KRAFTONは4月30日、ライフシム『inZOI』のゲームプレイ映像を公開した。映像では、“人とのコミュニケーション成功率”や“街の治安”を調整できるスライダー、ほかにも“夢”を見る機能など、一風変わったシステムが紹介されている。 『inZOI』はライフシミュレーションゲームだ。開発を手がけるのはKRAFTON。『PUBG: BATTLEGROUNDS』の開発元のPUBG Studiosなどを傘下に擁する大企業だ。本作ではプレイヤーは神のように自由に世界を操り、主人公をプレイヤーの思い通りに導いていけるとされている。また本作ではゲームエンジンとしてUnreal Engine 5が採用されており、リアルなグラフィックも特徴となっている。 今回そんな『inZOI』について、開発者による説明や、詳細なゲームプレイ映像/スクリーンショットをお披露目する動画が公開された。動画では主人公が車に乗り込

読者の方々は「セカンドライフ」を覚えているだろうか。ゲームで使う仮想空間の手法をインターネット上に持ち込み、2006～08年ごろ世界中で注目されたサービスだ。ユーザーはセカンドライフの「住民」として自分の分身であるキャラクター「アバター」を操作し、現実の世界と同じように過ごす。最大の特徴は仮想通貨「リンデンドル」を使い、仮想空間で現実のビジネスができる点だった。ここ数年で急速に普及した「ビットコイン」が犯罪の温床になるなど、仮想通貨には多くの問題が潜んでいる。セカンドライフの現状を通じ、仮想空間ビジネスの今後を展望した。

皆様こんにちは、LIGのエンジニア、段田です。 突然ですが、セカンドライフというゲーム、ご存知でしょうか。セカンドライフとは、広大な3D仮想世界でチャットをしたり、観光したり、土地を購入したり、お店をひらいたりと、まさに第二の人生（セカンドライフ）を体験できる自由度の高いゲームのことです。 2002年に開発され、米国で圧倒的な人気を誇り、近年日本でもユーザー数が爆発的に増えたようです。また、セカンドライフ内に三越や野村証券、ソフトバンクモバイルといった大手企業が出店して話題になった事は記憶に新しいと思います。それ以外にも、個人のプレイヤーがセカンドライフ内の土地を購入、転売し、莫大な利益を上げた事もニュースになりましたね。 今回は、そんなセカンドライフの世界を、皆様にご紹介したいと思います。 俺自身も初めてやるので、導入方法からセカンドライフの楽しみ方、土地購入、うまく行けば転売してウハウ

Linden Labは2003年にサービスが開始されたオンライン3D仮想コミュニティ『Second Life』がSteamでも配信される事を公式ブログにて発表しました。正確な配信日は不明ですが、来月頃の配信を予定しているそうです。 同ブログでは「Steamを使用する4,000万人以上の人々はPortalなどのゲームと同じくらい簡単にSecond Lifeを得る事ができるでしょう」と伝えています。なおSteamでの配信後も既存のアクセスには変更はないとの事です。 (ソース： Second Life Blog via Polygon) 【関連記事】 噂： Microsoftが『Second Life』の運営会社Linden Labを買収 『Second Life』の運営会社Linden Labが30％のスタッフをレイオフ 『Second Life』上で売春行為をする、あるバーチャル娼婦さんの告

2007年ごろ、経済誌やネット関連メディアを大いににぎわせ、「次のインターネットの主役」とまで言われた3次元仮想空間「Second Life」が、メディアの表舞台から姿を消して久しい。 Second Life内に「SIM」（島）を構えて参入していた大企業も、ほとんどが撤退。「Second Lifeは失敗だった」――そんな論調で語られることもある。 だがSecond Lifeは終わっていない。企業の参入は急速に減ったが、アクティブユーザー数は着実に伸びている。日本のアクティブユーザー数は、ブーム当時の2～3倍。Second Life内の経済も成長しており、2008年年間で3億6000万ドル（約360億円）分の仮想通貨が流通している。経済メディアや大企業の失望とは裏腹に、コミュニティーは成長を続けているのだ。 07年当時のブームは何だったのか、今Second Lifeでは何が起きているのか。S

