(Image by Mediamodifier from Pixabay) 実はもう1年以上前のことなのですが、LinkedInで以下の記事を見かけて「おー、ようやくこういう意見が公の場に出てくるようになったんだな」と思ったのでした。原文は英語ですが、短い文章なので英語が不得手な方でも各種翻訳サービスなどを使えばサクッと読めるのではないかと思います。 で、何故そういう感想を抱いたのかというと「個人的にはもう2017年ぐらいからほぼ同じことを考えていたから」です。しかし、広告マーケティング業界（特にオンライン広告）では長年に渡り「個々の顧客にone-to-oneで訴求できることこそが最重要」という考え方が主流となってきていて、近年のパーソナライズド広告や見ようによってはレコメンデーションもその流れに沿って隆盛を誇ってきたアプローチとも言えます。そこに満を持して一石を投じる形になったのが、上記

SNS、テレビの情報番組などで話題となったファミリーマートの新プライベートブランド発表。そのパッケージや広告のコピーを考えたこやま淳子氏（The Breakthrough Company GO／こやま淳子事務所）に、その背景や狙いについて話を聞いた。 ファミリーマートは、2021年9月に創立40周年を迎えた。様々なきっかけで店舗に足を運んでもらうために、新しいチャレンジ「40のいいこと！？」に取り組んでいる。それに関連した取り組みとして、新たなプライベートブランド（PB）「ファミマル」を立ち上げ、10月19日から全国の約16,600店舗で順次展開した。 このファミマルのネーミングを手掛けたのが、コピーライターのこやま淳子氏だ。立ち上げにおいて展開した広告のコピーもこやま氏が担当した。今回のプロモーション施策における狙いについて話を聞いた。 新ブランドの立ち上げ 今回の新PBのネーミングやパ

2021年、広告メディアに起きる大変化 新型コロナを収束できるか、それはいつか、オリンピックは開催されるか、など変動要素はあるものの、コロナ禍は将来なるべくしてなる状況を急速に早める方向に作用するだろう。広告・マーケティング支援産業でも、こうした前倒しが2021年から本格化すると思われる。まずは、広告メディアに起こる大きな変化に触れてから、5つの予測を紹介することにしよう。 印刷媒体の急速な衰退 新聞・雑誌の広告媒体としての市場は、予測より３年は早く減退するだろう。今年の雑誌広告市場の激減はさらに続き、新聞広告も発行部数の減少による効果の減退が数字にも表れるはずだ。 従来、甘かった部数カウントも厳しくなり、これまで頑張って維持してきたチラシ市場もかなり減少するだろう。新聞販売店の中には、Amazonなどのラストワンマイル（小規模物流拠点）として身売りするところも出てくるのではないかと思う。

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2020/7/2更新：以下に本記事の続報で詳細な分析を行った記事をUPしました。是非、こちらも御覧ください。 iOS14に関するつぶやきをしておりますので是非、Twitterアカウントフォローください。 やや煽った記事になりましてすいません。 2020年6月22日(月) – 2020年6月26日(金)で実施されている 2020 Apple Worldwide Developers Conference にてiOS14の内容が公開されIDFAの取り扱いに大幅なアップデートがありました。 本記事は以下の構成です。 ・本アップデートによる各ステークホルダーへの影響範囲をサマリー ・その根拠となる文献の日本語翻訳を7記事掲載 本アップデートによる各ステークホルダーへの影響範囲 結論から申しますと、モバイルマーケティングのステークホルダー ・代理店、媒体社 ・ツール会社 ・広告主 全員に影響がありま

2020年6月19日の『BtoBデジタルシフト2020』に登壇した際に使ったスライドです。BtoBマーケティング＆セールスをフルオンライン化する上での大事な考え方と、それに基づくベイジでの取り組みを紹介しています。

エステー執行役エグゼクティブ・クリエイティブディレクターの鹿毛康司氏が考える「マーケティング部に異動になった社員が活躍する方法」。後編は「N＝1」を大切にして生まれた“ある成功例”を紹介する。新型コロナウイルスの感染拡大で自粛ムードが広がるなか、鹿毛氏の言葉から得るものは大きい。 ＜前回はこちら「マーケ部門に異動したあなたへ　鹿毛氏『手法より人の心の理解』」＞ プロのマーケターになることで、仕事も人生も面白くなると思います。それはクー・マーケティング・カンパニー代表取締役の音部大輔さん、OFFICE MASA代表で吉野家常務取締役の伊東正明さん、プリファード・ネットワークス執行役員CMO（最高マーケティング責任者）の富永朋信さん、Strategy Partners代表取締役でMarketing Force共同創業者の西口一希さんなどを見ていて感じることです。 この方々はマーケティングの“手

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。 「日本の広告費」は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円。なお、前年同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長だった。 ※1「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム（これを、本広告費では「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ）上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者（こ

