東京五輪・パラリンピック開会式の楽曲担当を電撃辞任したミュージシャンの小山田圭吾氏。雑誌上で凄惨極まりない「いじめ体験」を大っぴらに告白する“異常事態”は、いかにして起きたのか――。 サブカルチャーに造詣が深いロマン優光氏は、2019年に上梓した『90年代サブカルの呪い』（コア新書）の中で、〈当時の空気、サブカル色の強いミュージシャンとしての当時の氏の立ち位置からすれば、悪趣味／鬼畜系文化の影響のもとに起こったものであろうことは容易に想像することができます〉と綴っている。ここでは同書より一部抜粋して、紹介する。 ◆◆◆

デジタル庁が9月1日に発足する。行政のデジタル化を進める司令塔となり、マイナンバー（社会保障・税番号）制度の活用や情報システムの効率化をめざす。コロナ禍で「デジタル敗戦」とも言える状況になるなか、省庁間の縦割りをなくし、暮らしを変えることができるのか。 デジタル庁の創設は昨年9月、菅義偉首相が自民党総裁選で公約に掲げた。それから8カ月後の今年5月、デジタル改革関連法が成立した。異例のスピードで創設できた背景には、デジタル行政の遅れがコロナ禍で浮かび上がったことがある。 政府は20年以上前からデジタル化を掲げてきたが、うまくいかなかった。「5年以内に世界最先端のIT国家となることを目指す」。2001年施行のIT基本法に基づく「e―Japan戦略」にはこう書かれていた。IT人材を育成し、行政手続きのオンライン化も進むはずだった。内閣府が昨年11月に公表した20年度の経済財政白書によると、政府の

政治評論家の田崎史郎氏が「ＢＳ朝日　日曜スクープ」（ＢＳ朝日）に生出演。菅義偉首相のＳＮＳでの〝発信力〟についてコメントした。 【写真】空手着着用も…目が死んでいる菅首相 菅首相は五輪開幕以降、１日正午時点でツイッターの投稿が「オリンピック関係」が２２回、「感染拡大への注意喚起」が３回と極端に差が出ている。 これには野党などからも批判の声が出ているが、田崎氏は「これは明らかにスタッフのミスですよ」ときっぱり。その上で「総理がＳＮＳやってるわけじゃないわけです、はっきり言って。周りの人が入れてる。周りの人たちが気を利かせてどんどん入れていけばいいのに、それをやっていないっちゅうことですよ。やらなきゃいけないこと」と指摘した。 ＭＣから「ご本人が五輪で頭がいっぱいということではないのか？」と聞かれると「むしろワクチンのことを考えすぎてるんですよね」と田崎氏。続けて「だから、そういうメッセージを

菅首相は、新型コロナウイルス感染症の医療提供体制に関する閣僚会議で「重症患者や重症リスクの高い方以外は自宅での療養を基本とし、症状が悪くなれば入院できる体制を整備する」と述べた。

スターバックスコーヒー（スタバ）の47JIMOTOフラペチーノを全部飲んできました。47都道府県それぞれの地元ならではのフラペチーノを地元のバリスタが考案し、それぞれの地域限定で販売するスターバックス25周年記念企画です。 ※この取材は東京都の緊急事態宣言が解除されたのち、十分な感染対策を施したうえで取材先の感染状況に十分配慮しながら実施いたしました。 ※この記事は株式会社おくりバントの提供でお送りいたします。 1日目　6:00 鹿児島県鹿児島市　鹿児島中央駅 梅雨の真っ只中でありながら見事に快晴な鹿児島よりこんにちは。青い空がとても気持ち良く、早朝の雰囲気と相まってとても爽やかな気分です。 さて、九州の南の端である鹿児島、その鹿児島に朝の6時という早朝から仁王立ちしている僕。なぜこんな事態になっているのか、まずはその理由を説明する必要があるかと思います。 あれは数日前の出来事でした。ネッ

うつ病などで仕事を休む地方公務員が増えていることから、総務省は、全国すべての自治体を対象に初めて実態調査を進めています。 結果を踏まえて、今年度中に対策を取りまとめる方針です。 うつ病などの精神疾患で仕事を休んだ地方公務員は、一部の自治体を抽出して総務省などが調べたところ、1999年度は10万人当たり327人でしたが、2019年度は1643人で、この20年で5倍に増えているということです。 こうした状況を受けて総務省は、全国すべての都道府県と市区町村を対象に初めて、精神疾患と仕事に関する実態調査を進めています。 調査では、▽昨年度、精神疾患で1週間以上仕事を休んだ職員の状況に加えて、▽予防策や職場復帰に向けた取り組み、それに▽対策を講じるにあたっての課題などを尋ねています。 総務省は、調査結果を踏まえ、有識者でつくる研究会で議論したうえで、今年度中に業務に応じた対策を取りまとめる方針です。