運営元のロゴ Copyright © 2007-2025 All Rights Reserved by Gijutsu-Hyoron Co., Ltd. ページ内容の全部あるいは一部を無断で利用することを禁止します⁠。個別にライセンスが設定されている記事等はそのライセンスに従います。

過去の知識にしがみついても高価値は出ない ――企業におけるソーシャルネットワーク／ソーシャルメディア活用の現状をどう見ていますか。 まず活用の前提として、ツールなどの普及状況を語るより、企業における社員の働き方の変化を見ておくほうが本質的です。 アクセンチュアがテクノロジーの進化に伴い、社員の働き方がどのように変化しているかを知るために全世界で実施した調査によると、ハイパフォーマーの多くに見られる行動特性として、直接的な仕事だけではなく、さまざまな社内活動へ高い頻度で参加しているという傾向がありました。現在の仕事に直結していなくても、同じ分野に興味を持つ人とバーチャルネットワークでコネクションを作り、そこからパーソナルな人的ネットワークを拡大することに意欲的であるということです。 実際、ハイパフォーマーの43％は、何か聞きたいときにすぐに質問できる人が10人以上いると答えているのに対し、標

Limited space! Get on waitlist to be the first to know when tickets go live!

mixi, Twitter, Facebook, Google+, Linkedin 2013年2月最新ニールセン調査 関根健介 | 2013/03/29 ブログメディア「in the looop」では、定期的にデバイス別（PC及びスマートフォン）インターネット視聴率をレポートしています。 PCはニールセン社「Nielsen Netview」 スマートフォンはビデオリサーチ・インタラクティブ社「Smart M3」 当記事では、2013年2月度の ニールセン・インターネット視聴率をお伝えします。 データ元は、ニールセン社提供によるインターネット利用動向調査「Nielsen Netview」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」となっています。 まずは、全体概要から見ていきます。訪問者数では、Facebookが 1,728万人 と、他を大きく引き離しています。リーチ※を見ると、F

トップ トピックス 「FacebookとLINEが躍進、ソーシャルメディアは一般層に広く普及しコミュニケーションツールへ」2012年12月13日開催　月例セミナーレポート（1） 「FacebookとLINEが躍進、ソーシャルメディアは一般層に広く普及しコミュニケーションツールへ」2012年12月13日開催　月例セミナーレポート（1） イベント報告 2010年から毎年行われている日経リサーチの「ソーシャルメディアユーザー調査」。2012年からはLINEなどの新たなソーシャルメディアも調査対象となり、それぞれの傾向や接触率について細かな分析が行われている。ユーザーは各メディアをどのように利用しているのか、ソーシャルメディアの今が明らかにされた。 先端層から一般層へと広がるソーシャルメディアの活用 2012年最後となるWeb広告研究会の第8回月例セミナーの第一部では「ソーシャルメディアユーザー調

Limited space! Get on waitlist to be the first to know when tickets go live!

EnterpriseZine（エンタープライズジン）編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

静岡県は2012年4月、災害の発生時に被害状況を集約・共有する「総合防災情報システム」を全面的に刷新した。パブリッククラウド環境に構築したのが特徴だ。 米セールスフォース・ドットコムのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）「Force.com」と、米グーグルのクラウド型GIS（地理情報システム）「Google Earth Enterprise Server」を利用している（図1）。クラウドで総合防災情報システムを構築した都道府県は静岡県が初めてという。

11月25日、「mobidec 2011」においてコナミデジタルエンタテインメントのスタジオITセンター長である正延光弘氏によるセッション「大ヒットSNSゲーム『ドラゴンコレクション』を支えるコナミのクラウド技術の活用」が行われました。 ドラゴンコレクションは、GREEで提供されている携帯電話向けのカードゲームタイプのRPG。プレイヤーは、エリアごとにある複数のクエストをクリアしていき、モンスターカードや「秘宝」を手に入れ、さらに「ドラゴンカード」を集めていきます。また、ほかのプレイヤーとバトルすることでも秘宝を入手できるというSNS要素も取り入れられていました。2010年9月のサービス開始後、順調にプレイヤー数を伸ばし、現在では登録人数が500万人を超えています。 サービス開始当初は社内でサーバを構築し、フロントエンドに6台のサーバ、バックエンドに3台のデータベースサーバ、そしてロードバ

米国を中心に急成長を続ける世界最大のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、米Facebook――。今年3月にはアクセス数が米Googleの米国サイト「Google.com」を抜いて同国で初めて1位となり、7月にはアクティブユーザー数が世界で5億人を突破した。同社はその後も圧倒的なユーザー数を背景に続々新サービスを投入。11月にはついに電子メールサービスに進出すると発表し、注目を浴びた。

