GMOメディアが運営する、10代女子に関する研究機関「プリキャンティーンラボ」は、「10代女子の動画・テレビ視聴に関する調査」を実施した。 テレビ、オンライン動画の視聴実態が明らかに 初めに「オンライン動画／テレビの視聴頻度」について質問したところ、ほとんど毎日視聴すると回答した人がテレビは83.5％、オンライン動画は67.7％という結果に。また「平日1日当たりの平均視聴時間」を尋ねると、テレビ・オンライン動画ともに1～3時間未満と回答する人が、約半数を占めた。 オンライン動画とテレビでは、視聴スタイルが違う！ 続いて「平日にオンライン動画／テレビを視聴する」と回答した人に視聴時間帯と視聴場所についての質問を実施。その結果、オンライン動画は夜に自分の部屋で、テレビは朝夜にリビングで視聴するケースが多いことが伺える結果となった。 オンライン動画を視聴するデバイスは？ さらにオンライン動画を視

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは2017年4月12日、3月末に販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents ＆ Ads Report 2017」を基に、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、その結果を発表した。 2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年同時期の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画（定額制や都度課金型の動画配信など）」のみが利用者数を増やし、14％となった。一方で、DVDや衛星放送などは数字を落とした。特にDVDは昨年比で6ポイントも落としたが、それでも54％ある。このため、ニールセンは、「有料インターネット動画の利用率は今後も拡大する余地がある」と分析する。

国立社会保障・人口問題研究所は、平成27年国勢調査の確定数が公表されたことを受けて、これを出発点とする新たな全国人口推計（日本の将来推計人口）を行い、 平成29（2017）年4月10日にその結果を公表しました。 将来人口推計の概要 日本の将来推計人口とは、全国の将来の出生、死亡、ならびに国際人口移動について仮定を設け、 これらに基づいてわが国の将来の人口規模ならびに男女・年齢構成の推移について推計を行ったものです （対象は外国人を含めた日本に在住する総人口）。 複数の仮定に基づく複数の推計によって将来の人口推移について一定幅の見通しを与えています。

グロース分野においてユーザがそのサービスを平均でどのくらいの期間使ってくれるか？という数値は重要な値です。 例えば、広告の費用対効果を見るためにも計算するLTV(Life Time Value)。 LTVはユーザを1人獲得することで平均でどのくらいの売上に繋がるかという値ですので、平均継続期間×ARPUという算出方法になります。 ここで、ARPU(Average Ravenue Per User)のほうの計算は簡単です。 1ユーザあたりの売上を表す数字ですので一定期間の売上/ユーザ数、以上です。 しかし、ユーザの平均継続期間はどのように計算するべきでしょうか？ 離脱したユーザのデータを基に算出しようとしても、それはあくまでも「離脱したユーザ」の平均値となり全体の平均とは異なる明らかに誤ったサンプルから得られた結果となってしまいます。 そしてもちろん、多くのユーザはまだそのサービスを使ってい

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前回のおさらい 前回の記事（詳細はこちら）では、アトリビューション分析の意義や日本における状況、普及に向けた課題などについてお話ししました。今回は米国での計測・最適化ツールの動向を紹介し、すでに挙げたアトリビューション分析の実施・普及に向けた課題が、どの程度まで解決可能かについて、お伝えできればと思います。 メディア・デバイスの多様化により、複雑化する広告計測 本題に入る前に、消費者の環境の変化により、広告計測がより複雑となっている現況を確認します。一つは、メディアの多様化。「テレビを見て電話で申し込む」、そんな単純な時代から状況は大きく変わり、オフライン・オンラインを含め多くのメディアと接触する時代となりました。もう一つは、デバイスの増加。PC一台の時代から、一人がスマホ・タブレット・PCと複数のデバイスを利用する状況となっています。 このように、メディア・デバイスの多様化により、各メデ

先日発表された速報値で100年周年となった国勢調査。都合100年分となる国勢調査の時系列データをもとに、一世紀に渡る日本の主要年齢階層区分の人口比率を確認していく。 次以降に示すのは1920年に始まった5年単位で実施している国勢調査において、年齢階層を「0～14歳(子供)」「15～64歳(成人)」「65～74歳(前期高齢者)」「75歳以上(後期高齢者)」に区分し、各階層ごとの人口比率・人数を換算したもの。 まずは単純に各階層を積み上げた形のグラフ。各年の最上部にある赤い数字は総人口を意味する。また「不詳」は言葉通り年齢不詳の統計値。2015年は速報段階の値を用いているため、他の確定値と比べていくぶん多めの値が出ている。 ↑ 日本の総人口・年齢4区分別推移(万人)↑ 日本の総人口・年齢4区分別推移(万人)(2000年以降)1950年～1955年、1975年～1980年は前後時期と比べ0～14

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「昔の子供は丈夫だった、病気をしなかった」的な話はよく聞きますが、それが多分に、いわゆる生存バイアスであることを認識する必要があります。昔の「丈夫でない」は早期に命を落としていたまでの話。ダーウィンの進化論的発想でもありますね。 — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2016年5月7日 乳児の死亡率変移をグラフ化してみる(2015年)(最新)　https://t.co/8rufhLPQyt　1965年時点では乳児は1年で6万8801人が亡くなり、死亡率も39.8/1000人 pic.twitter.com/xsZCaDvEoY — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2016年5月7日 先日本家サイトの記事を引用する形で、昔の子供は健康で丈夫で病気をしなかったけれど、今の子供は貧弱なのが多い云々的な話が出てきた。で、読み進めていくとあとはお決まりの「ガー」的なもの。さらに

