Facebook上の行動がリアルタイムに友人に伝わる Facebookを最も特徴づけているのは、ニュースフィードのサービスである。自分のページには、自分の友人たちがFacebook上でどのような行動を取っているのかが、ほぼリアルタイムで更新され続ける。 「○○さんは△△さんと友人になりました」 「○○さんはプロフィールの写真を新しくしました」 「△△さんは××というネットワーク（コミュニティー）に新しく参加しました」 「△△さんはTwitterのアプリ自分のページに追加しました」 Facebook上で何かの操作をして自分のステータスを変えると、その内容はすぐに友人たちに送られる。これは驚くべき機能である。さらに詳しい説明は、テッククランチ日本語版の“今度のFacebookのリニューアルは「美」の改良だけではない”あたりの記事に詳しく書かれている。一部を引用しよう。 どちらの機能も、人やこと

最近、地域活性化というキーワードをテレビや新聞等でよく目にするようになりました。「ふるさと納税」等地域活性化における行政のあり方が今注目されています。 また、地域活性化に向けてＩＴを活用した議論も一部とりあげています。「地域コンテンツとＩＴの融合による新たなビジネス創出の可能性把握調査」（平成１8年度地域活性化推進調査研究事業＜経済産業省 関東経済産業局＞2007.4.27）や「ＩＣＴを活用した住民参画のあり方に関する調査研究事業報告書の公表＜総務省＞2007.5.29」等にもWeb2.0を中心に地域をどのように活性化していくか等が事例を交えながら紹介されています。 報告資料の中には今後導入したい地域コンテンツの配信方法として、ブログ、SNSそして動画配信が上位を占める調査結果も出ています。また、地域ブログや地域SNSで「ものたりない、もっと知りたい」と思っている地域コンテンツは、[近隣の

Twitterに代表されるミニブログが、国内でもブレイクの兆し。同種のサービスが続々登場する中、11日も写真アップ機能などを備えた「Haru」がオープンした。 米国発の新しいコミュニケーションツール「Twitter」が、3月を過ぎてから急速な盛り上がりを見せている。Alexaのデータによると日本からのアクセスは米国に次いで2位。この2カ月ほどで、日本でもホットなコミュニケーション手段に躍り出た。 このサービスのポイントは「ゆるく、軽い」こと。簡単にいえば、「今何をしているのか？」を1行程度書き込んで、友人などが見られるように公開するサービスだ。SNSやブログと違い、相手や読み手をそれほど意識せずに軽いコミュニケーションを取ることができる。こうしたtumblrやJaiku、Twitterなどの“軽い”コミュニケーションサービスは、現在「ミニブログ」と呼ばれている。 ミニブログは「ゆるめのSN

一部の自治体や学校で「ラーケーション」を取り入れる動きが始まっています。新たな学びのスタイルとして注目を集める「ラーケーション」とはどのようなものでしょうか。今注目を集める背景や、取り組むメリット、そして現在の課題を解説します。

ヤフーが変わろうとしている。国内最大のポータルサイトとして圧倒的なトラフィックを武器に広告展開してきたが、より訴求力が高く、より正確なリーチを実現できる新たな広告手法に着手。近く、新体制での広告展開を本格化する構えだ。 背景には、マス広告とは別の切り口で広告事業を急拡大しているグーグルの脅威などがある。市場変化にあわせた新時代の広告事業を目指すヤフー社長の井上雅博氏が、記者懇談会の場で、今後のメディア展開や会員制度との連動における問題などについて語った。 --重複上場 を検討するに至った経緯と現状は。 東証には特定少数株主上位10人の持ち株比率が75％未満でないと上場できないというルールがあります。ヤフーはソフトバンクと米Yahooで始めたジョイントベンチャーだったということもあり、いまだに2社の持ち株比率が70％程度あるので、東証が定めるルールの上限に近い状況にある。大株主の持ち株比率は

前回の続き。 Ｑ＆Ａコミュニティの導入を薦める際に顧客からよく問われる質問にはパターンがある。その中で最初に出る質問が、 質問が出ますか？ 質問に回答を書き込みますか？ という質問である。 実際に質問が出ないケース、あるいは質問が出なくなるという失敗事例は時々ある。Ｑ＆Ａコミュニティの導入の最初の段階でユーザにはシステムの操作方法の簡単な説明だけを行い、まっさらのシステムを用意しただけケースでは、ほとんど質問が出なかった。後でこの理由をアンケートやヒアリングで聞いたところ回答の中に「どんな質問をすればよいのかがわからなかった」「質問しようと思ったがここでそんなことを聞いてよいか不安になった」というものが含まれていた。 このような初期利用時の意識の壁を乗り越えさせる手段としては、使い古された手だがやはり導入前にあらかじめサンプル的にいくつかの質問と回答を用意しておくことやしばらくは"さくら”

Web2.0の盛り上がりと共にソーシャルメディア（ソーシャルツールとかソーシャルアプリケーションとも呼ぶようだ）が注目されている。そのなかの人力検索（ソーシャルサーチ）について、確かこのブログではまだ書いていなかったので。 最近のインターネットでは、OKWave、教えて！Goo、Yahoo知恵袋！といった人力検索が一定の評価とポジションを得ている。はてなもそもそもは人力検索から出発したサービスだ。 この人力検索は企業内ではＱ＆Ａコミュニティと呼ばれるが、このＱ＆Ａコミュニティが2007年問題の解決施策のひとつとして注目されている。組織の中で業務遂行中にわからないことや疑問に思ったことを社内の専用システムに書き込むと社内の各所にいるエキスパートが悩みや疑問に答えてくれるというシステムが、熟練技術者や経験豊富な先達からのノウハウ継承に利用できるのではないかというのが再注目の理由である。よく一言

