Trend Microの闇市場への潜入調査により、そこで売られている攻撃コードや個人情報などの価格が明らかになった。 アンダーグラウンドのハッカーが、Microsoftの新OS「Windows Vista」のゼロデイコードを5万ドルで販売している。Trend Microのセキュリティ研究者が報告した。 このVista攻撃コード――独自の検証は行われていない――は、Trend Microが潜入したオークション方式の市場で売られていた多数のゼロデイコードの1つだ。 eWEEKの取材に対し、同社のCTO（最高技術責任者）ライムント・ジェーヌ氏は、未パッチのコード実行の脆弱性を突くコードの価格は、標的とするソフトの人気度とコードの信頼性によって2万～3万ドルになると語った。 主にWindowsマシンを乗っ取ってスパム配信用ボットネットに利用するボットやトロイの木馬ダウンローダーは約5000ドルとい

Windowsを快適に動かそうと思うとメモリを増設するのが一番手っ取り早いわけですが、初心者にとってメモリ増設はハードルが高いのも事実。 そこで次のWindows VistaではUSBメモリなどのフラッシュメモリデバイスをそのままシステムメモリにする「Windows ReadyBoost」という冗談のような機能が搭載されることになっています。いや、確かにUSBメモリがそのまま拡張メモリになったらいいのになーとはチラッと考えたことはありますが…。 なお、USBメモリだけでなく、SDカードやコンパクトフラッシュなども利用可能です。詳細は以下の通り。 Windows PC アクセラレータ : Windows Vista のパフォーマンス テクノロジ Microsoft Windows Vista: パフォーマンス USBメモリの場合はUSB2.0接続であることが前提で、いわゆる「キャッシュ」とし

次期OSのWindows Vistaでは、セキュリティ強化を目的に、カーネルのアーキテクチャに根本的な変更が加えられる。 「VistaはWindows史上、最強にセキュリティが堅いOSだ」（マイクロソフトのWindows本部ビジネスWindows製品部マネージャ、中川哲氏）――マイクロソフトは8月7日、11月に企業向けのリリースを目指して開発を進めている次期OS、Windows Vistaのセキュリティ機能に関する説明会を開催した。 マイクロソフトはこれまでも、Windows Vistaにおけるセキュリティ機能についてたびたび言及してきた。同社は「信頼できるコンピューティング」を提唱した後、仕様設計や開発の段階からセキュリティを考慮し、コードについても徹底的に検査する「セキュリティ開発サイクル」（SDL）に取り組んできたが、Windows Vistaは、SDLが適用された初のクライアントO

かつてWindows Vistaの3本の“柱”の1つと謳われていたデータベースとファイルシステムの統合テクノロジーWinFSの開発中止が発表された。これはMicrosoftの厳しい社内生存競争を如実に表している。 データベースとファイルシステムの統合を目指したテクノロジーWinFSの開発中止が発表された。 WinFSはかつてWindows Vistaの3本“柱”の1つとして謳われていた目玉機能である。WinFSの構成技術は、SQL ServerおよびADO.NETの将来のバージョンに組み込まれる見込みだ。 WinFSプロジェクトは、変化が激しく競争も厳しい開発の場において淘汰されたといえる。つまり、MSNデスクトップサーチ（現在はWindowsデスクトップサーチ）など同様のソリューションが、WinFSが実現する予定の最たる機能を提供してしまった。 これはMicrosoftの“進化論”型開発

rootkitに詳しいセキュリティ研究者が、Windows Vista x64システム上でも「100％検出不能な」マルウェアについてコメントした。新技術を応用してマルウェアを作成可能とする実動プロトタイプ開発についてだ。 シンガポールに本社を置くITセキュリティ企業、COSEINCでステルス型マルウェアを研究するジョアンナ・ルトコウスカ氏によると、この新しいコンセプト「Blue Pill」は、AMDの仮想化技術「SVM/Pacifica」を利用して超軽量型のハイパーバイザーを作成するものであり、これによって下層にあるOSを完全に支配するという。 ルトコウスカ氏は、7月21日にシンガポールで開催される「SyScan Conference」および、8月3日にラスベガスで開催される「Black Hat Briefings」において、このアイデアを紹介するとともに、Vista x64用の実動プロト

MicrosoftはWindows Vistaに、コンピュータ同士が簡単に情報をやりとりできる特別な方法を持たせようとしている。 2007年初めに一般向けの発売が始まる予定のWindows Vistaには、近くにあるノートPC同士が情報を共有するためのコラボレーション機能が新たに搭載される。 この「People Near Me」という技術は、Microsoftが社内のソフトウェアプロジェクトで利用しており、またサードパーティの開発者らもこれを使っている。同社はこの技術をベースにした「Windows MeetingSpace」というプログラムをVistaに組み込み、ユーザーがファイルを共有したり閲覧できるようにしている。 Windows Vistaでは、検索機能や描画機能が強化されるほか、さまざまな機能が追加されるが、このWindows MeetingSpaceもそうした新機能の1つだ。Mi

