TBS「世界・ふしぎ発見！」来年3月で終了　38年の歴史に幕　草野仁「驚異的な航海を終えることに」

午後0時15分、45分間の昼休みが始まる日立事業所。しばらくすると、昼食を済ませた従業員たちが続々と外に集まり、白線で引かれたコートの上で、まな板のような木の板を使い小さなボールを打ち合います。 これが、卓球とテニスを融合させたような球技の「パンポン」です。日立の工場では、パンポンを楽しむ従業員の姿が、おなじみの光景になっています。 「昼休みになると、昼ご飯を5分で食べて、パンポンに興じるのが私の日課です」と話すのは、32年のプレー歴があるパンポン界のレジェンドで、「ミスターパンポン」の異名を持つ日立事業所の加藤康広さんです。 パンポンのルールは、卓球やテニスと似ています。横2.5メートル、縦7メートルのコートを、高さ40センチメートルの平均台に似た木製の「ネット」で2つに分けて、木製ラケットで軟式テニスボールを打ち合います。3ゲームマッチで、1ゲームは4ポイント先取した方が勝ちとなります

このたび、2023年3月31日付けでの瀧川 龍一郎 代表取締役社長（59）の退任と、2023年4月1日付けでの山崎 和伸（57）の代表取締役社長就任が内定いたしましたので、お知らせ致します。 尚、本件は、2023年3月22日開催予定の取締役会において正式決定される予定です。

日立製作所、同社の鉄道システム事業におけるグループ会社であるアンサルドSTSは6月21日、台湾のRSEA Engineeringと3社のコンソーシアムで、台湾の新北市政府捷運工程局と三鶯線(San Ying Line)の鉄道システム建設契約を締結したと発表した。 契約範囲は、車両、無線信号システム(CBTC)を含む全自動無人運転の鉄道システム一式(変電・通信設備、ホームドア、車両基地設備などを含む)で、設計から建設までフルターンキー(工事込み設備一括請負契約)で行う。 日立は車両58両(2両×29編成)の設計・製造を行い、アンサルドSTSはコンソーシアムの取りまとめとして車両を除く鉄道システム全体を、RSEA Engineeringは土木・建設工事を担当する。 新北市三鶯線建設プロジェクトは、台北メトロ土城線頂埔(Dingpu)駅を起点とし、鶯歌(Yingge)方面までの約14.29キロメ

日立製作所(日立)は5月27日、中国・広州市の超高層複合ビル向け超高速エレベーターの走行試験で分速1200m(時速72km)を達成したと発表した。 同エレベーターは分速1200mを実現する大出力と薄型化を両立した永久磁石モータ、昇降機用として世界最大級の容量をもつインバータを搭載した省スペース制御盤などが特徴。下降時の定格速度は分速600m。 安全面では耐熱性に優れた制動材を使用したブレーキ装置を開発。さらに、高速走行においても快適な乗り心地を実現するため、振動を減衰させるアクティブガイドローラーを開発し、カゴの上下左右の4カ所に設置した。このほか、気圧の変化に緩急をつける独自の気圧制御方式により、耳閉感を緩和するなど、安全性と快適性の向上に向けたさまざまな新技術が投入されている。 同エレベーターは2016年秋に稼働予定で、今後は安全性・快適性をさらに検証しながら、最終調整作業を進めるとし

日立製作所は8日、新しいヒト型ロボット「エミュー3」を開発したと発表した。ネットワーク越しに「脳」として働くソフトウエアも新たに開発済みで、セットで提供していく。商業施設や空港、病院などでの接客や案内の需要を開拓する。2018年度の実用化をめざす。ロボットが搭載しているカメラやマイクで取得した情報をネットワークを通じてソフトウエア処理することに

日立製作所は4月8日、接客や案内サービス向けの人型ロボット「EMIEW3」（エミュースリー）を発表した。EMIEWは2足でありながら、歩行ではなく車輪で動くロボット。最大移動速度は時速6キロ。人と同じ速さで広範囲を動き回れる点で、ソフトバンクロボティクスの「Pepper」との差別化を図っているという。

湘南の曹監督（左）と新潟の吉田監督（右）は、日立時代にチームメイトだった [写真]＝湘南ベルマーレ／アルビレックス新潟 2016シーズンの明治安田生命Jリーグが開幕した。2014年限りで取り壊された旧国立競技場でヴェルディ川崎と横浜マリノスが熱戦を繰り広げて、新時代の到来が告げられたのは1993年5月15日。およそ四半世紀の歳月が流れようとしている中で、歴史はしっかりと紡がれている。 例えば、黎明期を彩った名選手たちは今、Jクラブの指揮官として采配をふるっている。日本サッカー界にボランチという言葉を浸透させた森保一は現役時代を過ごしたサンフレッチェ広島を、当時広島で司令塔を務め、Jリーグの日本人第1号ゴールを決めた風間八宏は川崎フロンターレを指揮。両者は2月27日のJ1開幕戦で激突し、後者に軍配が上がっている。 試合はアウェーの新潟が快勝した。湘南の波状攻撃に耐え続け、カウンターから2ゴー

