2050年
| 千年紀: | 3千年紀 |
|---|---|
| 世紀: | 20世紀 - 21世紀 - 22世紀 |
| 十年紀: | 2030年代 2040年代 2050年代 2060年代 2070年代 |
| 年: | 2047年 2048年 2049年 2050年 2051年 2052年 2053年 |
2050年（2050 ねん）は、西暦（グレゴリオ暦）による、土曜日から始まる平年。この項目では、国際的な視点に基づいた2050年について記載する。
他の紀年法
[編集]- 干支：庚午（かのえ うま）
- 日本（月日は一致）
- 大韓民国（月日は一致）
- 檀紀4383年
- 中華民国（月日は一致）
- 中華民国139年
- 朝鮮民主主義人民共和国（月日は一致）
- 主体139年
- 仏滅紀元：2592年10月9日 - 2593年閏9月3日
- イスラム暦：1472年4月7日 - 1473年4月16日
- ユダヤ暦：5810年4月7日 - 5811年4月16日
- アッシリア暦：6800年
- ベルベル暦：3000年
- Unix Time：2524608000 - 2556143999
- 修正ユリウス日(MJD)：69807 - 70171
- リリウス日(LD)：170648 - 171012
カレンダー
[編集]できごと
[編集]予定
[編集]- ラクイラ・サミットで「先進国は2050年までに温室効果ガス80%減」と合意している[1]。
- 欧州連合 (EU) はこの年までに温室効果ガス排出量の実質ゼロ（脱炭素社会）を目指している。また、2020年10月の所信表明演説で菅義偉首相（当時）が日本も同目標を掲げることを宣言した[2][3]。
- 首都高速道路で9月23日に料金徴収終了予定。
- ベトナムホーチミンにてロンタイン国際空港の最終期を予定[4]。
- ロシアによるバイコヌールの租借が終了する。
- 写真家の竹下和輝と美術家の高梨麻梨香が、2050年を題材にした作品展を行った[5]。
予測
[編集]- 国際連合大学「環境と人間の安全保障研究所」によると、世界的に洪水の被害が深刻化し、2050年には2004年の2倍に当たる約20億人が大洪水の危険にさらされる。
- 国立環境研究所等のチームは、南極上空でオゾン層の回復が進み、このころにはオゾンホールができなくなると予測している。
- 少子高齢化によりASEAN諸国にも高齢社会が到来する。
- 国連の世界人口推計2019年版（中位推計）では、地球の総人口が97億人に達する[6]。その中でも世界最多を維持するインドの人口は16億6800万人となる[7]。
- 公式ロボカップ開催（ロボットだけのサッカー）。
- 対策を講じなかった場合、海洋のプラスチックごみが魚の総量を超えるという試算がある[8]。
イベント
[編集]- 第29回FIFAワールドカップが開催予定。日本サッカー協会はこの大会を日本で開催し、さらに日本代表が優勝する事を目標としている（JFA2005年宣言）。一方、ロボカップの目標として、この年に発達した人工知能を持つ人型ロボットチームがワールドカップ優勝チームに勝つ事が提示されている。
周年
[編集]- 1月2日 - 俳優のエミール・ヤニングス死去から100周年。
- 2月11日 - 数学者・哲学者のルネ・デカルト死去から400周年。
- 4月19日 - アメリカ合衆国独立から10万日。
- 6月25日 - 朝鮮戦争開戦から100周年。
- 12月3日 - 高野長英死去から200周年。
脚注
[編集]注釈
出典
- ^ “脱炭素へ「本気で産業構造転換を」 末吉ＷＷＦジャパン会長”. 産経ニュース (2021年12月3日). 2021年12月3日閲覧。
- ^ 温室効果ガス、2050年に実質ゼロ 首相が表明へ調整（朝日新聞デジタル 2020年10月21日）
- ^ 温室効果ガス排出ゼロ宣言 菅首相が達成時期を初めて明示した舞台裏（毎日新聞 2020年10月26日）
- ^ http://www.jica.go.jp/environment/advice/pdf/giji/vie03_SCO_shiryo.pdf
- ^ “ベップ・アート・マンス”. ベップ・アート・マンス (2023年8月21日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ “世界人口推計2019年版：要旨 10の主要な調査結果（日本語訳）”. 国際連合広報センター (2019年7月2日). 2020年3月3日閲覧。
- ^ 日本放送協会 (2022年7月12日). “インドの人口 来年世界最多に 中国を上回る推計を国連が発表”. NHKニュース. 2022年7月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年7月12日閲覧。
- ^ “海のゴミ1.5億トン 増加止まらず”. 日本経済新聞 (2018年4月12日). 2022年7月12日閲覧。