生後２か月の女児が死亡したのは、出生後の投与が常識になっているビタミンＫを与えなかったためビタミンＫ欠乏性出血症になったことが原因として、母親（３３）が山口市の助産師（４３）を相手取り、損害賠償請求訴訟を山口地裁に起こしていることがわかった。 助産師は、ビタミンＫの代わりに「自然治癒力を促す」という錠剤を与えていた。錠剤は、助産師が所属する自然療法普及の団体が推奨するものだった。 母親らによると、女児は昨年８月３日に自宅で生まれた。母乳のみで育て、直後の健康状態に問題はなかったが生後約１か月頃に嘔吐(おうと)し、山口市の病院を受診したところ硬膜下血腫が見つかり、意識不明となった。入院した山口県宇部市の病院でビタミンＫ欠乏性出血症と診断され、１０月１６日に呼吸不全で死亡した。 新生児や乳児は血液凝固を補助するビタミンＫを十分生成できないことがあるため、厚生労働省は出生直後と生後１週間、同１か

繊維製品や医療器具などに使われる炭素素材カーボンナノチューブの発がん性に関する研究結果を学内で不当に否定され、精神的苦痛を受けたとして、信州大の小山省三教授（生理学）が２日、大学と同僚の教授に慰謝料１千万円の支払いなどを求め、長野地裁松本支部に提訴した。　訴状によると、小山教授はカーボンナノチューブの一種ＶＧＣＦを開発した信州大の遠藤守信教授から依頼を受け、安全性を研究。平成２０年６月、マウス実験で悪性中皮腫を確認したが、遠藤教授と大学はその報告を無視したとしている。　訴えについて遠藤教授は「まだ内容が分からずコメントできない」、信州大の渡辺裕理事（総務・労務担当）は「小山教授の研究結果には学術的に疑問が多い。法的対応も検討する」と話した。