「私たちの住む宇宙は、誰かがコンピュータの中で作ったシミュレーションの世界だったんだよ！」という設定の小説などはいくつかあるが、私たちの住む世界はコンピュータシミュレーションではありえない、という答えが出たという（GIZMODO）。 元記事であるMIT Technology Reviewの記事ではもう少し詳しい背景が説明されている。そもそもの発端は、我々の世界は量子色力学という、量子同市の相互作用によって支配されているという点だ。もしこの量子色力学をコンピュータ上でシミュレートすることができれば、我々の住む宇宙をシミュレートできる可能性がある。現実的には、量子色力学は非常に複雑であるため、世界最高レベルのスーパーコンピュータを使ったとしても数フェムトメーターの世界しかシミュレートできない（1フェムトメーターは10-15メートル）。しかし、このような制限はコンピュータの性能向上によって解決で

ディスカバリーチャンネルが小型ジェット旅客機「ボーイング727」をメキシコのソノラ砂漠に墜落させるという実験をテレビ史上初めて行っている（マイナビニュース）。すでに海外では放送されており、日本でも本日放送される（ディスカバリーチャンネル）。 これまでは事故後のデータしかなかったために、推測しかできなかった墜落のメカニズムを解明、航空機の安全性を高めることを目的としているという。この実験では、正確なデータを得るために32カ所のセンサーが付いた1体約120万円のダミー人形や大量のカメラを機内に載せ、実際にボーイング727を墜落させている。 実験の結果、死亡する確率が最も高い座席は機首部分（パイロットルームと前から7列目まで）で、生き残る可能性がある座席は最後列から5列目まで。緊急着陸時の姿勢としてはいずれも怪我は免れないものの、現在、世界の航空会社が推奨している「頭を守り衝撃に備える姿勢」が最

先日イギリスのある大手ソフトウェア会社の方とお会いしました。この会社、ケンブリッジにあり、ケンブリッジ大学の研究者や卒業生が中心になって立ち上げた会社で、世界中の大企業にあるソフトウェアを提供している有名企業であります。この会社の製品は、投資銀行や中央官庁などでも使われおり、業界では知らない人はいない、と言われています。 同社はケンブリッジ大学だけではなく、米国の超有名大学やシリコンバレー界隈から人を採用し、少数精鋭で製品を開発してます。コストカットのために、インドやエジプトなどには開発作業を外注していません。品質を保つために、殆どの作業をケンブリッジ周辺で行っています。 開発に関わる人材はどこの会社も欲しがる精鋭ぞろいですが、同社はスタッフの退職率が低いことで有名です。それには秘訣があるのです。この会社、就労環境を極力自由にし、開発者が床でゴロゴロしながら仕事しようが、仕事中にゲームをや

1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 2012/10/06(土) 09:29:14.32 ID:aELct9qK0 調子よくなるぞマジで お前ら日本政府にだまされてるぞ。 2 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 2012/10/06(土) 09:30:59.31 ID:aELct9qK0 まず腹にガスが溜まらなくなる。 下痢しなくなる。 食後眠くならなくなるから夜も深い眠りにつける。 ちゃんと飯時に腹減るから食事が美味くなる。 3 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 2012/10/06(土) 09:31:06.91 ID:pJn4biah0 菓子パンばかり食ってたら5キロ太りましたが何か 9 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 2012/10/06(土) 09:32:06.47 ID:aELct9qK0 >>3 おまえはグリコーゲ

次世代のバイオ燃料として注目されている藻の活用方法などについて、研究者や企業が話し合う研究会が、５日、茨城県つくば市で開かれました。 この研究会には、筑波大学やつくば市内の企業の研究者などおよそ９０人が参加し、サトウキビなどを使った従来のバイオ燃料と比べ、生産効率が１０倍から数百倍高いと言われる藻のバイオ燃料を活用するうえでの課題について意見を交わしました。 つくば市では藻のバイオ燃料を生産する研究が国の特区に認定されていて、筑波大学などは、使われていない農地を利用して大量生産する技術を平成２７年度までに確立させることを計画しています。研究会ではテーマ別に８つのグループに分かれて話し合い、「大量培養には大規模な土地が必要で、地域の理解を得ることが課題だ」という意見や、「藻のバイオ燃料を普及させるために税を軽減するほか実用化の技術を積極的に公開すべきだ」といった意見が出されていました。 協議