FacebookやTwitterのようなソーシャルメディアが登場したことで、一般消費者が発する膨大なデータがネット上にあふれるようになった。この膨大なデータは、消費者が今何をしているのか、どんなところにいるのかなど、消費者を理解するための“宝の山”となる。今回は、ソーシャルメディアが企業活動に与えるインパクトを考えてみよう。 日本でもTwitterの利用が急拡大 2010年は日本における「Twitter（ツイッター）」ブームが本格化した年であった。米Twitterが提供する、このサービスは、Webブラウザや携帯電話を介して、消費者が140文字の“つぶやき”を投稿し、他の人々と共有するための仕組みである。つぶやかれた内容は、Webを利用している人であれば、原則だれでも見られる。内容に対して議論を交わしたり、引用して広めたりすることも自由だ。 Twitterに投稿された、つぶやきの総数は201

これまで4回にわたってソーシャルメディア分析の概要や、主要プラットフォームとその利用者の属性や特徴を取り上げて比較を行った。こういった分析はなぜ重要なのだろうか。 今回「ソーシャルメディア利用実態調査」を実施した背景には、企業のマーケティングにおいてソーシャルメディアの重要性が高まっているものの、ソーシャルメディア全般を俯瞰（ふかん）した基礎的なデータが見当たらない状況がある。ソーシャルメディアを活用したマーケティングの事例紹介やセミナーは盛り上がっているが、その対象はTwitterに偏重しており、数値的検証は抜きにTwitterだけがもてはやされる恐れがあった。 横断的な調査で見えるプラットフォームの評価 今回横断的な調査を行ったことで、ソーシャルメディアの利用者が各プラットフォームをどのような位置付けに置いて接しているかが浮き彫りになった。例えば、利用者が「満足している点」について、プ

企業のマーケティングにおけるソーシャルメディアの重要性が高まりつつある。2010年上期には、「ソーシャルメディア活用術」をテーマにしたマーケッター向けのセミナーや、成功事例の紹介に触れる機会も大いに増えた。しかし、そもそもソーシャルメディアをどういったユーザーがどのように使っているのかのデータは、意外なほど少ない。戦況分析なくして戦術を語るようなものである。 そこで日経BPコンサルティングは、2010年6月にソーシャルメディアの利用経験がある18歳～69歳の男女を対象に、「ソーシャルメディア利用実態調査」を実施し、その報告書を発行した。 この調査では、（1）ユーザーのオンライン上での行動と、参加するソーシャルメディアの関係、（2）日常的な意識と参加するソーシャルメディアの関係を調べ、さらに性別・年齢層別といった属性を合わせて分析することで、企業がソーシャルメディアをマーケティングに活用する

ngi groupは8月20日、TwitterやFacebookなどのソーシャルグラフ（人間関係）をもとに、企業やウェブサイト運営者がマーケティングやプロモーションを行う「ソーシャルグラフマーケティング事業」を開始すると発表した。事業の第1弾サービスとして、「ngiソーシャルコネクト」の提供を開始する。 ngiソーシャルコネクトはTwitterやFacebookのソーシャルグラフを既存のウェブサイト上で利用するためのプラットフォーム。ngiソーシャルコネクトを導入したサイト上での行動や嗜好（しこう）といった情報を、ソーシャルメディア上の友人とシェアできる。たとえば、ユーザーがあるサイト上のコンテンツを評価する「イイネ」というボタンを押下すると、あらかじめ認証を済ませたTwitterやFacebookアカウントに「『イイネ』とコメントした」という内容が投稿される。 これによって、ユーザーは各

ネットレイティングスは4月28日、ソーシャルメディア上の関係性を含んだ広告である「ソーシャル・アド」が、キャンペーンの効果を高めるというNielsen Company（Nielsen）とFacebookの共同調査結果を発表した。 その結果、ソーシャルメディア上の関係性を含まない広告については、広告想起率が10％、ブランド認知が4％、購買意向が2％であるのに対し、ソーシャルメディア上の関係性を含んだ広告については、広告想起率が16％、ブランド認知が8％、購買意向が8％と上回ったという。 この調査は、NielsenとFacebookの提携サービスである「Nielsen BrandLift」を活用し、Facebook上に表示されたディスプレイ広告に対する消費者の意識と購買意向を調べたもの。米国では4月20日に「ad:tech San Francisco」で詳細が発表されている。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「クラウドは誰に売るべきか？」。現在、クラウド・コンピューティングの事業化を計画している、あるいは既に事業を開始しているサービス・プロバイダが頭を悩ませている点はこの点だろう。 サービス展開で先行する米国の状況を見ると、低廉な利用料金が売りのパブリック・クラウド、特にIaaS（Infrastructure as a Service）の利用者の中心は、個人の開発者、あるいは、死語になってしまったが、Web2.0系の企業が多いとされる。 米国の場合、西海岸のシリコンバレーを中心に無数のIT系ベンチャー企業が存在する。しかも、スタンフォード大学やMITなど世界でも有数の理工系大学も抱えており、潜在的な利用者は相当なものだろう。 プラットフォームのオ

EnterpriseZine（エンタープライズジン）編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

CodeZine編集部では、現場で活躍するデベロッパーをスターにするためのカンファレンス「Developers Summit」や、エンジニアの生きざまをブーストするためのイベント「Developers Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。