読売新聞によれば、京都大学の北川宏教授らの研究チームが、元素の周期表でパラジウムの両隣の物質を材料にして、パラジウムそっくりの性質を持つ合金を作り出すことに成功したらしい。パラジウムはレアメタルの一種であり、記事では現代の錬金術として賛美されている。 パラジウムの両隣といえば、ロジウムと銀であるが、通常はこれらを溶かしても分離してしまうところ、それぞれの水溶液を熱したアルコールに少しずつ霧状にして加えることで、両金属が原子レベルで均一に混ざった直径10ナノmの合金の粒子を作り出すことができたそうだ。新合金は、パラジウムが持つ排ガスを浄化する触媒の機能や水素を大量に蓄える性質を備えていたという。 パラジウムは希少で価格も高いので夢のような話に見えてしまうが、ロジウムはパラジウムどころかプラチナよりもさらに高価な金属であるため、安価な銀と混ぜてもコスト的なメリットは少なそうである。また、もとも

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オイルを作る藻が、日本を救う？　1/2 2007年11月16日 環境サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (3) 1/2 慶應義塾大学先端生命科学研究所（山形県鶴岡市、冨田勝所長）では、最先端のバイオテクノロジーを活用した環境技術の研究が進められている。研究の1つは、藻からオイルを作り、バイオ燃料にしようというもの。オイルを作る藻とは何なのか？　そして、藻の生み出すオイルはどのようなインパクトを社会にもたらすのか？　プロジェクトを立ち上げた伊藤卓朗研究員に、実験の詳細と将来のビジョンを語っていただいた。 オイルを作る不思議な藻 ──オイルを作る微生物を使って、石油代替燃料を生み出すシステムを作ろうとされているとお聞きしました。そんな微生物がいたんですね。 伊藤卓朗博士（慶應義塾大学先端生命科学研究所 研究員） この微生物は、軽油産生微細藻、シュードコリシスチス・エリプソイデ

日立製作所は６日、使用済みのハードディスクドライブ（ＨＤＤ）などからレアアース（希土類）を取り出す技術を開発したと発表し、装置の試作機を公開した。今後、より効率的に取り出す技術を磨き、２０１３年にレアアース回収事業を本格的に始める方針だ。 　リサイクルするのは、磁石を強くするのに使われるネオジムやジスプロシウムなどのレアアース。高い産出シェアを持つ中国による輸出制限をきっかけに、日本企業は資源の有効活用や代替材料の開発を加速させている。 　日立は昨年１０月にリサイクル技術の開発を始め、ＨＤＤ内のモーターやエアコンなどのコンプレッサー（圧縮機）からレアアースを含む磁石を効率的に分離、回収する装置を完成させた。ＨＤＤで比べると、これまでの手作業より約８倍の速さで処理できる。 　化学薬品を使わずに磁石からレアアースを抽出する実験にも成功したという。実用化すれば、廃液処理などのコスト負担がなくなる

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日中ハイレベル経済対話などに出席するため訪中している山田正彦農水相は２７日、北京で中国の韓長賦農業相と会談し、カツオやマグロの資源保護のため、中西部太平洋で操業する中国の漁業会社が所有する大型巻き網漁船数を増やさないことで合意した。　中西部太平洋では、中国や台湾の漁船が増え、カツオやキハダマグロ、メバチマグロなどの資源減少が懸念されている。今回の合意で乱獲に歯止めがかかることが期待されている。　また、中国側が直面するメバチマグロの漁獲枠不足に配慮し、日本側は余っている漁獲枠の一部を移譲することでも合意した。　３月にカタール・ドーハで開かれたワシントン条約締約国会議では、大西洋・地中海のクロマグロの国際取引を全面禁止するモナコの提案を、日中などの連携で否決に持ち込んだ。（共同）

