研究領域 職場環境 に関する成果
内部労働市場(企業) > 雇用・労働条件管理
令和6年度
- 資料シリーズNo.285『過重負荷による労災認定事案の研究 その6』（令和6年11月6日）
令和5年度
- ディスカッションペーパー24-03『「仕事の質」からみる働き方の多様性』 （令和6年4月4日）
- 労働政策研究報告書No.228『職場におけるAI技術の活用と従業員への影響―OECDとの国際比較研究に基づく日本の位置づけ―』（令和6年3月28日）
- 調査シリーズNo.237『「新型コロナウイルス感染症が企業経営に及ぼす影響に関する調査（第1～6回）」結果―JILPTコロナ連続パネル企業調査―』 （令和6年3月22日）
- 資料シリーズNo.273『過重負荷による労災認定事案の研究 その5』（令和6年2月16日）
- 調査シリーズNo.234『JILPT個人パネル調査「仕事と生活、健康に関する調査」 第１回』 （令和5年12月28日）
- 調査シリーズNo.232『人への投資と企業戦略に関するパネル調査（JILPT 企業パネル調査）（第１回）』 （令和5年10月31日）
令和4年度
- 資料シリーズNo.267『過重負荷による労災認定事案の研究 その4』（令和5年3月31日）
- 第4期プロジェクト研究シリーズNo.7『働き方改革、働き過ぎの、「今」─課題解消の手掛かりを求めて』（令和5年3月30日）
- ディスカッションペーパー23-01『職場における感染症拡大防止をめぐる法政策―コロナ禍におけるドイツ労働法の形成と展開』（令和5年3月22日）
- 資料シリーズNo.262『製造業におけるAI技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和5年1月6日）
令和3年度
- 労働政策研究報告書No.221『変わる雇用社会とその活力―産業構造と人口構造に対応した働き方の課題―』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.217『労働時間の研究ー個人調査結果の分析ー』（令和4年3月31日）
- 労働政策研究報告書No.216『諸外国におけるハラスメントに係る法制』（令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.222『働く人の仕事と健康、管理職の職場マネジメントに関する調査結果』（令和4年3月31日）
- 調査シリーズNo.220『職業と生活に関する調査』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.254『管理職ヒアリング調査結果―管理職の働き方と職場マネジメント―』（令和4年3月31日）
- 資料シリーズNo.253『金融業におけるAI 技術の活用が職場に与える影響―OECD共同研究―』（令和4年3月31日）
- ディスカッションペーパー 22-06『コロナショックの産業間多様性と企業が見出した活路─ポストコロナの経済社会の変革に向けて─』（令和4年3月17日）
- 資料シリーズNo.247『わが国の福利厚生の導入と利用の実態とその諸要因、そして有効性の検証―「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」（2017）二次分析―』 （令和4年3月15日）
- 労働政策研究報告書No.213『大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第５回 若者のワークスタイル調査」から―』（令和4年3月10日）
- 資料シリーズNo.246『過重負荷による労災認定事案の研究 その３』（令和3年12月24日）
- 資料シリーズNo.245『「労働時間制度に関する調査結果」の分析』（令和3年12月24日）
- 資料シリーズNo.242『ウィズコロナ・ポストコロナの働き方―テレワークを中心としたヒアリング調査―』（令和3年10月28日）
- 調査シリーズNo.213『次世代育成支援対策推進法の施行状況に関する調査』（令和3年7月30日）
令和2年度
- 労働政策研究報告書No.209『第四次産業革命と労働法政策─"労働4.0"をめぐるドイツ法の動向からみた日本法の課題』（令和3年3月31日）
- 資料シリーズNo.236『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状「平成30年若年者雇用実態調査」より』（令和3年3月26日）
- 調査シリーズ No.205『事業所における労働者の休養、清潔保持等に関する調査』（令和2年11月30日）
- 資料シリーズ No.234『過重負荷による労災認定事案の研究 その2』（令和2年11月30日）
- 調査シリーズNo.203『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―』（令和2年7月31日）
令和元年度
- 資料シリーズNo.224『パワーハラスメントに関連する主な裁判例の分析』（令和2年3月30日）
- 資料シリーズNo.223『過重負荷による労災認定事案の研究 その１』（令和2年3月30日）
- 調査シリーズNo.195『「企業における退職金等の状況や財形貯蓄の活用状況に関する実態調査（企業調査）」および「勤労者の財産形成に関する調査（従業員調査）」』（令和2年3月13日）
- 資料シリーズNo.221『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第2回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査 ヒアリング調査）』（令和2年3月13日）
平成30年度
- 資料シリーズNo.216『職場のパワーハラスメントに関するヒアリング調査結果』（令和元年6月7日）