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Windows Vistaの製品ラインナップは、32ビットおよび64ビットシステムにインストールできる消費者および企業向けの主要5エディションなどで構成されることになった。その提供形態におけるメリットとデメリットを分析する。 Windows Vistaは、32ビットおよび64ビットシステムにインストールできる消費者および企業向けの主要5エディションなどがラインナップされることになった。Windows Vistaの一部の重要な機能（多国籍企業が多言語対応の1つの展開イメージを作成できる機能や、ハイエンドのデータ暗号化機能など）を利用するには、新しい高価なエディションが必要になる。Microsoftはさまざまなエディションの提供により、顧客がエディション間でアップグレードすることによる多くの売り上げを得られる可能性がある。また、さまざまなエディションの提供は、一部顧客のライセンスコストの上昇や

「Windows Vistaの発売延期で、自分にどんな影響があるのか」。米国時間21日には、誰もがこの疑問を口にしていた。 Microsoftは21日に、同社の新オペレーティングシステム（OS）「Windows Vista」の発売日を2007年1月に延期すると発表した。同社はこの発売延期について、コンピュータメーカーや小売店などのパートナー各社の利益を考えて決定したと説明したが、多くの人々が同社の考えに異議を唱えている。 「（Vistaの発売延期は）業界全体の利益にならない」とEnvisioneering Group（本社：ニューヨーク州シーフォード）のアナリスト、Richard Doherty氏は言う。「周辺機器メーカーのためにも、グラフィックチップメーカーのためにも、ノートPCメーカーやデスクトップPCメーカーのためにもならない。だれもがVistaへのアップグレードをあてにしていた」（

Windows Live Mail（Hotmailの後継サービス）へのオフラインアクセスを提供する広告サポート型の新しいクライアントアプリケーションの提供が予定されている。同製品が成功を収めれば、広告サポート型コンシューマーソフトウェアの提供に向けて大きく道が開かれる可能性がある。 Hotmailの後継サービスになるWindows Live Mail対応の広告サポート型電子メールクライアントが提供される予定だ。同クライアントは、Windows Live Mailへのオフラインアクセスのほか、他の電子メールアカウントへのアクセスやRSS（RDF Site Summary）フィードなどの機能を提供する見込みである。MSNは同クライアントの投入により、新たな広告提供チャネルを手に入れることになる。また、広告サポートモデルを用いた他のコンシューマーソフトウェアの提供に向けて道が開かれる可能性がある

横長の大画面モニターに切り替えるコンピュータユーザーが増えているが、この新たに広がった画面上の領域をMicrosoftが狙っている。 Windows Vistaには「Sidebar」という新しい機能が搭載されることになっている。Sidebarはその名の通り画面の端に置かれた小型パネルで、そのなかで写真のスライドショーやRSSフィードの情報、ガジェットと呼ばれる簡単なプログラムを表示させることができる。 ワイド大画面モニターを普及させたのは映画のDVD（鑑賞）だが、Windows部門トップのJim Allchinによると、この拡大部分を使ってもっとさまざまなことができるという。 「Sidebarが重要な理由はそれだ」と、Microsoftでプラットフォーム／製品／サービス部門の共同社長を務めるAllchinは、先週行われたインタビューのなかでそう語った。「Sidebarを画面の端に表示させ、

Windows Vistaではセキュリティ強化を中心に大幅な仕様変更があり，多くの「作りの悪いソフト」が動かなくなる可能性がある。その数はWindows XP Service Pack 2よりも多くなるだろう。マイクロソフトは2006年2月2日，ソフトウエア開発者会議「Microsoft Developers Conference（MDC） 2006」で，「日本語版Windows Vista：アプリケーション開発のコツ」というセッションを設けて，アプリケーションの挙動に大きな影響を与える重要な仕様変更点を説明した。 マイクロソフトプロダクトディベロップメントリミテッドの林真二氏は，「Windowsのバージョンアップによって発生する互換性の問題には，『一般的な互換性問題』と『新機能や機能変更に伴う互換性問題』の2種類がある」と解説する。 一般的な互換性問題とは，「OSのバージョンをチェックす

Microsoftは「Windows Vista」を2006年中にリリースしようと鋭意取り組みを進めているところだが、すでに次なる「Vienna」に視点を定めつつある。 Viennaは、Vistaの後継製品の開発コード名であり、これまで「Blackcomb」と呼ばれていた。Viennaの出荷時期や搭載される機能などについては、まだ明らかになっていない。Microsoftは米国時間20日に開発コード名の変更を認めたが、同製品の開発状況に関するコメントは拒否した。 MicrosoftがCNET News.comにあてた声明には、「Blackcombという開発コード名は、確かにViennaに変わっているが、製品の出荷時期や焦点に関するその他の情報は提供できない」と記されていた。また、「この変更は、当社にとっては大きなものではない。これまでも、人々が訪れたり体験したりしたいと思う、想像力をかき立て