世界中で「最新のAIはヤバいな」とか「これ以上発展させるのは半年停止したらどうか」と話題になっているのはOpenAIのGPT-4のこと(2023-03-13リリース)

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国における自動運転のスタートアップ「RoadStar.ai」（星行科技）が、事実上解散した状態となっている。同社のウェブサイトに異常はないが、主要メンバーは既に同社から離れ、本社オフィスはもぬけの殻となっている。 RoadStar.aiで検索すると、華々しく紹介する日本語の記事が多数出てくる。またRoadStar.aiの2018年5月のプレスリリースには以下のように書かれている。 世界屈指のレベル4自動運転テクノロジーのパイオニアである同社は、シリーズAラウンドで1億2800万米ドルを調達し、自動運転テクノロジーキット「Aries」を発表した。2017年5月に中国・深センを本社に設立された同社には、Google、Tesla、Apple

［速報］AIが人間と自然な会話をし、電話で美容院やレストランを予約。Googleがデモを公開。Google I/O 2018 Googleは、サンフランシスコで開催中のイベント「Google I/O 2018」において、人間のように自然に会話をするAIによって電話で美容院やレストランを予約するデモを公開しました。 Google I/O初日の基調講演でもっとも会場が盛り上がったのは、Googleが「Google Duplex」と呼ぶAIの技術を用いて、AIが実際に美容院やレストランに電話をかけ、予約を行う音声を公開した場面でした。 シナリオとしては、ユーザーがGoogle Assistantに「来週の火曜日、10時から12時のあいだで美容院を予約して」と依頼。 するとGoogle Assistantは依頼を受けてGoogle Duplexの機能を用い、バックグラウンドで美容院を予約すべく電話

隠れAIプレイヤーだったAdobeが、今回のMAXでいよいよ表舞台に立った。 前記事では、Adobeの構造と収益体制について解説した。今回は本編として、AdobeがAI戦略で、何を狙っているのかを考察する。 ＊注 筆者はAdobe社から、Adobe MAX 2017への招待を受けて参加しています。…が、それはそれとして中立で書きます。Adobeさん、都合の悪いこと書いてたらごめんなさい！ Adobeが学習しているモノは何か？AdobeのAIプレイヤーとしては、特殊性なポジショニングを持つ。その特殊性を理解するには、まずAdobeが何を学習しているのか？を理解しなければならない。多くの人々は、「AdobeのAIは画像認識」だと考えている。だが、それは大きな間違いだ。画像認識は、AdobeのAI群のわずか一部分にすぎない。 では、AdobeのAIの本質は何か？ Adobe Senseiの本質は

今年のAdobe MAXの話題は、人工知能「Adobe Sensei」一色だった。 ステルスぎみのAI企業だったAdobeが、いよいよ浮上してきた今回のMAX 2017。 数年前から「AdobeはAI銘柄」と言い続けてきた僕としては、とても感慨深い。 以下、自身の雑感まとめ。大きな戦略レイヤーの話がメインなので、個々のテックはICSさんの記事などをご参考。 ＊注 筆者はAdobe社から、Adobe MAX 2017への招待を受けて参加しています。ですが、それはそれとして中立で書きます。Adobeさん都合の悪いこと書いてたらごめんなさい。前半エントリではAdobeのAI戦略を理解する前提として、「AdobeがAIや未来に投資しだした背景」、「Adobeのビジネス構造」の2つを論じる。 AI戦略の始まりは月額課金へのシフト まず最初に、AdobeがAIプレイヤーとして、急速に浮上してきた背景を

急速にキャッシュレス化が進む中国における決済プラットフォーム、アリペイが提供する「芝麻信用」は、中国の新たな社会インフラとして存在感を増している。個人の様々な行動履歴に基づいた信用スコアは、金融の領域にとどまらずシェアリングエコノミーなどの新たな経済を支えるインフラとなっている。 急速に進展する中国のキャッシュレス化 2004年にサービスを開始したアリペイ（支付宝、Alipay）は、2009年にアリババプラットフォーム上でモバイル決済アプリの提供を開始した。2016年には1.75億件/日の決済を処理したが、うち60%がモバイル上で行われた決済である。アリペイのユーザーは、2017年6月時点で5.2億人で、2016年の年間決済総額は約187兆円にものぼり、ユーザーの決済額平均は日本円で約32万円に達している。 アリペイの決済領域も飛躍的に拡大している。当初のEC決済から始まり、その後QRコー

