まるでブラックボックスのようなアンチスパムで、大事なメールが排除されてはたまらない。アンチスパム環境を構築予定の運用管理者はもちろん、ユーザーもスパム排除の仕組みを知っておくことは、予想外のリスクを回避するための新基準だ。 スパムを排除するためのソフトは数多い。その中でも、サーバサイドで動作するオープンソースソフトウェアの「SpamAssassin」（スパム・アサシン）は、広く知られているものの一つだ。SpamAssassinは、サーバサイドでメールフィルタとして動作し、スパムの判定結果をメールヘッダに追記する。SpamAssassinはApache Foundationの下で提供されているオープンソースソフトウェア（OSS）である（関連リンク）。 3月のオンライン・ムック「スパム対策最前線」のこれまでは、「スパムメールの送信元はどこにある」でスパムの現状についての概要を、「アプリケーショ

フィッシングによる被害を防ぐため、Webサイトにアクセスする際に利用者が注意すべき点と、Webサイトを構築する際の留意点を説明していこう。 インターネットはもはや、私たちの生活に欠かせないものになりつつある。それに伴い、ウイルスやスパイウェア、フィッシングなどによる被害も日々増加してきた。数年前は被害者を驚かせるだけの愉快犯が主流だったが、最近では明確に金銭的利益を狙った攻撃が増加し、危険度が高まっている。 したがってインターネットを利用する側は、こうした被害に遭わないために「どのような事柄に注意すればよいか」という最低限の知識を身に付けておく必要がある。同時に、Webサイトを構築し、運用する際には、こういった悪意ある行為への対策を考慮しなければならない。 この記事ではフィッシング対策を例にとり、Webサイトにアクセスする際に利用者が注意すべき点とともに、Webサイトを構築する際の留意点を

カリフォルニア州サンノゼ発--Googleが、自社のローカル検索サイトの地図にグラフィカルな広告を追加したが、これはさまざまなタイプの情報や活動を表示するのにポップアップバルーンが使われていくことを示すものだと、あるアナリストが米国時間3月27日に明らかにした。 The Kelsey Groupの編集主幹Greg Sterling氏は、Google関係者から数週間前に聞いた話として、Google Localの地図上に表示されるバルーンに企業が広告やロゴを表示できるようにする計画があることを明らかにした。 同氏は27日、当地で開催された「Kelsey's Drilling Down on Loca」lカンファレンスでCNET News.comの取材に応じ、Googleのこの動きについて、ビデオや組み込み型チャット、有料通話あるいはワンクリック通話機能など、「地図に今後搭載されていく各種の機能

米国のウェブ検索市場では、GoogleがYahooやMicrosoftに対するリードを広げつつあり、またブランドを刷新したAsk.comも徐々に盛り返していることが、ComScore Networksのまとめた最新の統計結果から明らかになった。 ComScoreによると、米国市場におけるGoogleのシェアは、2005年2月の36.3％から、この2月には42.3％まで上昇したという。 これに対し、Yahooのシェアは1年前の31.1％から27.6％に低下し、またMicrosoftのMSNは16.3％から13.5％、Time WarnerのAmerica Onlineは8.9％から8％にそれぞれ低下した。 一方、IAC Search & Mediaの「Ask.com」は、ブランドとインターフェースを先月一新し、シェアを5.3％から6％に上げた。 複数のアナリストによると、GoogleとAsk

ダラス発--Microsoftは、同社のビジネスアプリケーションが他社の製品とうまく連係できると説いている。 同社会長のBill Gates氏は米国時間27日、Officeのようなツールと、企業にあるより形式化--もしくは構造化されたデータを格納するプログラムとの境界線が、引き続き曖昧になっていると語った。 Gates氏は当地で開催中の「Convergence 2006」カンファレンスで講演し、「アプリケーションのアーキテクチャが変わろうとしている」と述べた。 同氏によれば、Microsoftのビジネスソリューション部門では、ユーザーが他社のソフトウェアを利用する際の敷居を低くしたり、インターネット上にあるデータを簡単に利用できるようにするためのサポート業務が仕事の大半を占めているという。「われわれはオンラインの世界にある最良の要素を組み合わせていく。この世界にはマッシュアップが見えている

Microsoftが、「OpenDocument Format（ODF）」を国際標準として批准する取り組みの中で中心的な役割を果たしている委員会に加わった。 同社は米国時間3月15日に、INCITS/V1 Technical Committeeへの加盟を申請していた。同委員会は、ODF承認の賛否に関するInternational Organization for Standardization（ISO）内の意見調整を行っている。 法律関係のウェブサイトGroklawを運営しているPamela Jones氏は、Microsoftが同委員会に加入したのは、ODFの標準化を阻止し、同フォーマットと競合する自社のフォーマットの劣勢を挽回するためである可能性もあると考えている。Microsoftは2005年に、同社の「Office Open XML」ファイルフォーマットをヨーロッパの標準化団体ECM