日中ハイレベル経済対話での岡田克也外相（中央）ら＝ロイターレアアースを沈殿させた池＝中国江西省、奥寺淳撮影 　【北京＝琴寄辰男、古谷浩一】日中両政府の経済閣僚が集まる「日中ハイレベル経済対話」が２８日、北京で開かれた。ハイブリッド車（ＨＶ）や省エネ家電の部品生産に使われる「レアアース（希土類）」の輸出枠を中国が大幅に削減した問題で、日本側は「世界全体に大きな影響がある」などとして削減の再考を求めたが、中国側は採掘に伴う環境問題などを理由に応じず「ゼロ回答」に終わった。 　直嶋正行経済産業相がこの日、中国の李毅中・工業情報相、陳徳銘・商務相との会談で中国側に申し入れ、閣僚がそろう全体会合でも輸出枠の拡大を求めた。日本側の説明によると、中国側は「環境対応で生産量を減らす必要がある」「資源の枯渇が見込まれ、節約が必要だ」と主張し、議論は平行線に終わった。陳商務相はこの日、記者団に「国内でも採掘を

ハイブリッド車（ＨＶ）や省エネ家電の部品生産に使われる「レアアース（希土類）」を巡り、世界生産の９割超を握る中国が７月、輸出枠を大幅に削減することを決め、日本の産業界が懸念を強めている。状況打開のため、直嶋正行経済産業相は２８日から北京で始まる日中ハイレベル経済対話で、中国政府に輸出枠を拡大するよう申し入れる方針を固めた。 　中国政府は７月、今年下半期向けのレアアースの輸出枠を約８千トンと発表。年初からの合計では約３万トンと、今年の輸出枠は、約５万トンだった昨年と比べ約４割の大幅減になる。日本は中国産レアアースの最大の輸入国だ。 　輸出枠の削減を受けてレアアースの価格は急上昇し、モーターの磁石に使われるネオジムなどは発表後、３０％ほど値上がりした。日本の商社や合金メーカーからは「業界はパニックになっている」（大手商社双日の担当者）との声が上がる。中国が輸出枠の削減を今後も続ければ、ハイブリ

メキシコ湾で4月下旬に爆発事故が起きた海洋油田からは米政府の推定で70万キロリットルもの大量の原油が流出、米ルイジアナ州などの沿岸はどす黒い原油で汚染された。油田の操業者である英石油大手ＢＰは、水深1500メートルの海底にある油井の噴出口をなんとか封鎖しようと様々な技術を動員したが、なかなかうまくいかず、7月中旬になってようやく原油流出が止まった。ただ、これも抜本的な解決策にはならないとの見方が多く、油井を完全に封印するまでは予断を許さない。 今回の事故は世界の海洋油田の事故としては最悪の展開になったが、エネルギー業界関係者の中には「いつか、どこかでこんな事故が起きると思っていた」と事故をある程度、予見していた人もいる。深海油田の開発、原油生産はそもそも地上の油田ほど簡単ではなく、水深が増す毎に幾何級数的に難度が増すからだ。人間が潜ることのできない深海では、何かのトラブルが発生してもすべ

大衆魚のはずのサバの養殖が、各地で始まっている。天然が不漁続きで、経費のかさむ養殖でもペイするほど魚価が上がってきたからだ。だが、エサには天然サバの幼魚が使われている。経営難の漁業者がサバ幼魚を大量にエサ用に水揚げしているためだ。資源回復の失敗のツケが、矛盾の漁業を生んでいる。 　サバ養殖は十数年前に始まった。全国海水養魚協会によると、出荷はまだ年に数百トン程度と全需要の１％にも満たないが、九州や四国を中心に広がっている。天然の漁獲が減少、２００９年はピークの２９％の４７万トンまでに落ちたことが背景にある。養殖魚は単価の高い刺し身用としての需要のほか、大分県の業者は「不漁で天然ものの価格が上がったため、養殖が成り立つようになった」と話す。 　この養殖サバのエサに天然サバの幼魚が使われている。 　天然サバは冬から春に生まれ、２〜３歳で成熟して繁殖を始める。だが小さくて食用に向かない０〜１歳の

