こりま @korimakorima 日本の映画にはアメリカやイギリスの映画にはあまり見られない『枕ショット』（枕詞にちなんだ造語）がある、と批評家ロジャー・イーバートが指摘していた。 短歌として全体の調子を整えるために存在するのが枕詞。「ちはやぶる　神代も聞かず」なら、現代語に訳すとき「ちはやぶる」の部分は訳さない。あくまで「神代」を導き出すためにだけ挿入されている言葉。 小津安二郎の映画ではこの「枕ショット」が頻出する。通過する列車が映っても、「この列車に誰かが乗っていますよ」と示唆してはいない。全体の構図を整わせるために挿入された、ある意味ストーリーとは無関係なシーン。アメリカ映画で走る列車や建築物が映ると「移動中です」「さびれたビルでしょう。景気の悪さを示しています」など被写体に意味があるが、「枕ショット」は短歌でいうところの枕詞なので映画リズムを整えるために映されている。 2025

日本を旅行で訪れた台湾のアナウンサー、王軍凱さんが、「日本人は実は遠慮しない」と指摘して自身が日本の地下鉄で見た光景をSNSでシェアした。写真は王軍凱さんのフェイスブックより。 日本を旅行で訪れた台湾のアナウンサー、王軍凱（ワン・ジュンカイ）さんが、「日本人は実は遠慮しない」と指摘して自身が日本の地下鉄で見た光景をSNSでシェアした。 妻と一緒に日本を旅した王さんが地下鉄での光景について自身のフェイスブックに投稿したのは5月29日のことだ。内容は「朝、空港に向かう途中で観光客に遠慮しない日本人の姿を2回見た」というもので、王さんは「日本人は権利を侵害されたと感じた時、実は遠慮なしだ」とつづってから自身が目撃した二つの光景について伝えた。 その一つ目は「通勤客で車内が混雑する中、列車が駅に到着すると荷物を引いて乗っていたドア付近の観光客が下車しようとする日本の女性客に押し出された」という光景

Published 2024/03/15 20:51 (JST) Updated 2024/03/15 21:21 (JST) 岸田文雄首相は15日の参院予算委員会で、経済学者成田悠輔氏が「高齢者は老害化する前に集団自決すればいい」とした過去の発言に対する見解を問われ「極めて不適切な発言だと強く感じる」と答えた。交流サイト（SNS）上で成田氏の発言が人権軽視と問題視されており、れいわ新選組の山本太郎氏が質問した。 山本氏は「こうした言説が社会で支持されるのは異常だ」と訴え、成田氏が発言後に財務省の広報誌に登場していると指摘した。首相は「一般論として、広報活動の人選は、より慎重でなければならない」と述べた。 キリンビールは今月から成田氏を広告に起用していたが、取りやめた。

一口に日常系アニメといってもいろいろありますが、さしあたってここでは「美少女キャラクターの穏やかな日常を描いたアニメ」くらいのニュアンスで考えてもらえればいいかと思います。今回はそのなかでも『まんがタイムきらら』系列誌の連載漫画を原作とするアニメ作品と、京都アニメーションの手がけた作品を中心に議論していきたいと考えています。本日はよろしくお願いします。 noirse ＆ てらまっと　よろしくお願いします。 室内空間の崩壊──『がっこうぐらし！』『NEW GAME !』 つむじ　まずは「きらら系」作品について考えていきたいと思います。『日常系アニメのソフト・コア』のあとがきでは「室内空間」、つまり社会から隔離された教室や部室といった内部空間が徐々に解体され、そのなかで繰り広げられていた穏やかな「日常」も失われていった、という議論がなされていました。 日常系アニメの前提となる「ありふれた日々」

「走行距離税」に対して、2022年11月17日に実施された記者会見にて、日本自動車工業会が異例の強い言葉で反論した。EVを含む電動車の普及により燃料税収が減少するなかで、将来の自動車関連税制をどうしてゆくかの議論が進んでいる。そうした状況で、「安易な走行距離への課税は断固反対」とする自工会の意見と立場を改めて明言したかたちだ。豊田章男会長による「ただ減らしてくれと言っているわけではない」という興味深い発言もあったので、そちらも合わせてご紹介いたします。 文／ベストカーWeb編集部、画像／日本自動車工業会 【画像ギャラリー】「自動車産業は日本経済に貢献できる」「日本の自動車関連諸税は高いだけでなく複雑」を画像で確認…たしかに高いしたしかに複雑…（9枚）画像ギャラリー ■「ただ【高いから減らしてくれ】と言っているわけではない」 「自工会としては、大変問題があると考えています」 2022年11月

