麺部屋 綱取物語について今回ご紹介するラーメン店は、札幌のラーメン店の中でも正統派とも言える濃厚・スパイシーな一杯が人気で、洋食店で15年もの経歴を持つ店主：沖津氏によって、テイストごとにスープへの強いこだわりが感じられる“麺部屋 綱取物語”となっています。 この店主の経歴を見る限り、創作系のラーメン店にも思えるかもしれませんが、実際には王道とも言える札幌ラーメンならではの濃厚な味わいが踏襲されているとも言え、さらに“綱取物語”らしいぶ厚い旨味、さらに深みのある味わいが表現されたことで、濃厚な札幌ラーメンが好みの方は間違いなく好きであろうラーメン店です！ また、濃厚な味噌ラーメンが一番人気ではありますが、その他にも様々な“限定創作麺”といったメニューを豊富に取り揃えていて、それぞれに強いこだわりのもと美味い一杯が表現されているようですね！ 店舗に到着ということで、今回は“麺部屋 綱取物語

いきなりだが質問だ。 まず、下に記したアジア9ヵ国の名前を見てほしい。 ・タイ ・中国 ・ベトナム ・インドネシア ・モンゴル ・ミャンマー ・カンボジア ・ネパール ・フィリピン では、この9ヵ国のうち、女性ひとりあたりの子供の数、すなわち「出生率」が平均「3以上」である国は、何ヵ国あるだろう？ 難しいだろうか？ では、ヒントを出そう。各国の2017年の中央年齢は以下の通りだ。 中央年齢とは、その年齢より上の人口と下の人口が半数ずついるということ。たとえばフィリピンでは、国民の半数以上が24歳以下だ。ちなみに、日本の2017年の中央年齢は47歳で、出生率は1.43だ。 これをもとに、「出生率」が平均「3以上」なのは、9ヵ国のうち何ヵ国か考えてみてほしい。 正解は後述する。先に、なぜこんな質問をしたのか説明しよう。 入管法改正で日本にやってくるのはどんな人たちか昨年に入管法が改正され、日本

英議会下院（定数650）は15日夜、イギリスの欧州連合（EU）離脱について英政府がEUとまとめた離脱条件の協定の承認採決を行い、432対202の大差でこれを否決した。 230票差での政府案否決は、英現代政治史において政府にとって最悪。2年以上にわたりブレグジット（イギリスのEU離脱）交渉を行い、協定を取りまとめてきたテリーザ・メイ首相にとっては、大きな敗北となった。

２０２０年東京五輪招致に関わる裏金疑惑を巡って、仏司法当局が日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長の捜査を開始。竹田会長が１５日に会見し「違法性はない」と主張したが、“言い訳”は通りそうにない。 １３年９月の招致決定に前後し、招致委員会（１４年１月解散）は計２億… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り1,003文字／全文1,144文字) ログインして読む 【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】

菅義偉官房長官が１５日にテレビ番組に出演し韓国政府の強制徴用賠償判決への対応姿勢を批判した。 菅長官は１５日夜、ＢＳ日テレの番組に出演し、韓国政府の強制徴用賠償判決への対応姿勢について「国際法の大原則を否定するようなことはすべきではない」と指摘し、「条約というのは全ての当事国の政府機関、そこを拘束するということ。それは司法も入っているんですから」と主張した。 ８日に韓国大邱（テグ）地裁浦項（ポハン）支院は新日鉄住金の韓国内資産差し押さえ申し立てを承認した。これに対し日本政府は韓国大法院（最高裁）の賠償判決を国際司法裁判所に提訴することなどを検討中という。だが文在寅（ムン・ジェイン）大統領は１０日の年頭記者会見で「三権分立による司法府の判決に韓国政府が関与することはできない。政府は司法府の判決に対し尊重しなければならず、日本も同様だ」と明らかにした。 しかし菅長官は「韓国国民は『三権分立だか

【ロンドン=中島裕介】英議会下院は15日夜（日本時間16日早朝）、欧州連合（EU）と合意したEU離脱案を採決し、反対多数で否決した。与野党双方からの離脱案への反発が収まらず、230票差という大差での歴史的な否決となった。否決の直後、野党第1党の労働党のコービン党首は内閣不信任案を提出した。英国政治の混迷は深まり、EU離脱の行方は一段と不透明になった。【関連記事】イチから分かるBrexit　英議会がEU離脱案否決

旧築地市場（東京都中央区）跡地について、都が国際会議場・展示場（ＭＩＣＥ施設）や交流施設を核として再開発を進める方針素案を作っていたことがわかった。関係幹部らによる庁内の非公開検討会に１５日提示した。都は今月下旬に素案を公表したうえで、市民の意見を募り、今年度中に方針として固める予定だ。 昨年閉場した築地市場の跡地は都有地で２３ヘクタール。来年の東京五輪・パラリンピック期間中は選手らの輸送拠点として使われるが、その後の具体的な活用策は示されていなかった。 関係者によると、東京に大規模な展示場や会議場が足りないという声が上がっているという。さらにビジネスマン以外も集まる集客拠点になるよう、家族連れで楽しめる交流施設の整備も打ち出す。このほか、高級ホテル、水辺を生かした広場、レストラン、船着き場などの整備案も盛り込み、周辺の浜離宮恩賜（おんし）庭園などと連携し、年間２５００万人を呼び込む目標を

むとう・まさとし 1948年生まれ、1972年横浜国立大学経済学部卒業。同年、外務省入省。在ホノルル総領事（2002年）、在クウェート特命全権大使（07年）を経て10年より在大韓民国特命全権大使。12年に退任。著書に「日韓対立の真相」「韓国の大誤算」「韓国人に生まれなくてよかった」（いずれも悟空出版）「真っ赤な韓国」(宝島社、辺真一との共著)など多数。 元駐韓大使・武藤正敏の「韓国ウォッチ」 冷え込んだままの日韓関係。だが両国の国民は、互いの実像をよく知らないまま、悪感情を募らせているのが実態だ。今後どのような関係を築くにせよ、重要なのは冷静で客観的な視点である。韓国をよく知る筆者が、外交から政治、経済、社会まで、その内側を考察する。 バックナンバー一覧 文大統領の発言は 日本人を反韓にするもの 年が明けた1月10日、韓国・文在寅大統領の年頭記者会見を聞いて、多くの日本人は、「がっかり」す