日立オートモティブシステムズは2月9日、茨城県ひたちなか市の常陸那珂有料道路でクラリオンと共同開発した自動走行システムの走行実証試験を実施すると発表した。 実施期間は2月22日～26日で、走行車両の周囲360度を検知する「センサーフュージョン」という技術と高精度地図から得られる地物情報を組み合わせ、実験車両が周辺車両や車線を認識しながら先導車や車線を追従する自動での単一車線走行と車線変更を行う。また、天候や時刻、日照状況などの複数の異なる条件下で実証試験データを収集する予定。 日立オートモティブシステムズの自動走行システムは、センサーやアクチュエーター、電子コントロールユニットをはじめとする車内ネットワーク、ヒューマンマシンインターフェース、高精度地図情報など、基幹要素をグループの製品・技術のみで構成していることが特徴で、これにより最適な統合制御を可能とし、自動走行における安全性能の向上に

日立製作所(日立)は11月12日、全固体リチウムイオン二次電池において放電性能の低下要因となる電池内の内部抵抗を低減する技術を開発したと発表した。 同成果は、日立および東北大学 原子分子材料科学高等研究機構(WPI-AIMR)の折茂慎一 教授らの研究グループによるもので、11月11日～13日まで愛知県で開催される「第56回電池討論会」にて発表される。 一般的なリチウムイオン二次電池は、正極層と負極層をセパレータで隔てた構成となっており、電池内に満たした有機電解液を介して正極層と負極層の間でリチウムイオンが行き来することで充放電する。しかし、有機電解液は揮発性の有機溶媒が主成分であるため、リチウムイオン二次電池の耐熱温度は60℃付近とされ、高温環境では冷却機構が必要となるなど、用途が制限されている。 そこで近年、高温環境下でのリチウムイオン二次電池の利用を目指し、不揮発性の固体電解質材料の開

日立製作所は10月27日、人の行動の計測とその属性(特徴)の推定をリアルタイムで高精度に行う技術を開発したと発表した。 今回、ステレオカメラで取得した3次元データの解析により、従来の監視カメラの2次元の映像データの解析では困難だった、混雑した空間における人の行動のリアルタイムかつ高精度な計測が実現された。 具体的には、ステレオカメラによる計測において、左右のカメラから取得した画像のずれを計算することで、人の目と同じようにカメラから対象物の距離を求め、この距離情報をもとに、3次元データを作成。 人の頭部付近のデータを抽出し、俯瞰視点の画像データに変換することで、混雑した空間でも安定した位置の計測を可能とし、リアルタイムでの高精度な処理を実現した。 また、画像上の人の位置の時間的変化を求めることで、高精度な人の位置の追跡を可能にし、実環境データにおける評価では、追跡率が従来比で約30%向上した

日立ハイテクノロジーズ(日立ハイテク)は9月17日、前額部の血流量変化をリアルタイムに計測できる携帯型脳活動計測装置「HOT-1000」を企業・大学の研究およびコンテンツ開発向けに、9月30日より販売を開始すると発表した。価格は50万円(税別)で、スマートフォンやタブレットでの脳活動データを活用したトレーニングアプリケーションの開発に利用できるという。 「HOT-1000」は、近赤外光を用いた脳機能計測技術「光トポグラフィ」を活用しており、微弱な近赤外光を使って前額部の2点を計測するヘッドセット形状のウェアラブル型装置となっている。重量は約110グラムと軽量で、装着してから約3秒で計測が開始できる。 また、計測した信号はBluetooth通信でスマートフォンやタブレットに転送された後、専用の解析サーバでの信号解析を行い、解析結果がリアルタイムで端末に返信される。そのため、アプリケーション開

日立物流は「ロジスティクスソリューションフェア2015」で、保管棚を棚ごと自動・効率搬送する小型・低床式無人搬送車「Racrew」の実用事例を紹介した。 日立物流は「ロジスティクスソリューションフェア2015」（2015年9月8～9日、東京ビッグサイト）において、日立製作所が開発した保管棚を棚ごと自動・効率搬送する小型・低床式無人搬送車「Racrew」の実用事例を紹介した。 Racrewは、小型かつ低床のため、棚の下に潜り込んで棚を持ち上げ、指定位置まで自動搬送できる自動搬送車だ。作業者が移動することなく部品・商品をピッキングできるため、作業者が棚に取りに行くよりも作業効率が良く、省人化もできる。さらに、専用搬送機を使って棚から部品・商品の出し入れを全自動で行う自動倉庫システムに比べ、抑制できるという利点もある※1）。 関連記事：棚を運ぶ新発想――日立製作所、棚ごと自動搬送する低床式無人搬