高須正和@ニコ技深センコミュニティ Nico-Tech Shenzhen @tks TAKASU Masakazu,OpenHardware guy. Maker Ecosystem CEO,スイッチサイエンス,Heroad Investment,深圳大公坊国家级创客基地,MakerNet等で国際事業開発,早稲田大学等の研究員 Contact: bit.ly/takasuprofile linkedin.com/in/takasumasak… 高須正和@ニコ技深センコミュニティ Nico-Tech Shenzhen @tks あらゆる半導体が売れまくっている、中華の微妙な互換マイコンでもよく売れる中、日本のマイコンはあまり伸びない。 なぜかというと、買うのが難しくて元からの大企業しか買えないからだ。日本国内で研究やDIYやスタートアップやってても、中国のマイコンのほうが買いやすいし、実際に

日本の近代化が進んだ明治時代、北海道を中心に「タコ」と呼ばれる労働者がいた。半ば騙すような形で勧誘され、「タコ部屋」という宿舎に詰め込まれて外部との接触を断たれた彼らの実態は、【前編】『殴る、蹴る、労働者を「生き埋め」に…明治の「タコ部屋」のヤバすぎる現実』で見た通りだ。悲惨な環境で過酷な重労働に従事する毎日だったというが、時にはさらに惨たらしい方法で死へと追い込まれていった。 地元に残されてきた「言い伝え」「タコ」と呼ばれた人たちの幽霊。それは間近で彼らの姿を見てきた地元の人々によって伝承された。 例えば北海道の東部にある厚岸郡厚岸町には「タコがつくった人形」という言い伝えが残されている。それによれば、タコ部屋の凄惨な状況を見たひとりの労働者が、人形師であった経験を生かして死んだ同朋たちの霊を慰めるため、土で男女2体の人形を作った。

不正会計が発覚したシャープ子会社カンタツ（東京）の株式を譲り受ける契約を結んだ鴻海精密工業（台湾）の関連企業が「不正の説明がなかった」として、シャープに契約の取り消しと譲渡代金の返還など計約６５億円の支払いを求める訴訟を東京地裁に起こしたことが１８日、分かった。シャープは取材に「係争中なのでコメントは控える」としている。 訴状によると、関連企業は令和元年１０月、事業拡大のため、スマートフォン用カメラのレンズを製造するカンタツの株式を譲り受ける契約をシャープと結んだ。 一方、シャープは２年１２月、カンタツで不正な会計処理があったと発表。弁護士らでつくる調査委員会は今年３月、カンタツが架空計上や循環取引で売上高を水増ししたとの報告書を公表した。報告書は、平成３０年７月ごろから不正が続いたとし「主導、黙認した主要な経営層の大半がシャープ出身者だ」と認定した。

なお日系企業では日立・JDI・三菱・ミツミ・シャープ・ソニー・TDK・東芝・ユニクロ・無印良品・任天堂あたりがUFLPA法に抵触する可能性があると指摘されてます。それぐらい網が広く、みんな腹くくらなきゃいけない法案

「仕事きつい」…ベトナム人実習生が各地で失踪　群馬に集う 1 名前：ばーど ★：2020/10/31(土) 17:06:32.75 ID:diHD+aQZ9 「仕事きつい」各地で失踪　元実習生10人、群馬に集う 同年に失踪した実習生約8800人の半数以上がベトナム人だという。SNSから情報を得て、ベトナム人コミュニティーのある群馬に集まったと県警はみている。 （抜粋） https://news.livedoor.com/article/detail/19148249/ 2: ニューノーマルの名無しさん 2020/10/31(土) 17:07:15.43 ID:/sLfAZ3P0 グンマーがネタではなくなっていってる件 7: ニューノーマルの名無しさん 2020/10/31(土) 17:07:50.06 ID:99Yb3UAW0 グンマーはそのうちベトナムに支配されそう 15: ニューノーマ

情報商材屋が群がるnote、社長兼筆頭株主の加藤貞顕さんが決算発表翌日に高値で55万株を売り抜けるナイストレード

「ピンチはチャンス」論法　1944年、東条英機の場合 たとえば、東条英機は1944年7月のサイパン島陥落後にこう述べている。 「正に、帝国は、曠古の（前例のない）重大局面に立つに至つたのである。しかして、今こそ、敵を撃滅して、勝を決するの絶好の機会である」 そこまでいうならば、なにか特別な秘策があるのかと思ってしまう。だが、続く箇所を読むと、それが空虚な精神論にすぎないことがわかる。 東条英機　©AFLO 「この秋（とき）に方（あた）り皇国護持のため、我々の進むべき途は唯一つである。心中一片の妄想なく、眼中一介の死生なく、幾多の戦友並びに同胞の鮮血によつて得たる戦訓を活かし、全力を挙げて、速かに敵を撃摧し、勝利を獲得するばかりである」（『週報』1944年7月19日号） 同じような例は枚挙にいとまがない。いわく、本土に戦線が近づいたので有利。いわく、空襲で日本人の覚悟が固まったので有利――。

