今日も訪問ありがとうございます😊 本日2本目の記事は、旧ブログからのリメイクになります。 運動会シーズンなので、運動会でのエピソードを一つ… これは娘達が通っていた幼稚園の運動会での事です。 娘達が通っていた幼稚園では、運動会の競技の1つに、自由参加イベントとして、卒園生による障害物競走があります。 小学1年生から6年生まで、学年ごとに走ります。 幼稚園の隣には、系列のスイミングスクールがあり、練習中に見に来ていた高校生の卒園生が、ノリで参加する事になりました。 高校生が参加という事で… 急遽、副園長先生がマイクで保護者の中から参加者を募る事に… しかし突然の事なので誰も参加しようとしません… ここで副園長先生が、ブログのタイトルにもある、凄い事を発揮するのでした！ それは… カリスマ副園長先生は、歴代の卒園生も合わせて、全ての園児達の顔と名前を覚えている！ これは本当に凄くて、末弟の奥

2017.09.19 Tue 「福島で次世代に放射線被曝の影響は考えられない」ということ――日本学術会議の「合意」を読みとく 服部美咲 / フリーライター 2017年9月1日、日本の科学者を代表する組織である日本学術会議の臨床医学委員会放射線防護・リスクマネジメント分科会が、「子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題―現在の科学的知見を福島で生かすために―」という報告書（以下『9.1報告』と表記）を出した。これは、東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴う子どもの健康への放射線影響と、被曝の健康影響についての社会的な理解や不安の状況についての報告である。この報告を受けて、医療関係者に向けた提言が今後まとめられることになる。 『9.1報告』はUNSCEAR（国連科学委員会）の各年度の白書を引用しながら、これまでの放射線被曝による健康影響についての知見や、福島第一原発事故後の住民の被曝線量の推定値

スマートフォンでのリサーチ事業を手掛けるテスティーは9月8日、インスタグラムを利用する高校1年～3年生の女子を対象に、インスタの利用に関する調査を実施した。 調査では、インスタで「手書きツイート」という新しい潮流が生まれていることが明らかになった。 「手書きツイート」は「日記代わり」「字の練習」などで使用 調査対象となった477人の女子高生のうち、閲覧者をフォロワーのみに限定する「鍵アカウント」機能を使っているのは43.8％だった。また、面識のない相手をフォローしている割合は63.9％と半数以上で、面識のない人からフォローされている割合も75.5％だった。インスタを利用する女子高生の4人に3人は、見知らぬ人にも投稿の閲覧を許可していることになる。 投稿時には6割が「ハッシュタグ」を付けているようだ。一回の投稿で付けるハッシュタグの平均個数は1～3個が42.9％、4～6個が42％と大きく2つ

水原希子の真摯な反差別メッセージにフィフィが卑劣ヘイト攻撃！ 山本一郎、ネトウヨも「本名を名乗れ」と大合唱 水原希子が卑劣なヘイト攻撃を受けながら、屈することなく真摯な反差別メッセージを発信したことを、先日お伝えした【https://lite-ra.com/2017/09/post-3457.html】。 しかし、その水原のメッセージに、タレントのフィフィがとんでもない難癖をつけた。9月16日、水原の「一日も早く、この世の中の人種や性別などへの偏見がなくなってほしい」というメッセージを伝えるネットニュースのリツイートともに、こう投稿したのだ。 〈偏見がなくなって欲しいと願うなら、彼女の場合は分からないけど、例えば生まれ持った名前で活動する方が素敵だと思う。それを躊躇することこそ偏見って思われちゃうからね。頑張って！〉 〈どんな芸名を使おうが自由だけど、人種への偏見を無くしたいと呼びかけるな

高齢化と医療技術の進歩で増え続ける医療費をどう抑えるのか。８月に３回にわたって朝刊に掲載した「医療とコスト」の企画に、読者から多くの反響が寄せられました。その声の一部とともに、医療経済の専門家、医療経済研究機構所長の西村周三さん（７１）の見方も紹介します。 「タダだから」安易に　寄せられた意見からは、増え続ける医療費を前に、「無駄遣い」を続けることへの危機感が浮かび上がります。 ◇ ●５年前、末期がんの父が延命治療を拒否し、私はそれを受け入れました。「ない袖は振れない」というのが私の基本的な考えです。たとえ自分や自分の身内であっても、ベッドの上で闘病生活を続ける時間を少しだけ延ばすために、高額の血税を投じて欲しいと要求する権利はないと思っています。ただし、それでは新薬の開発意欲が低下する、といった反作用はあるかもしれません。それに対しては、血税を投入しても、大学などの研究をもっと手厚く援助

創作っぽいけど、後日談に期待！ ・本当にやった復讐 3 897 ：名無しさん＠おーぷん ：2017/09/13(水)21:55:12 ID：6cH × 旦那の経営する零細企業に、中途入社の新人S君が入ってきた。（10月から本採用で、9月は研修期間だそうだ） 旦那いわく「Sくんは、うちみたいな零細にはもったいないほど優秀な子。ちょっと気弱そうなところはあるが、能力は申し分ない。行く行くは幹部になってもらうつもり」と超お気に入り。 入社して1週間くらいして、差出人不明の怪文書が会社のポストに直接投函されていた。 その怪文書には「今度、入社したSは人殺しだ」という内容が。 先日、旦那が我が家にSくんを連れて来て、手料理を振る舞った後、旦那が「実はこんな怪文書が来ていて……　いや、Sくんのことは信用している。だが、こんな怪文書が届くということは、なにか事情があるのかい？」と、なるべく優しく問うたと

高齢などのため自力でごみを出すのが困難になり、自治体の支援を受ける人が増えている。朝日新聞が７４自治体にアンケートなどで取材したところ、６割の自治体が支援に乗り出し、５万世帯以上が利用していた。「ごみ出し困難世帯」はこの１０年ほどで急増しているとみられ、予算上の問題などから支援の維持を懸念する自治体もある。 アンケート取材は、７４自治体（道府県庁所在市、政令指定市、東京２３区）を対象に実施。ごみ出しが困難な高齢者や障害者の自宅まで普通ごみの回収に行く支援の有無をたずねた。その結果、東京２３区や横浜市、名古屋市、大阪市、神戸市、長崎市、熊本市など４８自治体が支援を実施し、２０１６年度では計約５万３００世帯が利用していることがわかった。 介護保険制度を使ってホームヘルパーにごみ出しをしてもらう人もいるが、早朝にヘルパーに来てもらうのが難しいことなどから、独自支援をする自治体が目立つ。支援導入の