分析に使用されたのは過去にGame*Sparkでも紹介した「ゲーマー動機プロフィール（Gamer Motivation Profile）」診断。85万人のデータを元にゲームプレイのモチベーションをアクション、社会性、熟達、達成、没入、創造性の6つに大きく分類し、更にそれぞれについて2つの下位分類に分けられるとした物です。 公開されたこの診断は2015年6月から2024年4月まで、170万人のゲーマーによる回答を集めたとのこと。その中から、あまりにも例外的であった中国からの回答を除外した157万人分のデータを元に、今回ゲーマーによるモチベーションがどのような変遷を辿ったのかを分析したのだといいます。ちなみにQuantic Foundryは中国のデータが例外的であった原因を、ゲーム業界の発展が歴史的に孤立していたためではないかと考察しています。 分析の結果では、多くのモチベーション傾向について

やもす @ShIma_Megagauss 性別関係なく、結婚したかったら酒は飲め！！！(暴論) しかし、飲まない男性ってかなり結婚へ不利なんやね… pic.twitter.com/Vngew2Ec4f リンク 株式会社IBJ 1万人超の婚活データを分析した『成婚白書 2023年度版』公開 ~「年齢が与える影響」「男女の年収」「都市部と地方」等あらゆる角度から、成婚を増やすために重要なポイントを検証~『成婚白書』概要国内最多*¹となる成婚を生み出すＩＢＪグループは、全国の結婚相談所へ向けて成婚者の特徴を分析した... 1 user

「底辺や低学歴はゲームが好き」これって社会科学の分野ではよく知られた概念だけど、何で炎上してるんだ？教職課程とかでもやるじゃん という元増田と、 誰か統計データで本当かどうか確かめてくれない？令和 3 年社会生活基本調査に「男女,教育,趣味・娯楽の種類別行動者数」とか「年間収入・収益,趣味・娯楽の種類別平均行動者数(有業者)」とかある。たのみます。 - hevohevo のブックマーク / はてなブックマーク というブコメを見て、 社会生活基本調査 令和 3 年社会生活基本調査 調査票Ａに基づく結果 生活行動に関する結果 生活行動編（地域） 趣味・娯楽 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口 にある、 社会生活基本調査 令和 3 年社会生活基本調査 調査票Ａに基づく結果 生活行動に関する結果 生活行動編（地域） 趣味・娯楽 98-8 男女,仕事からの個人の年間収入・収益

こないだ祖母宅に遊びに行った時、電話が鳴った。 よっこらしょ、と婆ちゃんが電話をとる。 なんか５分ほど電話のプッシュを押してて、聞いたら電話調査とのこと。 よく掛かってくるそうだ。 せっかくの機会なのでよく聞いてみると、「面倒なので、１しか押さない」とのこと。 ？？？？となった ばあちゃん曰く「私が答えないと、他の高齢者に掛かってしまうから」とのこと よくわからんけど、正義感から「１」を押し続けるそうだ。 「１」に割り当てられてるのが「支持しない」だったらどうなんだろうな こんな老人ばっか狙った電話調査はもうやめた方がいいんじゃないかと思った先週の話 （追記） たくさんのブクマついててびっくりした ちなみに、婆ちゃんの家は千代田区です 同じ千代田区住み専業主婦の友人宅も固定電話があって「電話調査がたくさん掛かってくるので、即切る」と言ってたので、あんたがガチャ切りするからうちの婆ちゃんがそ

「自民党」が34.1％、「立憲民主党」が4.0％、「日本維新の会」が5.8％、「公明党」が2.2％、「共産党」が2.3％、「国民民主党」が1.9％、「れいわ新選組」が0.9％、「社民党」が0.4％、「政治家女子48党」が0.2％、「参政党」が1.0％、「特に支持している政党はない」が42.8％でした。 「自民党」の支持率は、先月から横ばいの34.1％で岸田内閣の発足後では、最も低い水準となっています。 一方「特に支持している政党はない」、いわゆる無党派層の割合は、岸田内閣発足後、初めて40％を超え42.8％に上っています。 また「立憲民主党」の支持率は4.0％で、「日本維新の会」の5.8％が上回りました。

７月２０日、中国で若者の失業率が３月に５０％近くに達した可能性が研究者によって指摘され、公式統計を巡る議論が再燃、労働市場の低迷が改めて注目されている。写真は２０２１年６月、武漢にある華中師範大学の卒業式で撮影（２０２３年　ロイター） [北京 ２０日 ロイター] - 中国で若者の失業率が３月に５０％近くに達した可能性が研究者によって指摘され、公式統計を巡る議論が再燃、労働市場の低迷が改めて注目されている。 国家統計局は同月の１６─２４歳の失業率は１９.７％と発表した。これに対し北京大学の張丹丹副教授は財新のオンライン記事で、家で寝そべっていたり親に頼る非学生の１６００万人が統計に含まれていたら、失業率は４６．５％に達した可能性があると指摘した。記事は１７日に掲載されたがその後削除されている。

