建造するのと同じくらい野心的なプランに違いない。 ソーラールーフは究極の放置マネーゲーム端末 Teslaは電気自動車（EV）以外に、太陽

新型コロナのまん延で厳しい状況になっている業界はたくさんありますが、中でも厳しいのがタクシー業界です。それでも、厳しい環境に抗うような新しい挑戦も始まりつつあります。そのひとつ、営業車に中国BYD製の電気自動車（EV）を導入した『都タクシー』でお話を聞いてきました。 BYDの乗用車を日本で初めてタクシーに利用 1997年12月に日本で初めて開催された「COP３」（気候変動枠組条約第3回締約国会議）の拠点になった京都市では、これまでにたくさんの電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）などがタクシーやバスなどの公共交通機関で利用されてきました。導入の試みは今でも続いていて、2021年1月20日には京都新聞などが、MKグループが2025年までに全車両をEVに切り替えることを目指していると伝えました。 それに先立つ2020年11月20日、エネルギー業界の大手ENEOS（エネオス）は

Published 2020/12/07 11:21 (JST) Updated 2021/04/05 13:42 (JST) 松江市役所本庁舎の駐車場に設置され、現在は黒いカバーで覆われた充電器。修理費が高く、近く撤去される＝松江市末次町　政府が「脱炭素社会」の実現を目指す中、電気自動車（EV）用の充電器を庁舎駐車場などに設置してきた山陰両県の自治体が機器の撤去に動きだしている。EV普及のため先駆的に導入したが、年数がたち、故障の修理費が重荷となっているため。各市の担当者は、推進する国の動きに逆行することにジレンマを抱えつつ「一方的な費用負担はできない」と維持の難しさを指摘する。 菅義偉首相は所信表明で「脱炭素社会の実現」を力説。経済産業省は国内で販売する新車について、2030年代半ばにガソリン車をなくし、全てをEVとハイブリッド車（HV）の電動車にする目標を設ける方向で調整に入った。

自動車の世界に地殻変動が起きようとしている。数百万円の新車を買い、くたびれたら買い換えるという慣習は、まもなく消える。電気自動車の「価格破壊」が、業界勢力図をガラリと塗り替えるのだ。 30万人の雇用が失われる 「将来的に電気自動車（EV）の価格は5分の1になるでしょう。単純計算すれば、自動車メーカーの売上高が5分の1になることも十分にあり得るということです」 自動車や家電などに搭載される小型モーターで世界トップシェアを誇る日本電産の創業者、永守重信会長（76歳）は今年9月、筆者にこう語った。 永守氏は会長になった今でも、1円以上、つまりすべての物品購入に決裁を課す「1円稟議」などの「マイクロマネジメント」に長けている。これは単にコストにうるさいという意味ではなく、「変化の兆しは末端に宿る」という考えのもと、小さな変化も見逃すまいとしているのだ。 こうした短期間での業績管理に加えて、永守氏は

2007年より気になった電気自動車関連のニュースを、コメントとともに書きとめています。記事によっては、時間がたつとリンク切れする場合があります。 アップルが「電気自動車」を出すという噂が飛び交っていますが、その全ぼうが明らかになりました。 その「電気自動車」は、レベル５の完全自動運転となるようです。また、それはカー・シェアが基本となり、電池はリチウムイオン電池「SCiB」が「基本的に」21kWh搭載されるようです。 その具体的な運用は以下のようになるようです。 アップル・カーは、専用駐車場でワイヤレス充電された状態でプールされています。iPhoneがワイヤレス充電器で充電されているのと同じと考えればわかりやすいでしょう。 それは、場所によっては郊外に広大な専用プールが設置されますが、都市部では空き家となった膨大な土地が有効活用されます。また、工場には大きな駐車場がありますから、そこも借りて

スマホ産業がEVへ参入するワケ EVの盛り上がりは台湾にとって、とても幸運なことだ。現在、台湾の電子部品メーカーはスマートフォン製造に依存の傾向があるが、EV参入によりスマートフォンへの依存からの脱却が期待できる。一方で、今後もパソコンやスマートフォンへの部品供給は引き続き行われると見られるが、これはEVへ参入することで経営リスクを分散させることができるのだ。 そもそも、スマートフォン市場は非常に特殊だ。まず市場の利益の80%をアップルが得ており、残りの20%をサムスン、ファーウェイ、OPPO、Xiaomi、レノボなどの7社が食い合っているなど独占性が高い市場である。また最大手ブランドの規格が業界をリードする。大手がCPUやARMアーキテクチャの設計のみ自社で行い、半導体を構成する部品素材であるウェハーの製造は外注することさえある。こうして、実際に半導体を製造するファウンドリーの利益はつね

今日、自社でチップを設計しているが製造していない半導体企業に疑問を呈する人はいないだろう。自動車を設計するが製造はしない自動車メーカーとの違いは何だろうか。違いはないはずだ。今後は、自動車メーカーも“ファブレス化”が進むと予想される。 ファブレスも定着した半導体業界 今日、自社でチップを設計しているが製造していない半導体企業に疑問を呈する人はいないだろう。自動車を設計するが製造はしない自動車メーカーとの違いは何だろうか。違いはないはずだ。今後は、自動車メーカーも“ファブレス化”が進むと予想される。 AMDの共同創業者で元CEO（最高経営責任者）のJerry Sanders氏はかつて、「真の半導体企業たるもの、ファブ（工場）を持つべし」と語っていた。この発言から筆者が導き出した唯一の結論は、半導体製造とは恐らく、どの企業が最小加工寸法を適用しているかを自慢し合うようなものだということだ。 2

世界の自動車メーカーが電気自動車への注力を加速するニュースが増えています。フォルクスワーゲンを筆頭に欧州メーカーはすでに多くの車種を発売済み。世界はどう動いているのか。日本はどうするのか。理解して考察するために役立つよう、各社の情報をまとめてみました。 【2021年2月19日初出】 世界基準の「電動化」にハイブリッド車は含まない 自動車の電動化シフトや新たな電気自動車登場のニュースが相次いでいます。EVsmartブログでは重要なトピックをニュース記事としてご紹介するよう奮闘していますが、さまざまな情報をバラバラに発信するだけでは、なかなか全体像をつかめません。そこで、主要各社の電動化戦略や状況について、シンプルにポイントをまとめた記事をアーカイブしておくことにしました。下にご紹介する一覧表を見れば、世界の電動化シフトがもうどうにも止まらないことなど、おおまかな状況を捉えていただけるかと思い

EVやFCVは「エコ」なだけでなく、走る喜びもある、と国沢さんは語る。普通の車は重いエンジンを車体の前方に積むが、例えばEVは重いバッテリーを中央に置くため、前後の重量配分がいい。人間も、重い荷物を手に持つより、リュックに入れて体に密着させた方が走りやすいのと同じ理屈だ。「カーブを走るスピードはエンジン車と同等以上。加速もよくて運転して楽しい」と国沢さん。 自動車評論家として30年以上活躍する国沢さんが衝撃を受けた車がある。2010年、日産自動車から発売されたEV「リーフ」だ。運転すると、パワーがあって乗り心地もいい。次の世代を引っ張るぐらいのパワーユニットになるんじゃないかと思った。「この世の中、エンジン車が電気に変わってもおかしくない。それぐらいの勢いを感じた」と言う。 97年にトヨタ自動車がHV（ハイブリッド車）のプリウスを発売したことろから、それほど環境に負荷をかけない車もできるん