アップルの新本社「宇宙船」は、地域社会に歓迎されない「時代錯誤」な建築だった

カリフォルニア州クパチーノに建つ、アップルの新社屋「Apple Park」（アップル・パーク）。この建物の呼び名を考えるとしたら、J・R・R・トールキンっぽく「指輪」（リング）がいいのか、それともジョージ・ルーカスっぽく「デス・スター」がいいのか。はたまた、バックミンスター・フラーのように「宇宙船」と呼ぶのか──。それはさておき、何かしらがクパチーノに“降臨”したことは間違いないだろう。

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この新本社に対して建築として、そしてデザインとしての気品に疑問を投げかける者はいなかった。なぜならこの建物は、総予算50億ドル（約5,503億円）で広さは約26万平方メートルもある、スティーブ・ジョブス的でジョナサン・アイヴ的な、そしてノーマン・フォスター的でもある偉大な“作品”なのだから。

だが、ここで「ワン・モア・シング」と言わせてもらいたい。一般的な建築家にいわせれば、建物とは周辺地域なしには語れないものだ。その観点からいうと、アップルの新社屋は内向きで（実際に建物自体が内側を向いている）時代に逆行しており、地域社会や地元のクパチーノという街を軽視した建物である。

人々はアップルを、「未来的なルック＆フィール」（外観と操作感）をもたらすメーカーとして絶大なる信頼をおいている。いうなれば、MacやiPhoneはSF小説から飛び出してきたようなガジェットである。

だが、まるで20世紀の半ばから抜け出したような巨大な建造物を築くことで、アップルはクパチーノのような21世紀の郊外の街ならではの深刻な問題を、さらに悪化させた。交通、住宅供給、そして経済である。アップル・パークは、ガラスで覆われたアナクロニズム（時代錯誤）そのものなのだ。

郊外への“脱出”は、かつて「ホワイト・フライト」だった

「郊外に建つハイエンドな本社ビル」は、アップル・パークが初めてではない。ひと昔前は、それが当たり前だったのだ。50年代や60年代を振り返ると、コネティカット・ゼネラル生命保険会社の本部はハートフォードに、ディア・アンド・カンパニーは本部をイリノイ州モリーンに構えていた。

「これらの本社ビルは当時としては最新の技術を用いたもので、ガラス張りの非常に美しい近代的な建物でした。そこに従業員たちはクルマで通っていました」と、カリフォルニア大学バークレー校の教授で都市デザインが専門のルイーズ・モジンゴは語る。「生産性を高めると称して従業員を外部から隔離し、偏狭な企業文化のなかに閉じ込めていたのです」

オフィスをダウンタウンの高層ビルから郊外へと移すとき、50年代には都市に対してこんなイメージがもたれていた。汚く、混雑していて、ごちゃごちゃしている、といったものだ。

これに対して郊外は、どこかお高くとまった上級志向で、特に目立った建築物もない“白地図”のような土地だった。それにセキュリティは万全で、従業員は外にランチに出かけなくても済む（そして、もっといい職の情報にも疎くなる）。つまり、これは会社ぐるみのホワイト・フライトだったわけだ。

しかし、当時のシリコンヴァレーはルールに従わなかった。ガレージから始まり、安っぽいオフィスパークのフロア半分を占領するくらいに成長し、やがてフロア全体、さらには建物を丸ごと占めるようになる。そしてヴェンチャーキャピタルからの出資を元手に、もっといいオフィスパークへと移動する。

仮に会社が破産したり、主力商品が売れなくなったりしたら、企業は借りているオフィスを解約するか、不動産を売却する。アップルの新社屋がある土地の半分以上は、かつて旧ヒューレット・パッカードのものだった。いわば生命の循環、輪廻転生のようなものだ。

ところが、今回の「宇宙船」のようにメッセージ性の強い建築物の場合、この循環が生まれない。もしアップルのビジネスが傾いたら、このビルは一体どうなるのか。このような建物を、もはや誰も建てない理由はそこにある。

成功を収める建築とは、周囲の環境と調和するものだ。そして念のために指摘しておくが、アップルが本社を建てた地域は郊外にある理想郷などではない。道一本を隔てたところには住宅や店舗、そして高速道路の入り口があるような生活感のある街なのだ。

この巨大なリングは、ディズニーランドの「スペース・マウンテン」のように、人工的な盛り土の向こう側に隠されている。「実際のところ、無用の長物なんです。確かに象徴的で高級感のある建物かもしれないけど、だから何だっていうんでしょう？」と、カリフォルニア大学のモジンゴは辛辣に言う。「50億ドルもかけて奇妙な建物をつくったら、誰もが使えるものにするのは不可能です。それに後世の人は、スティーブ・ジョブズの古い建物を使いたいとは思わないでしょう」

「地域の利益」に寄与する気がなかったアップル

これらはすべて「未来のアップル」が抱える問題だ。しかし「現在のアップル」が抱えているのは、新しい本社がいかにクパチーノの地域社会に溶け込み、過密で物価が高いシリコンヴァレーと共存していくか、という課題である。