あなたはどの程度、「信頼」されているだろうか？ なかなか答えられない質問だが、中国では簡単だ。芝麻信用の点数を告げるだけでいいのだ。 個人の信用がスコア化される 芝麻信用（セサミ・クレジット）とは、アントフィナンシャル社旗下の第三者信用調査機関が提供する個人と企業の信用状況を示す指数だ。2015年から始まった、まだ新しいサービスである。アリペイ・アプリからサービス開始を申し込むと、自分のスコアを簡単にチェックすることができる。スコアは最低で350点、最高で950点となる。「スコア公開」機能もあり、SNSなどを通じて第三者に自分の信用力をアピールできるようにもなっているのがユニークだ。 このスコアはどのように算出されるのか？ ネットショッピングや振り込み、決済などのアリババグループのエコシステムに関する取引記録と政府のオープンデータベースの2種類がある。後者については学歴や公共料金支払い記録

コミュニティーFM「Banana FM」を運営するエフエム和歌山（和歌山市）が、人工知能（AI）技術を使ったラジオ放送を7月に始めた。米Amazon Web Services（AWS）のAIサービス「Amazon Polly」を活用し、ニュースや天気予報を自動で読み上げるという。 【画像】“AIアナウンサー”が自動読み上げ 　ディープラーニング技術を使用し、人間の声のような音声を合成できるという「Amazon Polly」を活用。クラウド上で、テキストを合成音声に変換する。 あらかじめ新聞社などからニュース原稿を受け取り、エフエム和歌山が開発したプログラムを使い、合成音声で読み上げやすいようにルビや句読点の位置などを自動修正。いったん原稿をエフエム和歌山のサーバに保存しておき、放送直前にAmazon Pollyが音声に変換して、自動的に読み上げるという。 エフエム和歌山の山口誠二さん（

あの日経が、人工知能（AI）に記事を書かせ始めた――日本経済新聞社が1月に始めたサービス「決算サマリー」は、ネットユーザーを驚かせた。 AIを使い、決算短信を要約してテキスト化。売上高や利益、その背景などをわずか数分で記事の体裁にまとめ、日経電子版などに配信する。人間の手は一切入らない「全自動」だ。 AIが書いた記事を読み、記者は驚きとともに恐怖を覚えた。人間の記者が書く決算記事の最低限のラインはクリアしていると感じ、記者としての自分自身の仕事の先行きが不安になったのだ。 なぜAIに決算記事を書かせようと考えたのか。人間の記者はこれからどうなってしまうのか。インタビューした。 きっかけは「開発現場のSlack」 開発のきっかけは、2年ほど前のこんなニュースだった。「AP通信や米Yahoo!が、AIで記事を自動製作し、配信している」。 「日経電子版」を開発・運営する同社デジタル編成局編成部の

ベンチャー企業のスリーアイズ（東京都台東区）は1月26日、人工知能（AI）を用いて適した広告やコンテンツを表示するというアドネットワークサービス「CANDY」を発売した。NECパーソナルコンピュータらが開発したAI技術の活用で、従来のレコメンド方式のコンテンツ表示と比べてクリック率が約3倍に向上したという。 活用したAI技術は、Web上にある大量の日本語コンテンツをAIに機械学習させて“知識辞書”を構築し、話の内容や意味を理解させる仕組み。例えば「花園」という単語は「花を植えてある庭園」を意味するが、ラグビー場の呼称としても一般的に使われていること――などを理解できるという。 新アドネットワークサービスは、例えばスポーツ関連のコンテンツなら「競技名」「チーム名」「リーグ名」といった関連から意味を解釈し、読者がその時見ている記事内容と関連性の高いコンテンツや商品広告などを自動で選出してレコメ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

