旅行や出張で県外を訪れた際、地元の名物料理や観光名所を巡るのは楽しみの1つです。でも、地域によって異なる「方言」に触れるのも、県外を訪れる醍醐味ではないでしょうか。 同じ日本語なのに、地域によって全く別の言葉になってしまう方言。 ここでは、私が県外を訪れた際に、初めて聞いた時には衝撃的で理解できなかった、面白方言をまとめてみました。 あえぶ（茨城県） あごわかれ（北海道） あじょにもかじょにも（千葉県） あとぜき（熊本県） 一緒にしんでよ（愛知県） いんぐりちんぐり（徳島県） 「け？」「く」（青森県） ごじゃっぺ（茨城県） きときと（富山県） シコる（熊本県） じゃみじゃみ（福井県） だいて（富山県） ちちなげる（山口県） ちんちんかいといて（富山県） はよしねや（福井県） はんごろし（富山県） ぼてくりこかす（福岡県） 昔からちんちんだった（鳥取県） あえぶ（茨城県） 歩く、という意味ら

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「大企業と中小企業、どちらで働く？」日本の就職活動ではありがちなこの質問だが、アメリカの優秀な若者たちにとって、すでにこの答えは明白なようだ。 本稿では、働き方や仕事に関する考え方について、特に他世代と明らかに異なる趣向を持つ「ミレニアル世代」の特徴に触れながら、日米の学生の就職活動・仕事に関する価値観を比較することで、なぜアメリカの若者、特に「ミレニアル世代」が大企業で働きたがらないのか分析してみたいと思う。 日本人学生の根強い大企業志向日本で新卒に人気のある上位の企業は誰もが知る、いわゆる「大企業」がほとんど全てを占めており、前年度にもランクインしているような「安定」した企業がほとんどである。 このランキングに表れているように、日本では「安定さ・高給料・好待遇」を求めて大企業に就職したいと望む学生が過半数を占めており、人によっては大企業に採用される・働くことが、人生における勝ち組として

2016年3月1日 20時0分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 天皇陛下の激務ぶりに注目が集まっている インフルエンザと診断されたが、翌日の公務は「体調を見て検討する」という 2015年の休日は82日で、日本の労働者の平均年間休日113日より少ない いま、ネット上で天皇陛下の「激務ぶり」に注目が集まっている。陛下がインフルエンザと診断されたことを伝えるニュースの中で、翌日の公務について「体調を見て検討する」との一文があったためだ。 ネット上では、「インフルエンザの天皇陛下をご公務させるって」という声が飛んでいる。ホームページに掲載された公務日程によると、陛下の2015年の休日はたった「82日」だった。 「一般企業としてはありえない判断」「明日以降の公務については、症状を見ながら判断する」陛下の「激務ぶり」がネットで注目を集めるきっかけとなったのは、201

「祝日数・有給休暇数と有休消化率・平均労働時間を総合的にアメリカと比較すると、日本人は決して働き過ぎではない」という記事を読んだ。 マスコミの洗脳。日本人は決して働きすぎではない - 名誉社畜ブログ 結論から言うと、日本人はやっぱり働き過ぎだと思うので、上記の記事と同じ観点から各数字を見ていきたい。 日本の祝日数：外国との比較 日本の祝日数は15日で、確かに世界３位だ（2013年度調査）。 アメリカは10日で、９位である。 マーサー、年間祝祭日数世界ランキングを発表 - プレスルーム | マーサージャパン だが、データから見ると、同率が多い。 10位までに、59国も入っている。 さらに日本では、祝日が休みではない会社も多い。 祝日数＋有給休暇数の海外比較 では、祝日数（公休日）と有給休暇数の合計数を比べてみよう。 Americans Receive Half The Amount Of V

昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い

（注）この記事は、うさじまが勉強会で聞いたことを、当日配布の資料とメモを見ながらまとめたものです。できるだけ正確に伝えるよう努力していますが、医療の専門家ではないため、理解が足らなかったり、不正確な内容を含む可能性があります。その点ご留意の上でご覧頂きますよう、お願いします。 日本における産科麻酔-エピデュラル出産を考える-, 「性と健康を考える女性専門家の会」勉強会 2014. 9. 27　講師　大西　香世　（国立生育医療研究センター研究所・政策科学部研究員） 上記に参加させていただきました。勉強会は、「性と健康を考える女性専門家の会」の会員でなくても参加できるとのことでしたが、参加されている方はやはり医師や看護師、助産師など医療系のお仕事の方が多いようでした。かなりアウェイな状況でビビりつつ参加してきました。2時間のうち、講師の大西先生のプレゼンが約1時間、休憩を挟んで質疑応答が1時間

茂木健一郎 @kenichiromogi オレが日本の法律関係者に訴えたいことは、民法の「連帯保証」に関する条項の一日も早い削除。銃よりも多くの人の命を奪い、鎖よりも多くの人の自由をうばっている。こんな前近代的な制度を放置しているのは、国際的な恥である。 2011-01-30 11:30:50 茂木健一郎 @kenichiromogi 先日、銀行主催の講演会で、「連帯保証人制度は世界の恥である」と言ったら、銀行の人たちは苦笑いしていたけど、会場の企業経営者は真剣に肯いていた。「やらかしちゃった！」と思ったけど、後悔はしていない。この愚かな制度に対する怒りのマグマはかなり溜まっている。 2011-01-30 11:37:16

インターネットというテクノロジーは10万人規模の直接民主制を可能にする。基礎自治体（市町村）のいくつかはミクシィ（mixi）とかのSNSで運営すればいい――。批評家の（38）が深夜のテレビ番組で「政治の未来像」について大胆な提案をした。「そうなれば、政治家は今ほど必要ないのではないか」というのだ。 東さんが出演したのは、2009年10月24日未明にテレビ朝日が放送した討論番組「朝まで生テレビ！」。この日は「若者に未来はあるか？」がテーマで、人事コンサルタントの城繁幸さん（36）やフリーライターの赤木智弘さん（34）といった世代間格差について発言している20代や30代がパネラーとして登場したが、「朝生」の独特の雰囲気に飲まれてしまったのか、いまいち歯切れが悪い。そのなか、番組前半で若者側のパネラーとしては唯一、気を吐いていたのが東さんだった。 「いまさら『若者論』をやっても意味がない」「高齢

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

政治的要因で最近特にスポットライトがあてられている「少子化対策・問題」だが、先日「このような興味深い図がある」というアドバイスをいただいた。しっかりとした裏付けのある機関発の(というより公的機関の情報を精査した)グラフなのだが、確かに興味深く、当記事題名にもあるように直観的に「少子化対策が急務であることがひとめで分かる図」に違いない。そこで今回はその図を紹介していくことにする。 その図とは、【国立社会保障・人口問題研究所】発のもの。以前【日本の人口は2055年に8993万人へ減少、国立社会保障・人口問題研究所発表】でも紹介したように、国勢調査をはじめとした公的機関が調査データを精査分析し、色々なレポートを提示、各種政策などに役立てる素材を生成するシンクタンクの一つだ。そして研究所名から分かるように、同所では日本の人口そのものと、日本を支える社会保障に関する問題を主要探求テーマとしている。

アメリカに留学してた友人がかえってきたんで呑みに行った。 そいつは留学前は日本の悪口ばかり言うようなやつで、日本のWEBは残念のように、日本が抱えている問題をよく言っていた。 でも留学してしばらくしたら、メッセやメールではアメリカの悪口ばかりになった。 曰く、米国も出る杭たたきまくりらしく、とにかく人がやることにいちゃもんを付けるんだそうだ。 宗教や人種、権利にうるさいアメリカ人だから、日本以上かもって言ってた。 そんなアメリカの出る杭を打つ社会で、日本とのただ一つ違いを話してくれた。 違うのは金の回りかたが尋常じゃない。ってことらしい アメリカではとにかく金。金になるものはないかを察知する連中が、いつもなにか目を光らせているらしい そして、そういう連中が出る杭の中から、本物を見抜き、すかさず支援する仕組みが、国のシステムみたいな物に組み込まれているらしい とにかくビジネスに敏感なんだと