ヤフーは、Yahoo!ショッピング加盟店でワインのネット販売を行っているカーブ・ド・ヴァン萬屋（運営会社名：合資会社萬屋商店）が、使用しているパソコンがウイルスに感染したことで、「ウィニー（Winny）」経由で受注情報が流出したと3月23日に発表した。 流出したファイルには、同店から商品を購入した顧客情報を含む受注情報があり、Yahoo!ショッピング経由で同店から商品を購入した顧客の受注情報も8223件含まれている。具体的には、同モールの04年3月22日から2005年9月16日までの注文に関する、(1)届け先（氏名、住所、電話番号）、(2)請求先（氏名、住所、電話番号）、(3)クレジットカード名義人氏名（クレジットカード利用の場合）、(4)生年月日（クレジットカード利用の場合）、(5)メールアドレス、(6)購入商品名ーーなどが含まれる。ただし、クレジットカードの番号や有効期限は含まれていな

Eclipseプラグインで提供されるテストツールが充実してきた。本連載では、システム開発の現場に有効なテストツールを紹介し、統合開発ツールにEclipseを選択する開発におけるテストの効率化、ソフトウェア品質の向上のヒントを提供する。（編集部） 昨今、社会問題にまで発展するシステム障害が多発し、システムの「品質」に対する意識が非常に高まっています。このような障害が起こる原因はいくつかありますが、その1つに「テスト」で問題を発見できなかったことが挙げられ、テストの重要性が再認識されています。 テストはシステム開発全体の後半で実施されるため、前半に行われる設計や製造が遅延すると、期間の短縮を余儀なくされ、十分なテストを実施できないことが多くあります。また、作業は単調であるにもかかわらず、非常に時間がかかる非効率的なものであるため、手抜きをされてしまうこともしばしばあります。 このように、システ

ネットレイティングスは3月29日、2006年2月度のインターネット利用動向情報サービスの調査結果を発表した。 この調査によると、国際的プロジェクトとして運営され、記入や編集が誰でも自由にできるウェブ上のフリー百科事典「ウィキペディア」への訪問者数が、2月に月間700万人を超えたことが分かった。特にこの1年で大幅に訪問者が増加し、昨年2月の232万人から1年で3倍以上に拡大している。 ウィキペディアは世界50以上の言語で継続的に編集されており、日本においては訪問者の99％は日本語版を利用しているが、全体の約3％の訪問者は英語版へも訪問していた。 米国のウィキペディア利用者は、日本のほぼ2倍にあたる1416万人だが、全ネット利用者に占める訪問率でみると、米国の10.1％に対して、日本は18.2％と大きく上回っている。ウィキペディアへの流入元は、その多くがGoogleやYahoo!検索などの検索

楽天リサーチと三菱総合研究所（MRI）は3月29日、「第20回携帯電話コンテンツ／サービス利用者調査」の結果を発表した。この調査は2月10日から2月15日にかけてウェブ上で実施されたもので、2,400人の回答者のうち2,068人が携帯電話利用者であった。 今回の調査は、携帯電話での金融サービス利用を対象としており、結果の比較については2005年1月に実施された第14回調査の結果を使用している。調査結果によると、残高照会や口座振り込みのような従来型銀行サービスの利用率は相対的に見て高いものの、増加率は少なかった。一方、おサイフケータイや金融情報サービスなどの新しい金融サービスは、利用率の水準は未だ低いが1年前と比較すると増加率が高くなった。 携帯電話での株取引では、利用率が3.6％と1年前から1.2倍、金融情報の収集が4.5％と1.5倍になり、携帯電話の普及と性能向上が背景にあるとしている。

IBMの最高経営責任者（CEO）Sam Palmisanoはいま、拡大しつつあるセンサー市場で儲けることを考えているかもしれない。 IBM Researchは先頃、Palmisanoに最新の「Global Technology Outlook（GTO）」を報告した。Palmisanoは、基調講演もほとんど行わず、インタビューにも応じない人物だ。GTOは通常、IBMの研究部門で働く研究者が、今後3〜5年後から10年後までに主流となる技術トレンドの動向を7〜8時間かけて討議する形で発表される。IBMはこうしたトレンドから利益を得る方法を見つけ出したいと考えている。 IBM Researchの戦略担当バイスプレジデントMahesh Viswanathanは、「1つの話題について、約35〜50枚のスライドを使用した」と話している。 今年のGTOは、次の5つのトピックを網羅していた。 ・シリコン製造