京都大ｉＰＳ細胞研究所（ＣｉＲＡ）と日立製作所は７日、健康診断を受けた健康な人から提供してもらった血液を元に、ｉＰＳ細胞を作る取り組みを始めると発表した。作った細胞は匿名化した健診のデータと一緒に理化学研究所の細胞バンクに寄託し、医学研究に役立ててもらう。 今月中旬にも日立が運営する日立健康管理センタ（茨城県日立市）で募集を始め、様々な年齢から１００人程度の提供を目指す。ｉＰＳ細胞はＣｉＲＡが作製し、費用も負担する。 ｉＰＳ細胞は無限に増やすことができ、体の様々な組織の細胞に変わる能力がある。ＣｉＲＡでは、難病患者の細胞から作ったｉＰＳ細胞を細胞バンクに寄託し、病因や創薬の研究に使ってもらう環境整備を進めている。今後、健康な人のｉＰＳ細胞とその人の健康状態や病歴といった情報が加われば、患者の細胞などと比較が可能になる。（阿部彰芳）

日立製作所は、業務システムに蓄積したビッグデータから、業務変動や現場業務の活動を理解し、適切な業務支持を行う人工知能を開発した。この技術を活用し自社内の実証では物流業務で8％の効率改善を実現したという。 日立製作所（以下、日立）は2015年9月4日、業務システムに日々蓄積されるビッグデータから、需要変動や業務現場の改善活動を理解し、適切な業務指示を行う人工知能を開発したと発表した。 日立が今回開発した人工知能は「現場の作業者が行う改善業務などを理解する」ということが特徴だ。 現場の作業者は、効率的に作業を行うために、自身の経験則に基づいて工夫や改善を加えて業務を行っている。今回開発した人工知能は作業者の工夫や改善が加わることによって生まれた結果を自ら取り込んで解析することで、より高い効率を生み出す結果を選び出し、次の業務指示に反映することが可能だ。現場の作業者の工夫や改善を人工知能が理解し

大日本住友製薬は24日、日立製作所や京都大学iPS細胞研究所と共同でiPS細胞を使い、神経難病であるパーキンソン病の治療法の実用化に向けた研究を始めると発表した。患者へ移植する神経細胞の大量作製技術などを開発する。研究期間は来年3月末まで。経済産業省と日本医療研究開発機構（AMED）から研究費の支援を受ける。支援額は非公表。パーキンソン病は手足が震えたり動作が緩慢になったりする病気で、神経伝達

賛否が分かれる議題に対し、大量のテキストデータを解析し、賛否の根拠や理由を提示 TOKYO, July 22, 2015 - (JCN Newswire) - 株式会社日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭／以下、日立)は、賛否が分かれる議題に対し、大量のテキストデータを解析し、肯定的もしくは否定的な意見の根拠や理由を英語で提示する技術を開発しました。本技術は、意見を述べる際に人やコミュニティに重要と考えられる健康や経済、治安などの価値に着目し、世の中の事象とそれぞれの価値との相関関係を用いて、大量のニュース記事から、より確実性の高い根拠や理由を抽出します。複数の価値を基準にすることで、ひとつの側面に偏ることのない根拠や理由を提示します。 本技術は、人とコンピュータの論理的な対話を可能とする人工知能の実現に向けた基礎技術であり、将来、企業が持つ文書や公開されているレポート、病院の電子カ

日立製作所は２２日、意見が分かれる議論に対し、大量のデータを解析し、賛否の根拠や理由を英語で提示できる人工知能の基礎技術を開発したと発表した。これまでの人工知能はデータ解析で事実を提示していたが、日立の技術は、さまざまな価値に合わせて、高い根拠や理由を抽出できるという。１２月末までに日本語版も開発する。 日立が開発した人工知能は健康や経済などの価値に着目。社会の事象と、さまざまな価値との相関関係から、大量のニュース記事を参考にして、より確実性の高い根拠や理由を提示できるのが特徴だ。 今回、賛否の根拠や理由を抽出するため、基準となる体系辞書を作成し、１５７の価値を用意した。さらに約９７０万件のニュース記事から、約２億５０００万で構成された相関関係データベースを作った。 日立は数年後に、企業の文書や公開資料、病院の電子カルテなどを解析し、業務を支援するデータや意見を抽出するシステムとして実用化

「カジノを禁止すべきか」――。日立製作所は22日、賛否が分かれる話題について、それぞれの意見を理由とともに表明する人工知能ソフトを開発したと発表した。仕事や家庭生活で決断を迫られたときに、新たな視点を示唆する「ご意見番」としての活用を目指すという。人工知能は、約970万件の英文のニュース記事を分析。カジノ禁止の議題で実験したところ、様々な単語が記

日立製作所と、日立化成のグループ会社である新神戸電機は、2011年から新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）の助成事業「安全・低コスト大規模蓄電システム技術開発」で、1.5メガワット（MW）のハイブリッド大規模蓄電システムの開発に取り組んできた（関連記事）（図1）。 開発した蓄電システムは、ピークシフトやピークカットに対応するための電力貯蔵に有利な「高入出力･長寿命鉛蓄電池」と、電圧および周波数の短周期変動を抑制するのに有利な「リチウムイオンキャパシタ」を組み合わせたことが特徴となる。中心となる蓄電の多くを、容量の大部分を占める鉛蓄電池でまかない、鉛蓄電池では対応が難しくなる急激な変動に対してはリチウムイオンキャパシタで吸収する。最適な電流の入出力制御技術を適用することで、短時間で大電力の充放電を可能とし、出力変動の緩和や余剰電力の再利用、周波数の安定化を実現することを目指す