2010年から15年にかけてサンフランシスコのベイエリアは64万人相当の雇用を創出しており、その3分の1以上がテック関連だった。それにもかかわらず、このエリアには十分な数の住宅が供給されてこなかった。それどころか、サンフランシスコ市やベイエリア全体での新築住宅供給数は、むしろ減少傾向にある。需要に対して供給が少ないため、ベイエリアの住宅価格の中央値は80万ドル（約8,800万円）にまで跳ね上がった。シリコンヴァレーではさらに高い。

しかし、それも変わりつつある。サンフランシスコ市内では62,000戸の住宅供給が計画されており、サンノゼでは毎年数千軒が新たに建てられている（とはいえ、これはヒューストンやアトランタに比べればかなり少ない）。

それでは、アップルやグーグル、フェイスブックといった企業の本拠地である国道101号線や280号線沿いの街も同じだろうか？ 答えはノーだ。クパチーノやマウンテンヴュー、パロアルトにはテック業界で働く何万人もの人たちが暮らしており、その数は年々増加している。しかし、これらの街は住宅やマンションの建設に消極的である。

これがアップルの問題と、どう関係してくるのか。「当然ながらアップルはクパチーノにとって重要です。しかし計画をもちこまれたとき、これは何の発展にもつながらないのだと理解しました」と、クパチーノ市政担当官補佐のアールティ・シュリヴァスタヴァは語る。

「彼らはいくつかの要求を出してきました」と、シュリヴァスタヴァは振り返る。セキュリティ性を高めるというのが、そのひとつだった。つまり、一般市民らのアクセスの禁止である。さらには、幹線道路の閉鎖まで含まれていた。

報告書によると、新本社建設プロジェクトが始まったころのアップルは、経済的な意味も含めて「地域の利益」に貢献する意思がなかったようだ。このためクパチーノ市議会は、市にとって最大の雇用主で納税者でもあるアップルのプランを推し進めるようとしなかった。当時の市長は、アップルにさらに高い税金を課すことでプロジェクトを推進しようと試みたが、市議会はこれを受け入れなかったのである。

しかしそのうち、アップルは渋滞と駐車場の問題を解決すべく、市に資金を拠出するようになった。「わたしたちの世界に彼らを馴染ませていくしかありませんでした。アップルは都市のデザインも計画もしないのです。お互いに話し合う必要がありました」と、シュリヴァスタヴァは語る。

急増する交通量の面倒は誰がみる？

同じ敷地に建っていたHPの旧オフィスでは約5000人が働いていたが、アップルの新社屋では従業員数は1万人以上へと倍増する。そのうちクパチーノに住んでいるのは、わずか10パーセントにすぎない。ところが、アップルの環境影響評価報告書によると、市の住宅需要は284パーセント増加するという。

アップルはこれに対して「住宅問題対策費」を市に支払っている。この費用は面積ベースで算出しているが、蓋を開ければHPの旧本社の面積に80万平方フィート（74,300平方メートル）相当を加えた程度だった。そこでアップルはその倍を支払うことに同意したが、そもそも市は費用を半分に“値下げ”していたため、アップルの負担は500万ドル（約5.5億円）にとどまった。

ここで改めて計算してみよう。「宇宙船」で働く従業員の90パーセントはクパチーノの外から通勤してくる。その多くが約16km東のサンノゼか、約72km北のサンフランシスコに住んでいる。地域の公共交通機関が十分に整備されていないことから、ベイエリアからの移動手段は主にクルマである。このためグーグルやほかのテック企業は、ここ数年は専用の通勤バスを運行している。

アップルも、ベイエリアなどの周辺地域からの往復シャトルバスを運行しており、その台数を34パーセント増やす予定だ。環境影響評価報告書によると、アップルへの通勤に公共交通機関を利用している従業員はたったの1.5パーセントだという。アップルいわく、この計算が正しければバスによる公共交通網は十分に足りているという。だが、この理屈は安易だ。もしアップルがオフィスを建てなければ、そもそもクパチーノへは人がやってくることがない。

アップルとクパチーノ市の取り組みはこれだけではない。アップルの新本社の敷地には市の公共スペースとなるはずだった土地を含んでいたため、市がほかの土地に公園を建設できるように、アップルは市に820万ドル（約9億円）を支払った。

さらに、地域の懸案事項である渋滞問題への対策を支援することに合意した。クパチーノ市は街を歩行者と自転車が利用しやすいように改良していく大規模な計画を打ち出しており、アップルは新本社周辺の計画についてコストを負担している。

そしてお気づきのように、アップルの駐車場には全従業員がクルマを止められるほどの収容能力がない。つまり、近隣にも駐車場が必要になる。そこでアップルは駐車対策費として25万ドルをサンタクララ市に、50万ドルをサニーヴェイル市に支払っている。

重大なことがもうひとつある。アップルはクパチーノ市の最大の税収源であるが、市はかつてアップルに対して企業間の売上税を免除していた。これからは、市がそのうちの65パーセントを確保することになる。それでも、2,500億ドル（約27.7兆円）の現金をもつアップルと比べて、地域が得る利益は小さく思える。

