AP通信は2日、新型コロナウイルス禍で揺れる東京五輪について「イエス。五輪は反対とパンデミック（世界的大流行）にもかかわらず開催される」と題する検証記事を伝えた。巨大利権が絡む国際オリンピック委員会（IOC）優位の契約や、強行して政権維持に役立てたいともくろむ日本政府の判断が背景にあり、それらがコロナ禍で逼迫する医療関係者らからの批判をのみ込んでいると評した。 五輪経済に詳しい米スミス大のアンドルー・ジンバリスト教授は五輪が中止となれば、IOCは放送権収入でおよそ35億ドルから40億ドル（約3850億～4400億円）を失う可能性があると算出した。

接種率が高い県に優先してワクチンを配布するという言語道断の方針です。無論接種は早く進めるに越したことはありませんが、早い遅いは医師数や地理的状況などの事情もあり一概に県の責任ではないですし、何よりこれが「感染制御に最適の方法」であ… https://t.co/zg4dHvmnT3

実はファイザーもモデルナも、まだ「正式承認」されていない。1年以上の安全性と有効性は原理的に証明できない。それを「絶対安全」と宣伝する医クラはニセ科学。 https://t.co/8lIkn1vW3X

「東京大会を実現するために、われわれはいくつかの犠牲を払わなければならない」 国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長の発言が波紋を広げている。IOCは、犠牲を払うのは「オリンピック・コミュニティの中にいる全員」で、「日本国民に向けての発言ではない」と釈明。しかし、日本国民から“五輪反対”の声が日に日に強くなっているなか、火に油を注ぐ発言だったのは間違いない。 【写真多数】天皇陛下61歳の珍スクープ写真ベスト10 朝日新聞社が5月15、16日に実施した世論調査では、東京五輪開催について「中止」が43％、「再び延期」が40％。一方で「今夏に開催」はわずか14％となっている。 大幅に削減されたとはいえ、選手や関係者あわせて約7万8千人が来日する予定となっている。日本国内のワクチン接種が遅々として進んでおらず、長引く休業要請で飲食業や観光業は疲弊。多くの地域で医療体制は逼迫状態が続

「スラムダンク」「聖闘士星矢」「ドラえもん」...こうした作品名を見るだけで、子ども時代が思い起こされる人も多いだろう。 実は、それは海を越えた中国でも同じだ。これらの作品は、日本産であるにも関わらず、中国人にとって「国民的」な存在でもある。 そんな日本のソフトパワーを象徴するアニメが今、中国で存在感を失いつつある。その原因を調べると、技術を吸収した中国側の台頭、そして「待っていればチャイナマネーが入ってくる」時代の終わりが見えてきた。 東京都町田市。街道沿いのオフィスビルに、中国発のアニメ制作会社「カラードペンシル」（本社：中国重慶市）が居を構えている。 日本人と中国人、それにベトナム人などの国際的なメンバーがアニメ制作にあたる。大半は中国の動画プラットフォームに納入するものだ。 日本のアニメ業界関係者を「これを中国が作ったのか」と驚かせた作品がある。現地で人気のウェブ小説が原作で、ネッ

個人的には、今回大坂なおみの騒動後のメンヘラカミングアウトで同情して全て病気のせいで免責と叫んでる人達の中に、安倍元首相の病気カミングアウト後も病気である事を馬鹿にしたり説明責任としつこく追求してた人が多く混ざってるのは面白い。

「選手にはどうすることもできません」という池江選手が一身に同情を集め、「試合後のインタビューをやめたい」と声を上げた大坂選手が大バッシングに晒されるのがいかにも「ザ・日本」という感じがする。