サカイ引越センターが25日に発表した2016年4～12月期の連結決算は、純利益が前年同期比12.9%減の29億円となった。売上高は前年同期比7%増の558億円、経常利益は前年同期比2.5%増の50億円、営業利益は前年同期比1%増の47億円だった。株式会社SDホールディングスの子会社化に伴う仲介手数料の支払い1億4700万円や、第2四半期連結会計期間より株式会社SDホールディングス及び子会社3社

米Amazon.comが米国で「実店舗」に関する戦略を加速している。2016年12月5日（米国時間）に発表した食品スーパー「Amazon Go」だけではない。同社は書店「Amazon Books」の多店舗化を進めているほか、2016年5月からは提携食品スーパーの商品を2時間以内に配達するサービスをカリフォルニア州などで開始済み。日本では知られていないAmazonの実店舗戦略を解説する。 Amazonが2017年初めに米シアトルに開店する予定の食品スーパーAmazon Go（写真1）は、同社のAI（人工知能）技術のショールームになりそうだ。この店舗には商品の精算レジが無く、店舗や商品棚に据え付けたカメラやセンサーが買い物客の行動を捉え、買い物客がどんな商品を購入したかをAIが判断して、精算を済ましてしまうからだ。

どうも、id:BigHopeClasicです。 本当はこんな内容、自分ではてなブログに投稿したほうが見た目もきれいになるしいいんでしょうが、持続できないブログを作るのも気後れするので、増田を使います。 さて、掲題の件、はびこりそうな誤解がいくつかありそうなのが将棋ファンとして気になったので書こうと思ったものです。 カンニングはあったの？本稿投稿時段階での報道を元にする限りでは、 「日本将棋連盟が三浦九段に対して、カンニングをしていないという悪魔の証明を求めた」 としか解釈できません。つまり、将棋連盟は三浦九段に対して、決定的な物証などを何一つ押さえないまま 「疑われているので潔白を証明しろ」 というに等しい要求を投げかけたことになります。 この点については続報を待つ必要がありますが、あくまでも現段階での私個人の感想としては 「下策中の下策、愚の骨頂」 というコメントに尽きます。 なるほど確

トヨタ、シリコンバレーAI研究拠点の中核メンバーなどを発表 2016.01.06 Updated by WirelessWire News編集部 on January 6, 2016, 12:05 pm JST トヨタ自動車（以下、トヨタ）がシリコンバレーに設立したAI関連の研究開発拠点トヨタ・リサーチ・インスティチュート（Toyota Research Institute、TRI）の中核幹部や社外顧問の顔ぶれが米国時間5日に発表された。米国防高等研究計画局（DARPA）、MIT、カーネギーメロン大（CMU）など、AI（人工知能）やロボット工学関連の研究で知られる各機関の出身者がTRIの技術チーム幹部に就任、また著名な起業家や元駐日米国大使などを社外顧問に起用することになったという。 トヨタは昨年9月にAI関連でMIT、スタンフォード両大学との提携を発表。その後11月にはTRIの設立を発表

Googleは先週、ボストンで開催されたRE.WORK Deep Learning Summitで、「Im2Calories」という新たな人工知能（AI）プロジェクトを発表した。米国時間5月29日付けのPopular Scienceの記事によると、Googleが同プロジェクトで目指しているのは、皿を撮影した写真を調べるだけで、皿に盛られた各食品のカロリーを計算できるようにすることだという。 Googleの研究ラボで人工知能とアルゴリズム、理論を専門に研究しているKevin P. Murphy氏によると、Im2Caloriesは「画像にある各ピクセルの深度」と「高度な深層学習アルゴリズム」を使って食品を判別し、大きさを認識してカロリーを算出するという。同氏はまた、食べ物の写真は高解像度で撮影したものでなくてもカロリー計算が可能だと述べたと、Popular Scienceは伝えている。 このA