リンク goo天気 東京の過去の天気 1995年7月 - goo天気 1995年7月の東京の過去天気をまとめています。1961年からの全国の過去天気データを網羅。 8

20、21日実施の毎日新聞全国世論調査で立憲民主党と日本維新の会のどちらが野党第1党としてふさわしいかを支持政党にかかわらず尋ねたところ、「日本維新の会」との回答は47％で、「立憲民主党」（25％）に2倍近い差を付けた。「わからない」は27％。全国11の衆院比例代表ブロック別でも全てのブロックで維新が上回っており、4月の統一地方選で躍進した維新の勢いが裏付けられた。 ブロック別で維新の割合が最も高かったのは、維新が地盤とする「近畿」の7割で、立憲は2割にとどまった。「東京」「東海」も維新4割に対して立憲は3割だった。

岸田内閣の支持率は先月より大幅に上昇し、45.3％になったことがANNの世論調査で分かりました。 ANNは15日、16日に世論調査を行いました。 岸田内閣を「支持する」と答えた人は45.3％で、先月より10.2ポイント上昇し「支持しない」は34.6％でした。 また、政府が掲げる少子化対策で問題は「改善しない」と答えた人が8割に上ったほか、その財源について国民負担が増えることは「支持しない」と答えた人はおよそ6割でした。 また、防衛増税について「支持しない」と答えた人は半数を超え55％でした。 一方、マスクの着用について、政府は先月から個人の判断としていますが「変わらず着けている」が56％でした。 また、来月8日から新型コロナの扱いを「5類」に引き下げることで感染が広がる前の生活に戻っていくと「思う人」と「思わない人」は、ほぼ拮抗（きっこう）しました。 ▶報道STATION・ANN世論調査

ふってぃ @Futty6741 🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥🟪🟥 youtube.com/@Futty?sub_con… リンク GLOBAL NOTE 世界の名目GDP 国別ランキング・推移（IMF） - GLOBAL NOTE 2021年の世界の名目GDP 国際比較統計・ランキングです。各国の名目GDPと国別順位を掲載しています。IMF統計に基づく名目ベースのGDP（国内総生産）総額。時系列データは1990-2021年まで収録。 11 users 375

現在、行政官として性暴力と対峙しています。どうすれば性暴力を社会から一掃できるのか、考える毎日です。そして私はものを考えるとき、まず他の事例を調べにいきます。ビジネスパーソンをやっていたときの習慣です。 性暴力対策の先進的な事例としてしばしば引き合いに出されるのは、欧米諸国のものです。そこで、公開されている情報から、その実態を調査していました。 そこで、意外なデータに直面します。国連等による調査（※1）よれば、概して、欧米は強姦事件（Rape）の発生率が相対的に高いのです。特にスウェーデンは、先進国（OECD加盟国）で最悪のレベル。発生率は2010年で63.54（人口10万人あたりの、強姦事件の警察の認知件数）。そして同年、日本は1.02と、先進国中で最も安全な国となっています。スウェーデンでは、毎年、日本の63倍もの強姦事件が発生しています。 今回のデータは、各国で強姦（Rape）と定義

防衛力の抜本的な強化に向けて、政府が防衛費の増額を検討する中、NHKの世論調査で防衛費増額に対する賛否を聞いたところ「賛成」が55％、「反対」が29％となりました。 NHKは、今月8日から3日間、全国の18歳以上を対象にコンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「RDD」という方法で世論調査を行いました。調査の対象となったのは、2375人で、53％にあたる1247人から回答を得ました。 政府が防衛力の抜本的な強化に向けて防衛費の増額を検討する中、増額に賛成か反対か聞いたところ、「賛成」が55％、「反対」が29％、「わからない、無回答」が15％でした。

10月1日設立の[日本ファクトチェックセンター（JFC）]がネットの投稿をチェックするそうです。一方で日本ファクトチェックセンターの運営委員が「正確で厳格」と認める報道機関についてはチェックの対象外になるとのことです[記事]。多くの人がこの団体に対して恣意的な検閲機関のようなイメージを持つのも不思議ではないかと思います[記事]。 この手の団体の凄いところは、自分たちがファクトをチェックできることを前提としている点です。既にいくつかファクトチェックも行われています。例えば、[このツイート]には「不正確」の烙印が押されています。 しかしながら、その「検証過程」を見てみると、あまりにも粗雑で、統計学的な資質に疑問符を持たずにいられません。 しかも判定結果は、ツイートの範囲を超えて「選挙人名簿登録者数」にまで言及して内容を否定しています。 ちなみに投稿者は9月4日のツイートの段階で8月31日のデー

