コパ・アメリカに出場するか否か。先週から状況が少し動いたようだね。日本はこの大会に招待参加のため、欧州組の招集拘束力がない。しかし南米サッカー連盟と開催国アルゼンチンが特例を認めるようFIFAに働きかけ、欧州各クラブとも交渉をするという。そこで一定の人数が確保できれば、Ｊリーグ側も協力するとのことだ。 どんな思惑があるにせよ、南米サッカー連盟は超法規的措置を働きかけるほど、日本の出場を強く望んでいる。僕もこの大会に関しては、出場すべき、出場しなければならない、と強く思っている。試合結果は重要じゃないとさえ思う。とにかく出場することに意味があるんだ。 例えば放射能の問題で、海外での日本に対する風評被害はひどいものになっている。海外の友人からも、放射能を心配するメールをもらうが、福島のみならず、東京やその他の地域も完全に放射能に汚染されたと思っているようだ。そうした海外での評価に対して、日本代

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2011年3月11日に起きた東日本大震災。巨大地震は大津波や原発事故を誘発し、戦後最大の災害に発展。その結果、多くの日本企業の事業活動は、東日本にとどまらず全国にわたってマヒしてしまった。 これまで追求してきた効率経営の歯車が一気に逆回転して、さまざまな負の連鎖が広がった。その反省に基づいて、企業は自らのあり方を再考しなければならない。大震災を転機として新たに創造し直すべき経営のモデルとは。企業で経営再創造の最前線に立つ実務家の取り組みや識者の論考を通して模索していく。 今回に登場するのは、日本の経営戦略論や経営組織論の研究をリードしてきた加護野忠男・甲南大学特別客員教授。阪神・淡路大震災で被災した経験を持つ加護野氏は、この未曽有の危機をきっかけに、日本企業の抱える問題を直視せよと指摘。そのうえで、経営を創り直して再浮上するための要諦を示す。 （取材構成は、中野目純一＝日経ビジネスオンライ