昨年、多くのメディアで話題になった『セカンドライフ』。しかし、その後プレイヤー数が伸びず、『セカンドライフ』は縮小傾向にあり、過疎化が進んでいる。果たして今後はどうなっていくのだろうか。 過疎化が進む『セカンドライフ』～進出企業の手応えとは～ 仮想空間で流通している通貨を現実の通貨に換金できるリアルマネートレーディングが脚光を浴び、昨年は毎日のようにメディアに露出していた、『セカンドライフ』。当時、お金もうけ目的のユーザーやアーリーアダプターが続々とメンバー登録し、一気にプレーヤー数を伸ばした。 しかし、その後は急速に勢いが衰えた。リンデンラボが発表した2007年12月時点での日本人アクティブユーザー数（1週間以内にログインした人数）は、約2万9千人。同年7月の数字は約4万5千人だったため、5カ月で1万6千人がやめたことになる。実際、日本人街を歩いてみても、他のプレイヤーと出会うことが少な

ミクシィが11月上旬に招待制の独自3D仮想空間「ミクシィ・リクルーティングオフィス（仮称）」を開設する。海外大生の新卒採用を目的としたもので、同社発行のIDを持つ人だけが利用できるという。 ミクシィ・リクルーティングオフィスでは、会社説明会を放映したり、面接を実施したりするほか、同社スタッフやユーザー同士でのコミュニケーションの場として活用する。 ミクシィは、2009年度の採用活動において、海外の大学院・大学を卒業見込みの学生で、ウェブアプリケーション、検索エンジン、分散システム、 P2P、ユーザーインターフェース等の技術研究に携わった経験のある、コンピュータサイエンス分野の研究開発者の採用を予定している。 ミクシィ・リクルーティングオフィスは、セカンドライフのオープンソースを一部活用した独自のプラットフォームを用いることにより、既存の仮想空間より多くのアバターが同時に参加できるなどの、大

収録イメージ。アバターは左から千原ジュニアさん、馬場典子さん、土屋敏男さん。初回の収録時に、Second Life初心者の3人が操作するアバターが、並んで立つまでに30分かかったという 3D仮想世界「Second Life」で全編を収録する30分番組「デジタルの根性」を、日本テレビ放送網が10月3日に始める。千原ジュニアさんなど出演者の操作するアバターが、Second Life内のおすすめスポットなどを紹介する番組で、テレビ番組全編をSecond Lifeで収録する取り組みは世界初という。 出演者はアバターを操作し、Shiodome Islandやユーザーが作った自慢の家などといったおすすめスポットを巡るほか、動画配信サイト「第2日本テレビ」に投稿された動画を、Second Life内のディスプレイに映し出して紹介する。 収録は実際のスタジオなどを使わず、全てSecond Lifeで行う。

しばらく前から、CNET News.comではGoogleが仮想世界スペースに進出をもくろんでいるのではないかといううわさを耳にする。特にSecond Lifeのような既存の仮想世界に対する関心が高まっていることや、Google Earthの成功、Sketchup技術の買収などがその根拠になっているようだ。 そして、ついにCNETではこのうわさについて何らかの真相を明らかにできるかもしれない。TechCrunchによると、Googleはすでにアリゾナ州立大学における非公開の実験で独自の3D仮想世界技術をテストしている可能性があるという。 eMarketerが米国時間9月24日に発表した報告書によると、Googleは「ユーザー同士の仮想的なつながりを実現するためにGoogle Earthの強化を計画している」という。 確かにGoogleは、特にSketchupとGoogle Earthがある

電通がSecond Life開拓を進めている。複数の島（SIM）を確保し、企業や大学を誘致する「バーチャル東京」を8月23日にオープン（関連記事参照）。すでに東京放送（TBS）とみずほ銀行がバーチャル東京で活動を始めたほか、慶応義塾大学の参入も決まっている。 ただSecond Lifeは、日本人ユーザーが少なかったり、操作性が悪くサーバも不安定――などといった課題が指摘されており、企業が大々的に参入するには時期尚早ではとも指摘されている。 「確かにSecond Lifeには課題は多い。ユーザー数も少なく、今は広告価値もない」と、電通メディア・コンテンツ計画局企画調査部スーパーバイザーの粟飯原（あいはら）健氏も認める。それでも同社が開拓を進めるのは、Second Lifeの可能性を信じているから。「3次元仮想世界は今後進化する。その可能性に賭けている」 なぜ電通がSecond Life 粟飯