大飯原発の海岸近くに掘った溝（トレンチ）の南側の壁面。左上から右下に見える筋が活断層の疑いが出ている断層（矢印の部分、原子力規制委員会が複数の写真を合成） 関西電力大飯原子力発電所（福井県）の安全確保は、本当に大丈夫なのか――。 国内で唯一運転中の大飯原発で、原子力規制委員会が２日に実施した初めての現地調査の結果、活断層の疑いが新たに浮上した。４日の評価会合では、予想外の調査結果に専門家の見方が大きく分かれ、行方の見えない議論は、７日に仕切り直しとなった。 規制委の現地調査は、旧原子力安全・保安院が７月、大飯原発の破砕帯（断層）「Ｆ―６」の再調査を関電に指示したことがきっかけ。保安院は東日本大震災後、全国の原発の活断層評価を見直す中で、大飯原発では、破砕帯が活断層ではないと証明する地質データなどが不十分とした。関電は先月末、再調査の中間報告で、改めて「活断層は確認できない」と強調したばかり

政府・民主党は、専業主婦のいる世帯の所得税を軽くする配偶者控除について、２０１３年度税制改正での廃止を見送り、当面は継続する方針だ。 複数の民主党関係者が明らかにした。 次期衆院選が近づく中で、主婦層から強い反発が予想され、党内の意見集約も難しいと判断した。 民主党は０９年の衆院選の政権公約（マニフェスト）で、配偶者控除の廃止を掲げたが、４年連続の見送りとなり、衆院任期中の年度改正では実現できないことになる。 政府が１２月の閣議決定を目指す１３年度税制改正大綱では、配偶者控除の廃止を含む見直しについて、引き続き検討することだけを明記する見通しだ。 配偶者控除は、配偶者の年間所得が３８万円（給与なら年収１０３万円）以下であれば、納税者の課税対象となる所得から３８万円を差し引き、所得税額を軽減できる制度だ。専業主婦や、パートをしている主婦がいる世帯が恩恵を受ける。

ことしの春、大学を卒業した人のうち、３６％にあたる２０万人が、企業から求人が寄せられていたにもかかわらず就職していないことが分かりました。 政府は、採用意欲の強い中小企業などの情報が大企業志向の学生に伝わらない深刻な事態が続いているとして、対策を強化する方針です。 内閣府などは、若者の就職の実態を把握するため、ことしの春に大学を卒業したすべての人の卒業後の進路を、大学を通じて調査しました。 それによりますと、ことしの春に大学を卒業した人はおよそ５６万人で、企業からはそれをやや上回る数の正社員の求人が寄せられていました。 しかし、実際に企業の正社員などとして就職した学生は３６万人にとどまり、３６％にあたる２０万人は就職していないことが分かりました。 就職していない人のうち、大学院などに進学した人は８万人、アルバイトなど一時的な仕事に就いた人は２万人でした。 さらに、進学せず一時的な仕事にも就

2014年10月(1) 2014年09月(1) 2014年08月(2) 2013年02月(6) 2013年01月(17) 2012年12月(16) 2012年11月(12) 2012年10月(5) 2012年09月(2) 2012年07月(5) 2012年06月(2) 2012年03月(2) 2012年02月(21) 2012年01月(18) 2011年12月(8) 2011年11月(7) 2011年10月(1) 2011年08月(6) 2011年07月(4) 2011年01月(9) 2010年12月(7) 2010年02月(1) 2010年01月(17) 2009年12月(4) 2009年09月(10) 2009年08月(25) 2009年07月(26) 2009年06月(20) 2009年05月(5) 2008年06月(5) 自分は日本人論は嫌いですが、日本とその他の国々に違いがあるの

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【ビエンチャン＝大木聖馬】アジア欧州会議（ＡＳＥＭ）首脳会議に出席している中国の温家宝(ウェンジアバオ)首相は５日、議長国ラオスの他、フランスやイタリア、ブルガリアなど欧州の首脳と意欲的に会談を重ねた。温首相はＡＳＥＭ首脳会議の開会式終了後、野田首相の前を通り過ぎたが、あいさつするそぶりはまったく見せないなど、「日本外し」の構えが顕著だった。 中国外務省によると、温首相はラオスのチュンマリ国家主席との会談で、「お互いの核心的利益に関わる問題で、今後も互いに支持し続ける」ことを呼びかけた。尖閣諸島を巡る日本との対立を念頭に、領有権を主張する中国の立場への理解を求めたと見られる。 温首相はラオスのトンシン首相とも会談し、農業や社会資本整備などでの協力強化も約束するなど、経済面からの取り込みも図った。

欧州中央銀行（ECB）は9月、ユーロ圏の銀行と国債の両方を支える対策を整えた。しかし問題が流動性でなく、ソルベンシーだとすると、何も解決していない。危機は先延ばししても解消しない。政策的にソルベンシーを回復するしかない。 ユーロ危機の差し迫った局面は、今のところ明らかに治まっている。銀行間取引市場は、正常化の兆しを見せているし、ユーロ各国の国債利回り格差も落ち着きを取り戻した。イタリアとスペイン両国は、来年度までの財政赤字を手当てできる見通しも立った。 これまでも、欧州中央銀行（ECB）が長期の資金を大量に供給し、域内の銀行を支えてきた。9月上旬に打ち出したOMT（国債買い取りプログラム）＊1と呼ぶ新たな政策をECBが、もし本当に実施すれば、各国の国債を買い支えるはずだ。 ＊＝Outright Monetary Transactionsの略 国と銀行が互いを追いつめ、共倒れになりかねない関