- 調査シリーズNo.191『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成Ⅱ（第２回若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』（平成31年3月29日）
- 資料シリーズNo.210『企業における福利厚生施策の実態に関する調査―ヒアリング結果―』（平成31年3月15日）
- ディスカッションペーパー 19-02『“労働4.0”とドイツ労働法―Krause鑑定意見を中心に』（平成31年2月25日）
平成29年度
- 資料シリーズNo.199『雇用システムの生成と変貌―政策との関連―』（平成30年3月22日）
- ディスカッションペーパー18-02『第四次産業革命による雇用社会の変化と労働法政策上の課題―ドイツにおける“労働4.0”をめぐる議論から日本は何を学ぶべきか？』（平成30年2月26日）
- 調査シリーズNo.176『「イノベーションへの対応状況調査」（企業調査）結果 及び「イノベーションへの対応に向けた働き方のあり方等に関する調査」（労働者調査）結果』（平成29年11月30日）
- 第3期プロジェクト研究シリーズNo.1『非正規雇用の待遇差解消に向けて』（平成29年7月31日）
平成28年度
- 労働政策研究報告書No.196『日本企業における人材育成・能力開発・キャリア管理』（平成29年3月31日）
- 調査シリーズNo.164『若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）』（平成29年2月14日）
- 国内労働情報2016『第2回日本人の就業実態に関する総合調査（第1分冊 本編・第2分冊 就業者データ編）』（平成28年8月30日）
- 調査シリーズNo.159『子育て世帯の追跡調査（第２回：2015年）―生活変化を４年間追跡―』（平成28年9月30日）
平成27年度
- 資料シリーズNo.171『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状：「平成25年若年者雇用実態調査」より』（平成28年5月31日）
- 調査シリーズNo.150『妊娠等を理由とする不利益取扱い及びセクシュアルハラスメントに関する実態調査結果─第1分冊 本編／第2分冊 個人調査データ編─』（平成28年5月31日）
- ディスカッションペーパー 16-01『労働時間の柔軟性とその便益─O*Net職業特性スコアによる検討─』（平成28年3月22日）
平成26年度
- 資料シリーズNo.154『職場のいじめ・嫌がらせ、パワーハラスメントの実態─個別労働紛争解決制度における2011年度のあっせん事案を対象に─』（平成27年6月8日）
- 研究開発成果物『経営組織の診断と活性化のためのチェックリスト─HRMチェックリスト利用活用マニュアル─（改訂増補版）』（平成27年4月30日）
- 調査シリーズNo.136『正社員の労働負荷と職場の現状に関する調査』（平成27年3月31日）
平成25年度
- 資料シリーズNo.134『中小企業と若年人材─HRMチェックリスト、関連資料、企業ヒアリングより 採用、定着、動機づけに関わる要因の検討─』（平成26年3月28日）
- 調査シリーズNo.112『メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査』（平成25年11月29日）
平成23年度
- 資料シリーズNo.100『職場のいじめ・嫌がらせ、パワーハラスメント対策に関する労使ヒアリング調査─予防・解決に向けた労使の取組み─』（平成24年4月20日）
- 調査シリーズNo.100『職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査』（平成24年3月30日）
平成19年度
- 調査シリーズNo.40『第7回海外派遣勤務者の職業と生活に関する調査結果』（平成20年4月9日）
平成18年度
- 調査シリーズNo.38『経営環境の変化の下での人事戦略と勤労者生活に関する実態調査』（平成19年7月31日）
- 調査シリーズNo.29『2005年度外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書（第9回調査結果）』（平成19年3月9日）
- 調査シリーズNo.27『従業員の発明に対する処遇についての調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.26『正社員とパートタイマー等の均衡処遇に関する意識調査』（平成18年11月10日）
- 調査シリーズNo.25『多様化する就業形態の下での人事戦略と労働者の意識に関する調査』（平成18年11月8日）
- 調査シリーズNo.24『第4回 日系グローバル企業の人材マネジメント調査結果』（平成18年10月6日）
平成17年度
- 調査シリーズNo.20『働き方の現状と意識に関するアンケート調査結果』（平成18年6月23日）
- 労働政策研究報告書No.61『現代日本企業の人材マネジメントプロジェクト研究「企業の経営戦略と人事処遇制度等の総合的分析」中間とりまとめ』（平成18年6月14日）
- 労働政策研究報告書No.49『変革期の勤労者意識―「新時代のキャリアデザインと人材マネジメントの評価に関する調査」結果報告書―』（平成18年4月10日）
- 労働政策研究報告書No.40『成果主義と働くことの満足度～2004年JILPT 「労働者の働く意欲と雇用管理のあり方に関する調査」の再集計による分析～』（平成17年9月6日）
平成16年度
- 調査シリーズNo.5『労働条件の設定・変更と人事処遇に関する実態調査―労働契約をめぐる実態に関する調査（Ⅱ）―』（平成17年5月17日）
- 調査シリーズNo.2『外資系企業の労使関係等実態調査結果報告書』（平成17年2月3日）
