レイス・アゲンスト・ザ・マシーン：機械に「雇用」が奪われてゆく？

“Robot Shines 2” BY Narrow Focal Point (CC:BY)

2012年ロンドンオリンピックでアメリカ代表が着用するチームユニフォームが、アメリカではなく中国で製造されていたことをアメリカのABCテレビが7月11日に報道し、アメリカ議会でちょっとした騒ぎとなった。これを受けて、アメリカ・オリンピック委員会（USOC）は、14年のソチオリンピックではアメリカ製を使用することを急遽発表するなど、騒動の沈静化に躍起となっている。問題となったのは「雇用」だ。

この出来事に象徴されるように、現在のアメリカでは繊維産業に限らず、国内のあらゆる産業においていかに雇用を創出するかが大きな課題となっている。オリンピックの件で問題になったのは、グローバル化による仕事の流出だが、ここにきて雇用創出に大きな脅威をもたらす新たな要因を提起した本が出版され、議論を巻き起こしている。

本のタイトルは『Race Against the Machine（機械との競争）』。11年10月に電子書籍として発売されたもので、著者はマサチューセッツ工科大学（MIT）ビジネススクールの研究員エリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィー。彼らは「アメリカ人は機械に仕事を奪われているではないか」という問いかけから、機械化と雇用の関係について考察している。

MITが刊行する『Technology Review』誌は、最新号で著者のマカフィーへのインタヴューを掲載しているが、そのなかでマカフィーは、「機械化（automation）」というものを「仕事量は同じなのに、従来より雇用が減ること」と定義している。デジタル技術の急激な進歩によってそうした「機械化」はますます進行し、それによって効率性が格段に向上していくことで、今後、単純作業に従事する労働者層は、機械との競争のなかで低賃金化がますます加速するだろうと彼は予測する。さらに製造業のみならず、こうした傾向は、旅行代理店や銀行の受付といったサーヴィス業にも敷衍されていくであろうと語る。

こうした状況に対して、悲観論者は、テクノロジーが新しい労働力として人に取って代わっていくことをは避けられない事態だということは認めつつも、そうした社会が果たして自分たちが望む社会なのかについては議論の余地がある、と主張する。とりわけ、中間層の人々の生活水準が低下し、もつ者ともたざる者の間の格差が広がっていくことを懸念する。

一方の楽観論者たちは、古代のアテネ市民をたとえに、人々はついに人間の奴隷ではなく、「機械という奴隷」を手に入れたのだと主張する。経済の恩恵は受けつつも、それと引き換えに課されていた労働が減少することで、苦役から解放され自由な時間を手に入れることができるようになったと語るのだ。

当のマカフィーは、機械化による効率性の向上とそのメリットは認めてはいるものの、機械には対応できない職種や業種もまだまだたくさんあり、その分野での雇用創出は期待できると語っている。と同時に、これからの時代は、人間にしかできない仕事と機械による仕事とのバランスをうまくマネジメントしていく能力が求められていくことになるだろうと予測する。より具体的に、彼は、これから社会に出ていく若者に対して、大学でダブルメジャー（専攻をふたつ修めること）を目指すことを薦め、リベラルアーツと科学系の専攻をそれぞれ修めることが望ましいと語っている。

今後、機械化のさらなる進行によって、ただでさえ減りつつある雇用がさらに消失してゆくことは、日本でも想定されうることなのかもしれない。そうなったとき、自分が職にあぶれないためには、いったいどんな準備をしておけばいいのか。雇用と機械化の問題は、決して他人ごとではなさそうだ。

TEXT BY SEIYA NISHIMURA