アップルができることは多いはずだ。例えば、通勤列車の本数を倍増するためのコストを負担したり、マウンテンヴューやパロアルトにあってクパチーノにはない、乗り継ぎ用のトランジットセンターを設けたりすることもできただろう。

「アップルにはどんなことでもできたはずです」と、SPUR（San Francisco Bay Area Planning and Urban Research Association）のアリソン・アリエフは指摘する。「アップルはすべての分野においてイノヴェイティヴでありたいと思っているようですが、この分野においては残念ながらそうではないようです」

その代わり、アップルは一般道や高速道路の整備に多額の拠出をしている。「もし地域にとって手に負えない課題が住宅や渋滞なのだとしたら、アップルはそれらに対してそっぽを向いているようなものです」とアリエフは言う。

さらにのしかかる、カリフォルニアの特殊事情

ベイエリアが抱える問題は、アップルの新社屋の構造よりも複雑だ。それぞれの自治体は、経済的にプラスにつながる雇用対策と、学校増設や交通整備のコストが必要になる住宅整備とのバランスをとらなくてはならない。

ところがカリフォルニア州においては、状況はさらに厳しい。1978年に施行された法律「住民提案13号」によって、財産税の引き上げに厳しい制限がかかっているからだ。この法律によって税収が伸び悩み、同州が特に力をいれていた教育などのサーヴィスが立ち行かなくなってしまった。しかも、過去の雇用者への公的年金の支払いが膨れ上がっている。

さらに、資産価格の上昇に対して課税評価額が抑えられたことで、個人の資産が不動産に流れた。ベイエリアで70年代に安い家を購入していたなら、それは金脈のようなものだ。そのような状況下で、不動産の価値が下がるような政策が受け入れられるはずがない。家の周辺にマンションが建つことなど誰も許さないので、住宅の供給が増えないという悪循環になる。

こうして自治体は古くからの不動産に適切な課税ができず、新しい住宅を建設することもできない。この点、商業施設やテック企業が増えることは、財政面ではいい知らせである。「だからといって、企業に問題解決を求めるのは高望みかもしれません」とアリエフは語る。

それでも企業がやれることはある。クラウドストレージサーヴィスを提供するBoxの事例を挙げよう。同社のオフィスはカルトレインのレッドウッドシティ駅に近接しており、週末は一般の利用者がオフィスの敷地にクルマを駐車できる。交通機関から離れた丘の後ろに建物を建てるより、よっぽど近代的なアプローチだろう。

グローバル企業の場合、地域の問題に取り組むことはさらに難しくなってくる。「こうした企業は世界を相手にしているだけに、地域社会との結びつきが特に強いというわけではありません」と、ハーヴァード大学教授で経済学者のエド・グレーザーは指摘する。つまり、グローバル企業に地域の問題を解決することを期待をしても仕方がないのである。

消え去った過去にふさわしい記念碑

テクノロジージャーナリストに言わせると、クパチーノ市は「すぐに眠くなる」「何の変哲もない」街なのだという。まさに郊外に対するステレオタイプそのものだ。メインストリートには複数階建ての住宅、しゃれたレストランやショップなどが混在しており、広場を兼ねた広い芝生が広がっている。

シリコンバレーには、ほかにも「すぐ眠くなる」「何の変哲もない」街が広がっている。それらと同じように、クパチーノに変化が必要なのは誰でもわかっていることだ。クパチーノ市政担当官補佐のシュリヴァスタヴァは、変化には時間がかかることを理解している。相手が変化に関わることに消極的となれば、なおさらだ。

20世紀初頭に莫大な資産を築いた産業資本家は、公的資金によってつくられたインフラが、より一層の富をもたらすことに気づいていた。仮に不動産の価値を高めたいなら、近くを通る鉄道、繁華街につながる路面電車、そして建設を計画している住宅のための水道や電気が必要になる。図書館や学校をつくり、家族が住みたいと思うような土地にしたいと考えるはずだ。つまり行政と組む必要がある。

最近のテック企業は、こうした方向へと歩み始めている。グーグルは、ノースベイショア地域での新オフィス建設計画に、10,000戸近くのマンション建設を加えた。パヴィリオンのような建物の集合体で、ビャルケ・インゲルスによる設計だ。フェイスブックは本社をもっと地域に開放すべきだろうし、それこそファーマーズマーケットくらいあってもいい。

それでは、アップルは何を建設できただろう。その外観デザインはともかくとして、世界最高のデザイナーや建築家が集まって、何かしらの新しい提案ができたのではないだろうか。代わりに彼らがつくったのは、まるでヘソのような形の建物だった。

この建物を独占取材したジャーナリストのスティーブン・レヴィに言わせれば、これはスティーブ・ジョブズにとって最後の偉大なプロジェクトであり、彼の考え方や存在そのものなのだという。一見すると円形に見える建物だが、実際のところはピラミッドにすぎない。複雑な未来への道しるべというよりは、消え去った過去にふさわしい記念碑なのである。

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TEXT BY ADAM ROGERS