インストールされたSymbian携帯の通話情報、SMSの内容をリモートサーバに送るマルウェアが発見された。 セキュリティ対策企業のF-Secureは3月29日、Symbianプラットフォームに向けられた新種のトロイの木馬を発見したと発表した。同社のブログによれば、「Flexispy.A」と呼ばれる新しいマルウェアは、インストールされた携帯電話の通話履歴とSMSメッセージを記録し、リモートサーバに送るという。 Flexispy.Aがインストールされた携帯を使うと、誰あてに電話したか、どんなメッセージを送信したかがリモートで監視されてしまう。開発会社は、このマルウェアは商業目的で開発されており、マルウェアではないと主張しているが、このアプリケーションはそういう目的であることを知らせずにインストールされ、ユーザーからは隠された状態となるため、明らかにマルウェアであるとF-Secureは警告してい

Windows Vistaの製品ラインナップは、32ビットおよび64ビットシステムにインストールできる消費者および企業向けの主要5エディションなどで構成されることになった。その提供形態におけるメリットとデメリットを分析する。 Windows Vistaは、32ビットおよび64ビットシステムにインストールできる消費者および企業向けの主要5エディションなどがラインナップされることになった。Windows Vistaの一部の重要な機能（多国籍企業が多言語対応の1つの展開イメージを作成できる機能や、ハイエンドのデータ暗号化機能など）を利用するには、新しい高価なエディションが必要になる。Microsoftはさまざまなエディションの提供により、顧客がエディション間でアップグレードすることによる多くの売り上げを得られる可能性がある。また、さまざまなエディションの提供は、一部顧客のライセンスコストの上昇や

サイバーエージェントグループの運営するサイトの一部が、Googleで検索しても表示されなくなっていることが分かった。検索エンジンのランキング精度をゆがめる「検索スパム」と呼ばれる行為をしていたと判断されて、検索インデックスから除外されたようだ。 3月29日時点で、検索結果から削除されているのはメールマガジンサービスの「melma!」や価格比較サイトの「ECナビ」、ショッピングサイトの「GiRLSGATE.com」など（次ページに他のサービスの状況を一覧でまとめた）。サイト名だけでなく、URLを入力した場合でも検索結果に表示されない。また、各サイトのPageRankも0になっている。なお、Yahoo! JAPAN検索やMSN Japanサーチでは、いずれのサイトも検索結果に表示される。 SEO問題に詳しいアイレップ インターネットマーケティング事業部SEMインテグレーショングループSEMスー

一口に電子証明書といっても、その発行元はさまざま。提供するサービスに応じて適切な「実在性の確認」を行うべきと日本ベリサインは指摘する。 PKIの仕組みに基づく電子証明書は、訪れたWebサイトが本物かどうかを見分ける重要な手段の1つである。 別記事でも紹介したとおり、そもそも電子証明書には2つの役割がある。1つは、SSLによる暗号化通信を実現するという比較的知られた用途だ。もう1つは企業の認証である。「電子証明書によって、確かにその会社が存在し、そのWebサイトを運用しているということを確認する術を持つことになる」（日本ベリサインのマーケティング部プロダクトマーケティング、伊出浩司氏） ただ、注意も必要だ。というのも、一口に電子証明書といっても、その信頼度はさまざまだからだ。「単に電子証明書が導入されているかどうかだけでなく、その証明書がどこから発行されたのか、発行元は信頼できるのかどうかも

DNSの再帰検索の仕組みを用いた広範なDDoS攻撃が複数発生し、しかもその攻撃に日本国内のサイトが悪用されている。 DNSの再帰検索の仕組みを用いたDDoS（分散DoS）攻撃が複数発生している（関連記事）。しかもその攻撃に日本国内のサイトが悪用されていることから、JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月29日、警告を発した。 一連のDDoS攻撃では、ボットが直接ターゲットに攻撃パケットを送り付ける典型的なDoS攻撃とは異なり、設定が不十分なDNSサーバに対するリクエストを悪用する手法が用いられている。 攻撃者は、再帰検索を許可しているDNSサーバ（キャッシュサーバ）に、返信先として被害者をかたったクエリを送り付ける。再帰検索の範囲を限定していないDNSサーバがこれに答え、大量のDNSリプライを送信してしまうため、被害者側がDoS状態に陥るという仕組みだ。この場合D