「10年前から予見していた」　Web2.0を顧客拡大の新手法に：Web2.0と金融の接点――SBI北尾社長に聞く（前編）（1/2 ページ） 金融関連事業を手広く手掛けるSBIホールディングスが、「Web2.0」と呼ばれる流れに積極的に関わろうとしている。 昨年11月には、検索をベースにした新しい金融サービスの構築計画を発表したほか、インターネット総合研究所（IRI）との経営統合計画（16日にいったん中止を決定）も明らかにした。その一方で、他社と協業してネット専業銀行や生命保険会社の設立を準備するなど、金融サービスのフルラインアップ化を進めている。 グループを率いる北尾吉孝社長は昨年、新入社員に「ウェブ進化論」（梅田望夫著）を読ませて感想文を書かせ、自らすべてを採点。優秀作は冊子にして社内で配るなど、Webの進化に対する社員の意識も高めようと努める。 母体となったソフトバンクとは昨年資本関係

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ネットコミュニティーには強いつもりだった、「mixi」にハマり、「2ちゃんねる」（2ch）を毎日眺める28歳（♀）の記者。「ネットが分からない」と言う上の世代の気持ちが分からなかった。だが携帯向けSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）「モバゲータウン」にトライして、その気持ちが痛いほど分かった―― モバゲータウンは、開始9カ月で200万人のユーザーを集め、10代に圧倒的支持を受けているSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）＆ゲームサイト（関連記事参照）。日記や掲示板の作成、アバター作成、メッセージ送受信、チャットなどといったSNS的な機能のほか、デコメールを無料ダウンロードでき、30種類以上のゲームが無料でプレイできるのが特徴だ。 mixiよりも速いスピードでユーザーを集めたという点に興味を惹かれ、登録してから約3週間。当初はカルチャーショックの連続で、正直「ドン引き」状態だっ

ヤフーがユーザー参加型メディア（CGM：Consumer Generated Media）への転換を進めている。今年に入ってSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）に参入したほか、既存サービスもユーザー参加型に改良するなど“CGM化”を急速に展開。同社の井上雅博社長は「思いつくものは全部CGM化する」と語り、mixiなどに先行されてきた同分野で遅れを取り戻す。 「CGMへの転換が遅かったのは、ぼくが『やる』と言わなかったから。CGMには企業の“悪口”が書かれるかもしれず、バナー広告やブラディング広告を出稿してもらえないため、もうからないと思っていた。だが今は、前言撤回する」 井上社長が姿勢を変えたのは、CGMで収益を得る道筋が見えてきたためだ。「CGMは『行動ターゲティング広告』でマネタイズできる。サイトを閲覧する“人”をターゲットにしているため、広告がどのコンテンツに載っているかは2

総務省は、「Web2.0時代の地域のあり方に関する研究会」を発足し、11月30日に第1回の研究会を都内で開く。 ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）など、「利用者参加」や「オープン志向」が特色の「Web2.0」。Web世界の質的変化は、「人々の生活・行動様式の変化が先行的に現れているもの」と考えられ、自治体を含めた地域のあり方も新しい時代に対応して質的に変化する必要がある──として、自治体や地域のあり方、国・自治体が取り組むべき方向性を示すのが目的としている。 座長は國領二郎・慶應義塾大学教授が務め、委員4人で構成し、来年3月ごろまでの予定で会合を開いて検討を進める。 第1回は11月30日午後1時半から。無料で参加できるが、Webサイトから事前登録が必要。

ポータルビジネスはソーシャル化されるのか？（下）：ネットベンチャー3.0【第15回】（1/2 ページ） MMORPGのオープンソース化 前回、ジークレストのオンラインゲームポータル、「@games」がゲームとSNSの融合を目指しているという話を書いた。そしてこの進化の道筋は、英語圏で約100万人のユーザーを確保している「Second Life」と同一であるということについても言及した。 Second Lifeは、MMORPG（Massively Multiplayer Online Role Playing Game）のような3D空間とアバターを使い、巨大な仮想世界を作り上げている新たなメディアである。運営会社のリンデンラボ（Linden Lab）がユーザーに対して提供しているのは、三次元のCG世界における空間と地面。それにモデリングツールと貨幣交換システムだ。CG世界には何も存在せず、ユ

全国の市及び東京23区ごと(一部データについては政令指定都市の行政区ごと)に200項目以上の行政データをカテゴリ別に調べることができます あなたの街のデータをチェック

株式会社インフラコモンズ代表取締役の今泉大輔が、現在進行形で取り組んでいるコンシューマ向けITサービス、バイオマス燃料取引の他、これまで関わってきたデータ経営、海外起業、イノベーション、再エネなどの話題について書いて行きます。 先日紹介したDanah Boyd氏の講演記録"G/localization: When Global Information and Local Interaction Collide" に目を通したので、忘れないうちにメモ。 彼女は、オンラインのコミュニティを構築するには何に気をつけるべきか、を話しています。いくつかポイントを。 ・オンラインコミュニティの成長過程は、まさにCultureが醸成される過程そのもの。これを成長させる原動力は、ひとえに寝食を忘れて、オンラインコミュニティのサイトを作り続けるDesigner（結局はプログラマーということ。プラス、サイトデ