メキシコ湾原油流出が冗談抜きでヤバイ件　　手の施しようが無く海軍による爆破も 1：ハリヨ(東京都)：2010/06/30(水) 06:25:28.94 ID:D0d14LJG● 【6月29日 AFP】ビル・クリントン（Bill Clinton）元米大統領は28日、出演した 米テレビ局CNNの番組で、メキシコ湾（Gulf of Mexico）での英エネルギー大手BP 施設の原油流出事故について、リリーフウェルによる流出阻止が失敗した場合は、海軍が 出動して油井を爆破しなければならないかもしれないと語った。 クリントン氏は、「これは地質学におけるモンスターだ」「とんでもない油井だ。あの 地下には大量の原油が眠っているんだと思う」と語った。 クリントン氏は、最も重要なのは流出を止めることで、その後で原油が沿岸に流れ着く ことを防ぎ、被害を最小限にとどめることだと語り、さらに「何が

付属書Ｉ留保 日本漁船は地中海で操業を続行する。ワシントン条約に留保したリビアなどから、黒いマグロが日本にくる。EUの正規漁業は止まるので、不正漁業と日本漁船の天下になり、短期的には美味しい思いができる。当然、漁獲規制は、有名無実になり、資源は消滅。欧米で、日本製品不買運動が広まる。 付属書Ｉ留保せず ほぼ全ての漁業が停止するが、資源は守られる。 付属書ＩＩ 日本留保 日本漁船とＥＵの正規漁獲が中心になるが、日本は黒いマグロも買えるので、不正漁業も生き残る。漁獲枠は守られず資源は減少。欧米で、日本製品不買運動が広まる。 付属書ＩＩ 日本留保せず 日本とＥＵの正規漁獲のみ生き残る。漁獲枠は、守られ、資源は徐々に回復。輸入も維持できる。 ワシントン条約の規制がなし 不正漁獲が蔓延し、漁業が消滅。ワシントン条約の枠組みを破壊した黒幕として、後ろ指を指される。 当初は、タイセイヨウクロマグ

前回の記事は予想以上の反響で驚いた。書いてみるものだとおもった。「不正漁獲の話しはちゃんと新聞に載っていた」という書き込みをいただいたのだが、俺も新聞は気をつけてみていたけれど、不正漁獲についてまともに書いた記事は見つからなかった。「隠した」という表現は言い過ぎかもしれないが、きちんと伝えていなかったとは思う。不正漁獲の蔓延が、ICCAT不信の根幹にある以上、不正漁獲の実態を知った上で、それにどう対処していくかを、考えないといけない。その判断材料になるレベルの報道があったなら、「ワシントン条約断固阻止」という世論一色にはならなかっただろう。 不正漁獲の背景 クロマグロ激減の要因は、２０００年ぐらいに、日本の商社が、地中海にもちこんだ、畜養である。畜養の手順は、だいたい、こんな感じ。 １）産卵場で待ちかまえて、産卵群を巻き網で一網打尽にする ２）網の中でマグロを生かしたまま曳航し、いけすに入

根室市の歯舞漁協が納沙布岬沿岸に移植放流していたエゾバフンウニ約３トンがラッコに食べられ、壊滅的な被害を受けていることが分かった。被害額は判明分だけで約５００万円に達し、同漁協は頭を悩ませている。 【毎日動物園】「ラッコの来る岬」４頭じゃれ合う　根室（2009年12月30日掲載） ウニは昨年５月に移植された。たも網漁の初出漁となった今月４日、漁業者が海底に殻の割れたウニが大量に堆積（たいせき）しているのを発見、同漁協がダイバーによる潜水調査を行ったところ、ほぼ全滅していたという。食害は同岬近くの別の２カ所でも確認された。市歴史と自然の資料館が殻などを鑑定し、「割り方からみてラッコによる食害」と断定した。 同岬沿岸では昨年５月以降、釧路川（釧路市）で人気者になった「クーちゃん」が移りすみ、これを機に年末以降は２〜６頭が生息しているという。ラッコは１日に６〜１０キロほど食べ、特にウニやカ