フジテレビと産経新聞社は19日、両社による合同世論調査で、調査業務の委託先業者が実際には電話していない架空の回答を計上する不正があったと発表した。不正は2019年5月から20年5月までの世論調査計14回で行われ、両社はこの調査結果に基づく放送と記事を全て取り消し、世論調査を当面休止するとした。 発表によると、不正があったのは内閣支持率や支持政党などを問う世論調査。両社は19年5月から、無作為に選んだ電話番号約1000件への調査業務を調査会社「アダムスコミュニケーション」（東京都）に委託していたが、同社は業務の半分を無断で「日本テレネット」（京都市）に再委託していた。日本テレネットは実際には電話していないにもかかわらず、架空の回答を計上していた。不正は各回100件以上、14回で計約2500件に上った。総調査件数の17％が不正で、日本テレネットの現場責任者は「電話オペレーターを確保するのが難し

各党の支持率です。 「自民党」が36.1％、「立憲民主党」が5.5％、「日本維新の会」が6.0％、「公明党」が2.7％、「共産党」が3.4％、「国民民主党」が1.5％、「れいわ新選組」が1.0％、「社民党」が0.4％、「NHK党」が0.5％、「参政党」が0.9％、「特に支持している政党はない」が34.3％でした。

8月7日、朝日新聞が朝刊の1面で、旧統一協会の選挙協力について報じました。 参院選を前に、教団関係者は支援先である井上氏の当選に自信を見せていた。（中略） 16年の参院選では初当選した宮島喜文氏、19年参院選では再選した北村経夫氏が、教団の支援先だった。井上氏を含め、組織票の強みを生かせる比例区で出た安倍派の議員たちだ。 その安倍氏のもとを、今年に入って繰り返し宮島氏が訪ねていた。宮島氏の元秘書によると、今回の参院選でも再選を目指して準備を進めていた宮島氏は、安倍氏に「ぜひ前回と同じような票を団体さんにいただけないか」と頼んだが、安倍氏は「今回は無理だ」と答えたという。別の関係者は「最終的には教団側から『安倍氏の意向で井上氏に一本化する』と伝えられた」と明かす。宮島氏は、すでに得ていた党の公認を辞退し、出馬をあきらめた。 出典：2022年8月7日　朝日新聞朝刊1面　この記事を前提としたうえ

「10代と20代は圧倒的に自民党？！」「れいわを一番支持するのは東京の40代？」～データから見えてくる選挙の意外なリアル、投票する前にちょっとのぞいてみませんか？～

34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 2022年のNHKスペシャルなどで紹介された内容です なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場

1．はじめに 日経新聞に載った「月曜日のたわわ」の広告は波紋を呼んだ。「月曜日のたわわ」は青年漫画誌の連載漫画であり、その漫画のキャラを使った広告が不適切であるとして批判されたのである。批判の趣旨は、広告で描かれた絵は女子高生を性的に扱っており、新聞の広告として不適切という点にある。これに対し、表現の自由で許される範囲であるという反論がなされ、活発な論争が起きている。 これに類似の論争はこれまでに何度も繰り返されてきた。古くは、人工知能学会表紙事件（2014年）、新しくは宇崎ちゃん献血ポスター事件（2019年）、そして直近では温泉むすめの事件（2020年）が記憶に新しい。 これらの論争では、人々がその表現をどう受け取るかが争点の一つである。しかし、騒動の渦中に人々がその表現をどう受け取っているかが調べられた例は多くはない。本稿ではこれを試みる。この広告に対して批判する意見、容認する意見はど

ロシアのクリミア併合から8年の関連行事で手を振るウラジーミル・プーチン大統領。モスクワのルジニキ・スタジアムで（2022年3月18日撮影、資料写真）。(c)Ramil SITDIKOV / POOL / AFP 【3月31日 AFP】ロシアによるウクライナ侵攻後に行われた世論調査で、ウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領の行動を支持するとの回答が83%に上り、2月初めの調査から12ポイント上昇したと、ロシア独立系調査機関レバダ・センター（Levada Centre）が発表した。 調査結果によると、回答者の15%は不支持を表明し、前回調査の27%から減少した。 ロシア政府寄りの世論調査会社は、プーチン氏の支持率が80%を超えているとの結果を公表している。 プーチン大統領は、ウクライナでロシア語話者に対する「ジェノサイド（集団殺害）」が広がり、ウクライナは北大西洋条約機構