古代エスペラント語とかペラペラ話しそう

教育的な感じを謳ってるが何のスキルが身につくのか。 液体の色が変わったからといって、それは用意された粉を混ぜただけであり、あなたの問題解決能力を示すことにはならない。 自分が面接官なら、知育菓子に力を入れたという学生にそれが弊社にどう貢献できるか聞いてやりたい。

隣の部署で女性の派遣の方が凄いキャバ嬢仕草できる人なのよ 「え？そうなんですか〜？」とか凄い可愛く言ってる 衝撃受けたよね…。我が部署の女性はテキパキ喋るかボソボソ喋るか、の2パターンくらいで そういうもんだと思ってたわけだけど 全然違ってて仕事中にこんな媚びを感じさせる会話するんだ！って、びっくりした。 そんで傍目にはめっちゃ会話の空気よくなってるのよね 前と比べて冗談が飛び交うようになってるし、的確に彼女が拾って会話が円滑になってる なんて言えばいいかな？ つまり、キャバ嬢仕草そのものは、ある種のスキルであり、 みんなが気持ちよく仕事できるようになるから そんなに悪いものじゃないんじゃない？ってこと (もちろんそれを働く女性の所与のものとして求められるのはちゃんちゃらおかしな話)

『こどもの日』ということで、びっくりさせてしまう真実をお伝えしてしまうんですが… 🎏 この絵文字…全世界で売られてるスマホに初期から入ってる絵文字なんですよ… こいのぼりを知らない外国人はこれを見て『魚が二匹釣れたラッキーな釣りの絵文字なんていつ使うんだ』と思ってるんですよ…

デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。公募していた入札途中の案件は取りやめ、既に開発したシステムは当面凍結される。原因は、行政分野ごとに「事業所」の概念が多様すぎると判明したからだ。分野を超えて事業所データを統合し多目的に使う政府構想は、簡単には実現できないと判断した。 「いったい何が起こった」─。 2022年3月下旬、デジタル庁からのシステム開発受託を狙っていたITベンダー各社は騒然となった。デジタル庁が存在意義をかけた目玉政策に関わるシステム調達案件の取りやめが、官報や電子調達システムで相次いで公表されたからだ。 注力してきた目玉政策とは、住民や法人、国土の情報など日本の根幹をなす公的基礎情報を多目的に使えるようデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備である。その中でも企業や団体など

斎藤潤一郎 @JunichiroSaito コンビニで1人夜勤中、スーツ着た男が入って来て「悪いんだけどタクシー呼んでくれる？」「はい？」「聞こえないの？タクシー」「そういうサービスは…」「え？呼んでくれないの？」「申し訳ございません…」「へえ〜…タクシーが来ないコンビニか…驚いたねえ…」ブツブツ言いながら出てった。 2022-05-05 06:02:35

詐欺広告シェア4割のMeta(旧Facebook)、被害対策として実質ゼロ回答のお気持ちを仰々しく表明 読売テレビ、自称化学者の村木風海さんをテレビ出演させて「大学教授5人から研究成果を持っていかれそうになった」との主張をそのまま垂れ流してしまう

わかめ @senseiwakame 昨日の父との飲み会で別れ際に言われた。「どんなに仕事ができても。最後はやっぱり人間力だからな。悪口や陰口は言うな。挨拶と時間はきちんとしろ。自分の機嫌は自分で取りなさい。また会いたいと思われる人間を目指しなさい」という言葉がだいぶ刺さっている。丁寧に謙虚に生きていこう。 2022-05-03 20:27:14

５月５日、岸田文雄首相は訪問先の英ロンドンの金融街シティーで講演し、エネルギーのロシア依存度を低減するため原子力の活用を進める考えを示した。シティーのギルドホールで撮影（２０２２年　ロイター／Peter Nicholls） ［東京　５日　ロイター］ - 岸田文雄首相は５日、訪問先の英ロンドンの金融街シティーで講演し、エネルギーのロシア依存度を低減するため原子力の活用を進める考えを示した。

東京都は、電気自動車の普及を加速させるため、ビルや住宅を新築する場合は充電設備の設置を義務づける方向で検討を進めることにしています。 都は、温室効果ガスの排出量を2030年までに2000年の半分に減らす「カーボンハーフ」に向けて、走行時に二酸化炭素を出さない電気自動車などの普及に力を入れています。 これを加速させるため、都は、建物を新築する場合に充電設備の設置を義務づける方向で検討を進めることになりました。 オフィスビルやマンションなどは、建築主に対し駐車場の規模に応じて一定数の設置を、戸建て住宅は、住宅メーカーに対し駐車場を備えていれば原則として設置を、それぞれ求めることを想定しているということです。 今後、専門家による議論を踏まえて内容や開始時期を決め、関連する条例の改正を目指すことにしています。 一方、都は、既存の建物への充電設備の設置も後押ししていて、購入の支援としてマンションなど