日本維新の会代表の橋下徹大阪市長は５日、石原慎太郎・前東京都知事らとの３日の会談について、消費税の地方税化や環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）の交渉参加などの政策で一致したことを明らかにした。橋下氏は「細かい部分で違うところは多数決で一致させる」と述べ、次期衆院選での連携に向け、政策一致を目指す姿勢を強調した。 橋下氏は３日、石原氏や、たちあがれ日本の平沼赳夫代表らと会談した。 橋下氏は消費税について「地方税化、地方交付税の廃止は（石原氏らと）合致している。僕は地方税化した際に（税率は）１１％と示したから、（増税に）無条件に反対というわけではない」と話し、増税を容認する石原氏らと一致できるとの見通しを示した。【原田啓之】

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残業代を全額支払われているのは２人に１人−−。労働問題のシンクタンク、連合総研の調査で、こんな残業事情が浮かんだ。 調査はインターネットを使い、首都圏と関西圏の２０〜６４歳の民間企業労働者２０００人から回答を得た。残業手当が出る人で手当全額が支払われているのは４６．９％。前年同時期の調査から８．９ポイント低下した。支払われる額の４〜６割が不払いが５．５％▽２〜４割が５．３％などで、残業代が全く支払われていない人も６．３％いた。支払われているかどうか不明と答えた人も２９％で、賃金がブラックボックス化している側面ものぞかせた。 また、残業時間を申告していない不払い残業があるとした人は３５．３％で、１カ月の平均時間は２１．３時間になった。申告しなかった理由は、働いた時間通り申告しづらい雰囲気（３６．３％）▽残業代に限度がある（２４．２％）−−などが挙がっていた。連合総研は「残業代の不払いは違法行

関連トピックス事業仕分け岡田克也 　岡田克也副総理は５日、増え続ける生活保護費について「『仕分け』の中で専門家を入れて議論したい」と述べ、１６日からの事業仕分けの対象とする考えを示した。「自立を妨げる仕組みや必要性の薄いものがあれば見直していく」とも述べ、結果を踏まえて削減を検討する。東京都足立区の若者の就労支援施設を視察後、記者団に語った。 　野田政権は８月に閣議決定した来年度予算の概算要求基準の中で「生活保護の見直し」を明記し、財務省も削減の検討を始めた。 　ただ大幅な削減は弱者切り捨てにつながりかねないため、岡田氏は「本当に生活保護を必要とする人は、きちんと保護されることが大前提。早く生活保護から自立できるようにする仕組みが必要だ」と指摘した。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！ サービスのご

５日の上海外国為替市場の銀行間取引で、人民元の対ドル相場は、一時、取引上限の１ドル＝６・２４５１元まで人民元高が進んだ。 終値は１ドル＝６・２４５４元で、９月に入ってから２か月で１・６％上昇した。２０１１年の年間上昇率が５％弱だったのと比べると短期間で急激な上昇だ。 上海市場の人民元のドルに対する変動率は、中国人民銀行（中央銀行）が毎朝発表する基準値から上下１％の範囲に制限されている。１０月２５日以降の８営業日のうち７日は１％の上限に到達した。また、人民元買い・ドル売りの注文だけが入り、取引が成立しない「市場が消える」状況が、１１月５日を含め頻発している。 市場関係者によると、人民元の上昇傾向は、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が量的緩和策第３弾（ＱＥ３）を実施した９月中旬以降、本格化した。さらに、中国景気が１２年１０～１２月期に好転するとの予想が広がると同時に人民元高の期待が高まり、「手元

(The Economist Vol 381, No. 8504 (2006/11/18), "Tilting at windmills" pp. 72-74) 山形浩生訳 ([email protected]it.edu) クリーンエネルギー商売は次の投資ブームになりつつあるけれど、リスクがあまりに軽く見られている。 ごく最近まで、ベンチャー資本家たちは情報技術の大将たちのご用聞きに忙しくて、自分たちのような「ヒッピーもどきのエコロ連中」なんぞで時間を無駄にしたりはしなかった、と太陽光ビジネスで 30 年のベテラン、チャーリー・ゲイは回想する。でもいまやエコロ連中が上り調子で、IT長者たちはクリーンエネルギー技術投資に精を出している。 その一人がシリコンバレーの有名な投資家ヴィノッド・コスラ (Vinod Khosla) だ。かれは次の大きな山はエタノールだと旗を振っている。ゲイ氏が働くアプ