米カリフォルニア大学などの研究グループは、太陽光の熱を化学エネルギーとして蓄え、再利用する新たな分子技術を開発した。従来の蓄電池を上回る効率といい、住宅の暖房や給湯に使用できる新たなエネルギー貯蔵技術として期待が高まる。一般的な太陽光発電は、太陽光を電気に変換する技術だ。一方、光を当てると構造や性質が変わる分子を使って、太陽光のエネルギーを分子内にため込むのが「分子太陽熱エネルギー貯蔵（MOS

日本関係船、残り４２隻の動向焦点　ホルムズ通過、なお不透明―米イラン停戦合意で 時事通信 経済部2026年04月08日20時40分配信 【図解】ペルシャ湾内にいる日本関係船舶４２隻 米国とイランによる２週間の停戦合意では、ペルシャ湾内に取り残された日本関係船舶４２隻が湾外に脱出できるかが焦点となる。イランはエネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡について、軍との調整の上でその期間に安全に通航できると表明。ただ、現時点で具体的な方法は不明で、海上輸送を担う海運会社の不透明感は拭えないままだ。 欧州首脳、停戦歓迎　「ホルムズ海峡再開へ全力」―米イラン、２週間の停戦で合意 海運事業者の業界団体、日本船主協会は「取り残されている船が一刻も早く出られるなら喜ばしいが、動向を注視している」（広報）と述べた。４２隻がすぐに海峡を通過できると考えるのは早計だ。イランのアラグチ外相は「イラン軍の調整の下、技術的制約

【ブリュッセル共同】国際エネルギー機関（IEA）は20日、イラン情勢の悪化を受け、石油節約のため、家庭や企業、政府に対し、在宅勤務の実施や公共交通機関の利用を提言した。

偏西風からエネ採掘 トヨタ自動車未来創生センターが偏西風からエネルギーを採掘するシステムを開発している。巨大な凧（たこ）を揚げて、風に引っ張られる力で発電機を回すというシンプルな構想だ。試算では１万５０００本の凧を揚げると日本全体の消費エネルギーをまかなえるという。凧と地上をつなぐ高強度繊維や凧の飛行制御技術が市場競争力となる。資源埋蔵量ではなく、技術力で日本がエネルギー産出国になれる可能性がある。（小寺貴之） 「市販材で必要強度に届かなければ諦めようと思っていた。計算すると許容範囲。これでプロジェクトが始った」。トヨタ未来創生センターの板倉英二マザーシップグループ長はプロジェクトが承認された当時を振り返る。凧を揚げて偏西風からエネルギーを採掘する。単純だがぶっ飛んだアイデアだ。偏西風は上空１０キロメートルを流れる。飛行機が飛ぶ高さに横幅１００メートル、縦幅に１０メートルの巨大な凧を揚げ、

追記あらぬ誤解が発生しつつあるので明記しておきますが、私は京大やレノバを含めた洋上風力業界とは一切関係のない一般人増田です…… ---- 2021年に端を発するためか、そもそも何が起こったのかを知らぬままSNSで騒がれている様子が散見されたので、読みづらくならない範囲でまとめたいと思う。 （三菱商事の社長会見ライブを見ていて、彼らの責任の重さが伝わってこなかったので、書くことを決めた） 1. 再エネ海域利用法に基づく洋上風力発電事業者の公募洋上風力発電の事業は、基本的に「海域を占有して発電を行う権利」を国が事業者に与える仕組みで進められている。 海は公共財であり、漁業者や航路利用者との調整が不可欠なため、「公募占用制度」と呼ばれる仕組みが導入され、国が事業者を選定する。 流れを単純化すると次のようになる。 国が「この海域を洋上風力に使ってよい」と指定事業者が「発電規模」、「価格（いくらで電

北海道せたな町にある日本第1号の洋上風力発電の風車「風海鳥（かざみどり）」が、2026年度中に解体撤去される方針が決まった。全国に先がけて約7億円で建設された2基の風車は、耐用期間を超えて約20年間…

宇宙空間で太陽光によって発電した電気を電波に変換して地上に送るシステムの実現に向けて、高度7000メートルを飛ぶ航空機から送電する実証実験が長野県で行われました。実験は成功し、早ければ来年度にも宇宙からの送電実験が行われる予定です。 「宇宙太陽光発電」は、高度3万6000キロの宇宙空間に静止させた太陽光パネルで発電を行い、電気を電波に変換して地上に送る構想で、2045年以降の実用化が目指されています。 国からの委託でこの構想を進めている「宇宙システム開発利用推進機構」は4日、長野県諏訪市の高原でJAXA＝宇宙航空研究開発機構や大学の研究者などと共同で長距離の送電実験を初めて行いました。 実験では、高度7000メートルを飛行する航空機の機体に設置した送電機から地上13か所に設置したおよそ10センチ四方の測定装置に向けて電波を照射し、正確に受信できるか検証しました。 航空機が上空を通過すると、

太陽光と風力による発電を一時的に止める「出力制御」が2023年に急増し、1年間に制御された電力量が全国で計約19・2億キロワット時に達したことが朝日新聞の集計でわかった。過去最多だった21年の3倍超…

2023年12月6日に商業運転を開始した、中国・山東省の石島湾原子力発電所は、商業運転を開始した世界初の第4世代原子炉となりました。そんな石島湾原子力発電所の仕組みについて、海外メディアのCGTNが解説しています。 How the world's first fourth-generation nuclear power plant works - CGTN https://news.cgtn.com/news/2024-01-06/How-the-world-s-first-fourth-generation-nuclear-power-plant-works-1q8JzrGNrj2/p.html 2012年に着工、2021年に稼働を開始した石島湾原子力発電所は、2023年12月6日に商業運転を開始し、世界初の商業運転を行う第4世代原子力発電所となりました。 従来の原子力発電所では、核分