高プロ入りの「働き方改革」関連法案、閣議決定へ　ついに、「働き方改革」関連法案が閣議決定されそうな状況になってきました。 ＜働き方改革法案＞４月６日に閣議決定へ　自民部会が了承 この「働き方改革」関連法案には、裁量労働制の対象拡大と高度プロフェッショナル制度（高プロ）の２つの毒が仕込まれていましたが、裁量労働制についてはデータ問題によって、今回の法案から外されました（健康確保措置という規制強化部分もなぜか削除されました）。 しかし、残っている高度プロフェッショナル制度・・・これぞ猛毒なのですが、残念なことにこれは残っています。 ここでは「高度プロフェッショナル制度」について簡単に解説していきます。 労働時間の規制はない　まず、労働時間の規制はありません。 今、議論されている働き方改革法案には、１カ月平均８０時間までという時間外労働時間の規制がありますが、これは高プロには適用されません。 も

サッカー日本代表監督を電撃解任された、バヒド・ハリルホジッチ氏（６５）が２１日、羽田空港着の航空機で再来日を果たした。集まった報道陣は１００人超と大きな注目を集めての再来日。Ｗ杯を直前に控えた中での解任に納得できない前指揮官は、涙ながらに「真実を探しに来た」と話した。２７日には都内の日本記者クラブで会見も行う。 【写真】ハリル前マシンガントークさく裂か！１時間会見予定 以下、ハリルホジッチ前監督の再来日時、全コメント。 －来日の目的と、今の心境は？ 「日本に来るのは…いつも、喜びを持っていましたけど。今回の状況は、ちょっと特別なものです。４５年フットボールにかかわっていて、本当にフットボール人生の中でも難しいものになっていますが、何が起きているかまだ理解できていない状況です。真実を探しに来ました。本当に、公に真実を知りたいと思っている」 （続けて） 「私をうんざりさせるような状況に追いやっ

政府の2018年度予算案に計上された人工知能（AI）関連予算は総額770億4千万円で、研究開発で先行する米国や中国の2割以下にとどまると推計されることが24日、分かった。前年度比で3割増、過去最大の予算を投じるものの、財政面の制約から劣勢が続く。民間投資の日米格差はさらに大きい。このままでは、今後の暮らしや産業構造を劇的に変えるとの見方もあるAIの開発競争で取り残される恐れがある。 今国会で審議されている予算案の各省分を内閣府が集計。安倍政権は「生産性革命」の柱としてAIの活用を推進しており、17年度当初予算の575億5千万円から200億円近く増やした。

過労死や長時間労働、パワハラなどが問題視されている企業を集めた「ブラック企業大賞2017」のノミネート企業9社が11月27日、発表された。【BuzzFeed Japan / 籏智広太】 【特集】働き方を考える 「誰もが安心して働ける環境をつくることをめざして」開催しており、今年で6回目。2016年には、新人女性社員が過労自殺した電通が選ばれている。 実行委員会には、労働問題に関わるNPOや弁護士、ジャーナリストらが参加している。ブラック企業の基準は、この2点だ。 1. 労働法やその他の法令に抵触し、またはその可能性があるグレーゾーンな条件での労働を、意図的・恣意的に従業員に強いている企業 2. パワーハラスメントなどの暴力的強制を常套手段として従業員に強いる体質を持つ企業や法人（学校法人、社会福祉法人、官公庁や公営企業、医療機関なども含む） ノミネート企業と理由（概要）は以下の通り。ウェブ

量子ニューラルネットワークの報道とプレスリリースを受けて。 システムがクラウド公開されるのは11月27日を予定。（プレスリリースより） QNNクラウドシステムへのリンク https://qnncloud.com

就労先企業における賃金未払いなどの不正行為に直面した外国人技能実習生の間で、支援者からの協力を得て、日本の政府機関に直接手紙を送り、支援を求める動きが出てきている。アジア諸国の労働者を期限付きで受け入れる日本の「外国人技能実習制度」。日本政府はこの制度の拡大に向け動いている。一方、実習生の中には受け入れ企業による賃金の未払いといった違反行為、人権侵害、ハラスメントなどの問題に直面している人もいる。だが、実習生は日本語の能力に課題があったり、日本の制度や法律を知らなかったりする人も多く、外部への相談は容易ではない。そんな中、実習生の中で勇気を振り絞り、支援者の協力を得ながら政府機関に自ら手紙を書いて訴え出る人が出てきているのだ。 ◆時給400円・契約書と異なる賃金、監理団体は「知らない」 「勤務時間は8時から5時で、残業は5時半から9時半。 そのあとも仕事があり、そのときは服を手でぬいます。

外国人留学生の就労支援を手がける一般社団法人の日本国際化推進協会が実施した調査で「日本で働くことが魅力的」と答えた外国人は約2割にとどまった。一方で「日本に住むのは魅力的」との回答は8割超に上る。日本文化に対する人気とは対照的に、日本企業は役職や年功による序列が強く、男性優位といった負の印象を持たれていることが分かった。調査は留学生などの外国人819人を対象に昨年10～11月に実施した。日本で