大それたタイトルを掲げました。緻密な統計解析を元にするならば一冊の本ができるテーマですが，各国の国民の意識という点から，国際的な布置構造図を描いてみましょう。 資料は，ISSPが2009年に実施した「社会的不平等に関する国際意識調査」です。この調査では，対象国の国民に対し，出生に際して重要と思う条件を答えてもらっています。 http://www.issp.org/page.php?pageId=4 私は，「裕福な家庭に生まれること」と「高学歴の親を持つこと」を重要と考える国民が，全体の何％いるかに注目してみました。横軸に前者，縦軸に後者の比率をとった座標上に，調査対象の41か国を配置すると，下図のようになります。「Essential（不可欠）」ないしは「Very important（とても重要）」と答えた者の比率です。＊ドイツは，東西に分けて回答が集計されています。 右上には，中国が位置し

「コンテンツ産業」とは、一般に、映像（映画、アニメ、TV番組）、音楽、ゲーム、書籍等の制作・流通を担う産業の総称と言われています。第３次産業活動指数で作成している「コンテンツ関連産業」も、この考えに基づき、第３次産業活動指数の内訳系列の中から、これに関連する産業を集めました。具体的には、下表にあるとおり、新聞、書籍、映像などを制作し流通させるビジネスサービス（供給側）から、ＤＶＤレンタルや映画館などコンテンツ提供サービス、遊園地などのようにキャラクターやストーリーを通じて「楽しみ」を提供するサービスといった消費者（需要側）に近いサービスまで広く含めた構成となっています。 コンテンツ関連産業でも、多くの産業にみられるように、東日本大震災時に大きな落ち込みが確認出来ます。とはいえ、平成２３年末には震災前の水準にまで回復し、その後横ばいで推移していました。 消費税率引上げ後は再び低下に転じており

米IDCが現地時間2016年1月12日に公表したパソコン市場に関する調査によると、2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億7620万台となり、前年実績から10.4％も減少した。2015年10～12月期は前の四半期から若干持ち直したものの、通年の出荷台数の前年比減少率は2013年の9.8％を上回り過去最大。また年間出荷台数が3億台を下回ったのは2008年以来初めてだという。 IDCによるとパソコン市場は、買い替え周期の長期化、スマートフォン／タブレット端末との競争といった課題に直面している。加えて2015年は、物価の下落、各国の通貨安、EMEA（欧州、中東、アフリカ）などにおける社会混乱といった問題にも見舞われたと指摘している。 一方で別の調査会社、米Gartnerが公表した2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億8870万台で、前年に比べ8.0％減少した。これでパソコンの世

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米IDCが現地時間2015年8月26日に公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2015年の年間出荷台数は2億8160万台となり、前年から8.7％減少する見通し。同社は先のリポートで同年の年間出荷台数が前年比で6.2％減少するとしていたが、これを下方修正した。世界のパソコン市場は2016年も減少が続き、出荷台数は5年連続で前年実績を下回ると同社は予測している。 同社は2015年の第2四半期（4～6月）を、同年下期に登場するWindows 10搭載機への移行期と見ていた。だが実際の減少幅は予想を上回るものだった。ノートパソコンの大量在庫やドル高の影響を受けたことが要因という。今後は経済問題やWindows 10の無料アップグレード、新モデルの不足などが足かせとなり、2016年も市場成長の見込みはなさそうだと指摘している。また「コンピューティング機器はそこそこの品質のもので十分」という

米国の調査機関Pew Research Centerが現地時間2015年8月19日に公表した米国成人を対象にしたアンケート調査によると、米国ではPinterestとInstagramの利用者が過去3年で倍増した。一方Facebookは依然圧倒的に人気のあるサービスだが、その利用者数は頭打ちの状態が続いている。 これは、18歳以上の米国人約1900人を対象に電話でアンケート調査を実施したもの。それによると、現在の米国成人に占めるインターネット利用者の比率は85％、スマートフォンの利用者比率は67％だった。 前者のインターネット利用者にPinterestについて尋ねたところ、31％が同サービスを利用していると答え、2012年に行った同様の調査の数値である15％から2倍強に増えた。またInstagramの利用者比率は28％となり、こちらも2012年時点の13％から2倍強となった。またPinter

10代の80％がスマホで動画視聴、テレビに迫る勢い――サイバーエージェントは8月10日、動画メディアの接触率に関する年代別、メディア別の調査結果を発表した。 週1回以上接触している動画メディアは、10代ではスマートフォンが80％に上り、テレビ（85％）に迫っている。10～40代と幅広い年代で約半数以上がPCで動画を視聴している中、10代のみがスマートフォンからの接触率の方が高かった。 サービス別に見ると、YouTubeが全年代を通して最も利用されており、特に若年層の男性人気が高い。PC経由では10代男性の70％（PC利用時）を筆頭に男性の利用率が高いが、スマートフォンでは男女差は小さくなる。ニコニコ動画は10～20代男性の3人に1人が利用している一方、女性の利用率は20％以下だった。

世界の携帯電話市場で、中国Huawei Technologies（華為技術）の出荷台数が米Microsoftを上回り、Huaweiは初めて世界3位の携帯電話メーカーになった。こうした市場調査結果を米Strategy Analyticsが現地時間2015年7月30日に公表した。 これは2015年第2四半期（4～6月）に世界で出荷された、スマートフォンを含む携帯電話全体の台数を調査したもの。それによると、同四半期のHuaweiの出荷台数は前年同期の2060万台から3060万台に増加。その市場シェア同4.8％から7.0％に拡大した。Strategy Analyticsによると、Huaweiは世界のすべての地域で出荷台数が伸びており、とりわけ「Ascend Mate7」などの4Gモデルが好調な中国市場で急伸した。 これに対し、Microsoftの出荷台数は前年同期の5030万台から2780万台に減