世界経済、3%のマイナス成長見通し 大恐慌以来の不況

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ワシントン=青山直篤
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 国際通貨基金(IMF)は14日発表した最新の世界経済見通しで、2020年の世界全体の成長率を前年比3・0%減として、1月の予測(3・3%増)から大幅に引き下げた。新型コロナウイルスの感染拡大で、世界経済は1920~30年代の大恐慌以来最悪の同時不況に直面している。

 IMFの統計でさかのぼれる80年以降、世界経済のマイナス成長はリーマン・ショック直後の09年(0・1%減)だけで、その水準をはるかに上回る経済の収縮が起きている。世界銀行の61年以降の統計でも、マイナス成長は09年だけだ。

 IMFによると大恐慌期の1929~32年、当時の先進国経済は約16%減、世界全体は約10%減だった。今回の予測は、20年の足元だけをみれば「大恐慌の方が経済崩壊の規模は大きい」(ギタ・ゴピナス調査局長)ものの、実際にどうなるかは感染の拡大次第だ。

 IMFは2月下旬まで、3%超のプラス成長を予想していた。しかし、当初中国で始まった感染危機は3月に入り急速に欧米へ拡大。これほど急激に世界中で経済活動全般が滞った例はなく「大恐慌以来最悪」(IMFのゲオルギエバ専務理事)の危機に直面した。

 旺盛な消費で世界の成長を引っ張ってきた米国が5・9%減と1月の予想(2・0%増)から急減する。米国が震源地だったリーマン・ショック直後の09年(2・5%減)より相当に厳しい落ち込みだ。

 コロナ危機の起点となった中…

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この記事を書いた人
青山直篤
国際報道部次長|米州・国連担当
専門・関心分野
国際政治・経済、グローバル化と民主主義、日米関係、歴史と文学
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