直径20mmの1円玉よりさらに小さい15mm×15mm×5mmというサイズで、100マイクロワットを50年にわたり供給可能だという超小型原子力電池を開発したことを、中国の北京貝塔伏特新能科技有限公司(Betavolt Technology)が発表しました。 北京贝塔伏特新能科技有限公司 https://www.betavolt.tech/ 贝塔伏特公司成功研制民用原子能电池 https://www.betavolt.tech/359485-359485_645066.html Chinese Firm developed Nuclear Battery that can Produce Power for 50 years – Sri Lanka Guardian https://slguardian.org/chinese-firm-developed-nuclear-battery-t

カリフォルニア州フレズノ（ＣＮＮ） 人類の黎明（れいめい）期のあるとき、平均よりも賢いホモ・サピエンスが暖を取るために石を火から遠ざけて熱電池を発明した。 それから１００万年以上が経過し、人類が気候危機を回避するために化石燃料を超える進化を遂げようと奮闘するなか、その簡素な考え方が現代によみがえりつつある。文字通り、また、比喩的にも、岩石への蓄熱はかつてないほど熱くなっている。 「箱の中（の石）は現在、１６００度だ」とアンドリュー・ポネックさんは小さな建物ほどの大きさの熱電池の横に立って語った。鉄の融点よりも温度が高いという。 ポネックさんの白熱した石の箱が非常に重要なのは、それらが大量の石炭やガスを燃やして加熱されたのではなく、ポネックさんの試作品を囲む何千もの太陽光発電ソーラーパネルが太陽光を受けることで加熱されたという点だ。 もし成功すれば、ポネックさんとその新興企業アントラ・エナジ

by UC Davis College of Engineering ソーラーパネルを利用した太陽光発電を行うためには、周囲の木々を伐採し、なるべく多くの光をソーラーパネルに集めなければなりません。しかし、そうした行為が環境に負荷を与えることが懸念されているのも事実。このようなデメリットを改善する可能性のある「ソーラーパネルの下で作物を育てる」という代替案が考案されています。調査を行った研究者は、「環境だけでなく、ソーラーパネルにとってもメリットがある」と報告しました。 The potential for agrivoltaics to enhance solar farm cooling - ScienceDirect https://doi.org/10.1016/j.apenergy.2022.120478 Growing crops under solar panels incre

阿蘇外輪山の元牧野に開発されたメガソーラー（手前）。奥は阿蘇山＝2月28日、熊本県山都町（本社ヘリから、撮影・星野楽） 熊本県の阿蘇山を背景に、草原に大規模太陽光発電所（メガソーラー）のパネルが延々と連なっていた。 【別カット写真4枚】建設されたメガソーラー 阿蘇地域は国内最大級の草原地帯。外輪山南側の山都町で、約119ヘクタール（福岡ペイペイドーム17個分）に広がるパネル約20万枚に、太陽光が照り返る。九州最大級のメガソーラーで、2022年9月に稼働し、出力約8万キロワット。九州電力川内原発1基の約1割に匹敵する規模だ。もともとは隣接する高森町の住民約30人が共同所有し、牛を放牧する「牧野」だった。 「説明会が開かれ、売買は円満に進んだ」。共同所有者だった70代男性はこう振り返る。かつては農耕用として各戸が牛数頭を飼った。繁殖子牛を売った収入もあったが、農機具の機械化が進み、徐々に飼育さ

新型コロナウイルスの感染が港湾周辺での事業継続にも影を落とすなか、日本の隠れた停電リスクが浮上してきた。発電燃料の4割を依存する液化天然ガス（LNG）は、全量を中東や東南アジアなどから船で輸入。長期保存に向かないことから備蓄量は2週間分にすぎない。LNG発電の最前線を死守しようと、東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資する火力発電最大手JERAが水際の対策を急ぎ始めた。会議室にテント、乗船は禁止

電力小売りの全面自由化から3カ月弱。電力会社を切り替えた世帯は、全国の約2%にとどまり、「自由化は失敗だ」と揶揄（やゆ）されることすらある。だが、その裏で新電力には新規顧客の獲得に注力できない事態が発生していた。2016年4月上旬から、「電気料金の請求ができない」という深刻なトラブルに見舞われているのだ。ある大手新電力幹部は、「"地獄の5月"を過ごしたが、6月に入っても状況は変わっていない」と

ソニーは10月2日、電源コードを接続せずに離れた場所にある機器へ電力を供給できる「ワイヤレス給電システム」を開発したと発表した。60Wの電力を50cm離れた機器へワイヤレスで給電できるという。 ワイヤレス給電システムは、送電デバイスから供給された電力エネルギーが空間を介し、同じ周波数で共鳴している受電デバイスのみに伝播する磁界共鳴型の非接触給電技術を採用して実現したもの。 デバイス相互の位置関係がずれていても高効率の給電が可能になるほか、送電・受電デバイス間に金属があっても、その金属が熱くならないという特長を持つ。 ソニーでは、送電・受電デバイスと同じ周波数で共鳴するレピータデバイスを開発。これを送電・受電デバイス間に配置することで、給電効率を維持したまま、給電距離を50cmから80cmにまで伸ばすことにも成功している。 今後は、数cm以下から数10cm以上までの広い範囲、かつ小電力から大