どうも、野球好きです。 よく「政治と宗教と野球の話はするな」と言われていますが、 今からめちゃくちゃ野球の話をします。 野球わからない人本当にすいません。 しかし、野球を知らなくても、 野村克也という人物は皆さんご存知かと思います。 自分は野村克也を信奉している野村信者の一人なのですが、 そのノムさんに関して最近このようなことがよく言われています。 「野村克也の本、話を使いまわしすぎ」 いやいや、そんなことないだろ。 もし本当にそうだったとしても 捕手でありながら通算3017試合も出場して 657本もホームラン打ってるんだからどうでもいいだろ。 というわけで、ノムさんの本は本当に使いまわしが多いのか、 実際に野村克也の著作を読んで検証してみました。 以下が読んだ本のリストです。 読み飛ばして大丈夫です。 1『野村ノート』（小学館、2005年10月） 2『巨人軍論：組織とは、人間とは、伝統と

先日たまたま、MITメディアラボ所長の伊藤穰一さんのTEDを観たんですが、そこでこういう図が出てたんですよね。 インターネット以前【MBAホルダーがビジネスモデルを描く】→【資金調達】→【作る人を雇う】 解説すると、インターネット以前の時代は、まずMBAをとって、ビジネスについて理解して、ビジネスプランを提示してお金を集めて、それからエンジニアやデザイナなど、作る人を集めたと。 サーバ代とか開発コストだけで数千万から億単位かかってしまうから、お金を引っ張ってくるにはそれなりのビジネスプランが必用になるんですね。 MBAが力の時代です。 インターネット以降それが今どう変わっているのか。 【ともかく作る】→【資金調達】→【MBAホルダーを雇ってビジネスモデルを作る】 パワポも何もわからなかったけど、とにかく「モノを作った」と。するとそこにお金がついて、最終的にお金を稼ぐためにMBAホルダーを雇

タクシー大手のエムケイ（京都市）は23日、運転手不足に対応するため高卒人材の採用を強化すると発表した。働きながら大学で学びたい23歳以上を対象に、固定給25万円に加え学費のローンも同社が負担する。東京や大阪など全国のグループ8社で2014年度に約30人、5年間で計150人の確保を目指す。タクシー業界は人手不足と高齢化が深刻なため新制度で若手人材を

2014-07-24 この時期、大学教員の夫はダミーのお土産を持って帰ってくる 多忙なきょータソ 大学教員あるある 今の時期、きょータソは手に紙袋を下げて帰って来る。 ※家に帰って来るときはいつもクタクタ。お疲れさまです。 私はその紙袋をみて「なんだ！」「お中元か！」「ゼリーか？」「タオルはいらない！」と袋の中身を妄想する。 そして、期待しながらきょータソに「おかえり。その袋なぁに？」と聞く。するときょータソはこう、答える。 「あー、これ？答案」 「今日中に終わらせたかったけど終わらなくてさ・・・。」 「とりあえずお腹が空いたから帰ってきたよ。」 「お風呂入ってご飯食べたら、また仕事する。」 お土産かと思ったら、大学のテストの答案だった。ゼリーでもハムでもソーセージでもなく、テストの答案用紙、数百枚。今までに２〜３回、それをお土産だと思って興奮したことがあったけれど、最近はもう慣れて、「紙

サントリーとタケダの事例でもわかるように、先を見据えた決断をできるかどうかが企業の生死を左右する時代に入った。では、いまの日本企業全体を見渡して「5年先」「30年先」までを読んで経営している会社はどこなのか、逆に目先のことで手一杯な会社はどこか。経済に精通するプロ28人に挙げてもらい、得票数の多かった企業をランキングでまとめた(上表)。 「5年先が見えている会社」にランクインした企業を見ると、「ユニクロを展開するファーストリテイリングは'14年3月に香港証券取引所に上場するなど、柳井正会長兼社長がグローバル展開の布石を打ち続けている」(経済ジャーナリストの片山修氏)、「鈴木敏文会長率いるセブン&アイHDはシニア層や単身世帯の拡大を先取りする製品開発ですでに成功。時代を先読みする力は日本企業の中でも随一です」(岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)と、カリスマと呼ばれるトップの力量が評

理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダーが２３日夜、「ＮＨＫ」と名乗る男らに追いかけられ、「体が痛い」と訴えていることが分かった。代理人の三木秀夫弁護士が２４日明らかにした。三木弁護士は「理研がＮＨＫに対して厳重に抗議する予定」としている。　三木弁護士によると、２３日午後８時ごろ、小保方氏が神戸市の理研から車で帰宅中に、４、５人の男がバイクで追ってきた。逃げ込んだ神戸市内のホテル内で、小保方氏は撮影や質問を拒否して立ち去ろうとしたところ、妨害されたという。小保方氏は三木弁護士に「体が痛い」と訴えているという。　ＮＨＫ広報部は２４日、「事実関係を確認したい」としている。

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