グーグルやアップルにAppsFlyerの真似はできない。いまアプリに解析専門のサービスが求められる理由 イスラエル発、世界最大のマーケットシェアを誇る、モバイル広告のアトリビューション分析サービス「AppsFlyer（アップスフライヤー）」。現在Eightで採用募集を行っているカントリーマネジャーを直撃。今後、日本でさらなるシェア拡大を狙うビジョンに迫る。 日本のモバイルトラッキングツールを巡る勢力図が、いままさに変わろうとしている。 モバイルトラッキングツールとは、モバイルアプリがどの広告を経由してインストールされたのかを測定するためのツールだ。企業とユーザーの接点としてのモバイルアプリの重要性が高まるのに合わせて、プロモーションを効果的に行うための測定ツールの重要性も、日に日に高まってきている。 日本市場におけるモバイルトラッキングツールは、代理店企業が提供する国産プロダクトが長くシェ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

サイバーエージェントのアドテクノロジー商品の開発を行うアドテクスタジオは11月1日、オンライン・オフラインのデータを統合・セグメント化し、効果測定まで含めた広告配信のデータ活用をサポートするプラットフォーム「CA DATABANK」の提供開始を発表した。 同社によると、各企業がそれぞれ保有・蓄積することのできるデータには限界があり、断片的になっていることが現状で、そのため外部データを含めて広汎的な活用を目指すには、各データの特性の理解や制限への対応など、課題が多く存在しているという。 この課題に対して、「CA DATABANK」は、企業が統合的にデータの広告活用を行うことをサポートするほか、企業の活用ニーズに合わせてデータのリクルーティングから、蓄積したデータ同士を掛け合わせたオリジナルターゲティングの提案、広告へのROI(投資対効果)測定のためのデータ活用までを一貫してサポートする。 今

「広告というものに意味はあるのか？」フリークアウト佐藤氏の危機感【F17-4B #6】 2017 9/26 ▶平日 毎朝7時に公式LINE@で新着記事を配信しています。友達申請はこちらから！ ▶ICCの動画コンテンツも充実! Youtubeチャネルの登録はこちらから！ 「デジタルマーケティングやプロモーションは今後どのように変わっていくのか？」【F17-4B】セッションの書き起し記事をいよいよ公開！9回シリーズ(その6)は、マーケティングに必要な「面白さ」や広告の意味を改めて議論しました。アドテクを手がけるフリークアウト佐藤さんが投げかけた「広告に意味があるのか？」という問いが議論のスタートです。是非御覧ください。 ICCカンファレンスは新産業のトップリーダー160名以上が登壇する日本最大級のイノベーション・カンファレンスです。次回 ICCカンファレンス FUKUOKA 2018は2018

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株式会社メディアジーン（本社：東京都渋谷区、代表取締役 CEO：今田素子）は、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（以下、DAC）が実施するデジタル広告効果透明化を目的とした実証実験に参加します。本実証実験は、日本アイ・ビー・エム株式会社（以下、IBM）、株式会社ニューバランス ジャパン（以下、ニューバランス）が参加してスタートします。 ブロックチェーン活用による日本初のデジタル広告効果透明化実証実験 国内インターネット広告市場において、RTB 取引が拡大するなか、DSP※1と SSP※2、3PAS※3などの複数プラットフォームを利用した広告配信実績レポートデータに対する透明性への課題が出始めています。このような状況を根本的・革新的に解決するため、日本初の取り組みとしてIBMブロックチェーンを活用した実証実験をDACが開始します。 実験参加企業 DSP、SSP、3PASにおけ

マイクロアドはデータとテクノロジーをかけ合わせたマーケティングプラットフォームを提供する会社です。「Redesigning the Future Life」という想いを掲げ、広告やコミュニケーションだけではなく、人々の未来の暮らしそのものを再デザインしてまいります。

パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア（Bloomberg Media）は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様したのだ。 パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア（Bloomberg Media）は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様にしたのだ（Technology – Bloombergのトップからどれか記事を選んでスクロールしてもらいたい）。 「メディアでは、全体としてトップページへのダイレクトなトラフィックが徐々に減少する傾向がある。新

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デロイトの競合もまた賭けに出た。アクセンチュアは、エージェンシーであるアクセンチュア・インタラクティブを創設（デロイトやIBMに次ぐ、デジタルエージェンシーネットワークの3番手）。一方、マッキンゼーもゆっくりではあるが、エージェンシー業務を構築していった。また、インターパブリック・グループのマイケル・ロス最高経営責任者（CEO）は3月の業績発表の席上で、こうした競争相手の台頭に言及。「新興企業は前に踏み出し、厳しい競争市場を作り出した」。アドビやイプシロンのようなテクノロジー系企業も自社の中核事業に代理業務を行うサービス部門を追加した。 「デロイトは、アクセンチュアやIBMと比較すると、そんなに目立たないKMPGやPwCなどとともに、エージェンシーサービスのなかでは眠れる獅子だった」。Pivotal社のアナリスト、ブライアン・ウィーザー氏は語る。「一歩引いてみたら、エージェンシーのマーケタ