クレジットリスクはバーチャルの世界にもある。最近、ついにセカンドライフの銀行が一つ破綻した。その名も Ginko Bank 名前からして怪しいのだが、年利40－100％という高利回りの預金を提供、という本当に怪しい銀行。しかし、というか、当然、というか、ついに取り付け騒ぎが起こり、セカンドライフ内のGinko銀行（あーややこし）のATMにアバターが列をなして、預金引き出しを始めた。（笑ってはいけません。アバターの中にいる人は真剣なのだ。冒頭のスクリーンショットは私が行ったときにATMの前で「お手上げ」していた引き出し希望者。） ・・・と、突然こんな話をしても、セカンドライフをしたことのない人にとってはなんのことやら、という感じかもしれないので、2ヶ月ほど前に日経産業に掲載いただいた、バーチャルワールドの貨幣経済に関する文章をまずは読んでください。 ***以下、日経産業のコラム*** セカン

あの有名企業までSecond Lifeに参入し、仮想店舗でプロモーションを始めた――そんなニュースが相次いでいる。だが華やかな報道でSecond Lifeに触れ、実際にログインして仮想店舗を訪れてみると、拍子抜けしてしまうユーザーがほとんどかもしれない。 三越、野村証券、ソフトバンクモバイル、ブックオフコーポレーション、エイチ・アイ・エス（HIS）、NTTドコモ、テレビ東京……8月21日昼、記者は有名企業のSIMや仮想店舗に改めて訪れてみた。最も人が多かったのはHISの3人、ほかは1～2人で、NTTドコモには店員しかおらず、ソフトバンクモバイルや野村證券には誰もいなかった。平日の昼間ということもあるだろうが…… 各社とも店舗はそれぞれ凝った作り。動画が再生できたり、無料アイテムがたくさん置いてあったりするのだが、とにかく人がいない。アバターがたくさん立っていて「にぎわってるなぁ」と思っても

グーグルアースが仮想社会に発展する意味とセカンドライフの焦り : SNS,ソーシャルネットワーキング.jp メディア・パブ: “Second　Earth”，Google　EarthとSecond　Lifeを組み合わせると何が？ 原文までは読んでないけど、グーグルアースがセカンドライフになるらしい。つまり、グーグルアース内をアバターで行ったり来たりして、他の人と会話したり、仮想オブジェクトを取引したり、その他いろいろなこと、セカンドライフ内で行なわれているようなことができるようになるらしい。 今後１−２年後か２−３年後に始まると思われる新しい時代に備えてリンデンラボも焦っているようです。だから今年に入ってセカンドライフ・サーバーソフトのソースコードのオープン・ソース・ソフトウエア化を提唱している訳ですね。 これは簡単に言えば、パソコン通信からWEBへの進化と同じことを3D仮想空間システムにも

Symantecによると、Second Lifeのような仮想世界がユーザーの実生活にも被害をもたらしかねない状況になっている。 オンラインゲームやSecond Lifeのような仮想世界でスパムなどの悪徳ビジネスが増大し、ユーザーの実生活にも被害をもたらしかねない状況になっている。Symantecがブログで報告した。 Symantecによると、実生活と同じく、仮想社会でもルールを守らない者は存在し、脅迫やいじめらに遭ったり、金銭を要求されて従わなければ仮想グッズが破壊されることもある。Second Lifeでは大量破壊兵器も見つかっているという。 場合によってはオンラインゲームアカウント販売の方がクレジットカード番号を盗むよりも実入りが良く、ゲーム内スパムなどのビジネスは増大。その宣伝のために次々と新しい手口が考案されているという。 オンラインゲームのWorld of Warcraftでは数