25日に4都府県に出される緊急事態宣言を受けて、東京都内に四つある寄席は、客数を定員の半数以下に減らして通常通り興行をすることを明らかにした。都から無観客での開催を要請されたが、例外規定である「社会生活の維持に必要なもの」に該当すると判断したという。

　東京寄席組合や落語協会、落語芸術協会が協議して決めた。

　都内の寄席は昨年6月以降に定席を再開後、場内の換気をするため、休憩を増やしたほか、フェースガードをつけて高座に上がる漫才師もいるなどの対策をとってきたという。興行を続ける理由について、浅草演芸ホールは、都からの無観客開催の要請文に「社会生活の維持に必要なものを除く」とあると指摘したうえで、「（落語や漫才などの）大衆娯楽である寄席は『必要なもの』に該当すると判断した」と説明する。

　映画館も、「休業要請」を受けた大手シネコンの多くは25日からの営業休止を発表する一方、「協力依頼」の対象となったミニシアターの一部は入場を制限するなどして営業を継続する。

　東京・渋谷のミニシアター「ユーロスペース」は25日から入場できる座席数を半分にして継続する。支配人の北條誠人さんは「心の準備もできていなかった。（休業の）『協力』というあいまいな形のしんどさがある。しかも休んだとしても協力金は1日2万円。香典のつもりか」と嘆いた。