好きだった

（山田敏弘:国際ジャーナリスト） 最近、米国の大学や研究機関で「中国絡み」のトラブルが頻発している。 【写真】WHOテドロス事務局長への公開メッセージをSNSに投稿し、大きな反響を呼んでいる台湾の女子医学生ヴィヴィ・リンさん。 2020年1月28日、米マサチューセッツ州の名門大学であるハーバード大学で、化学・化学生物学部長のチャールズ・リーバー教授（60）がFBI（連邦捜査局）によって逮捕された。ナノサイエンスの分野における世界的権威であるリーバーの逮捕容疑は、中国の武漢理工大学で研究所を設立するとして中国政府から約150万ドルを受け取っていた上に、毎月5万ドルの支払いを中国から受け取っていたこと。これらは当局へ報告の義務があるが、リーバーは捜査員に虚偽の説明をしたことで逮捕された。 さらに5月には、オハイオ州のクリーブランド・クリニックで研究者をしていた中国系アメリカ人チン・ワンが、中国

マスクしない人が「若ければ死なない」と言うけど、死なないけど死ぬほど苦しい。眠れない。2週間は地獄だ。アビガン飲んでも熱下がるだけ 自分は感染した人間だ。30歳目前の男。一人暮らしで自粛はしていたもののテレワークじゃないため出勤しててどっかで貰った。緊急事態宣言後の話だ 病院や隔離施設を見ていると、今の解除後に小売店がやっている消毒等の対策は新型コロナに無意味だと分かる。余りにもお粗末だ TVのニュースでスポーツジム再開で消毒している映像を見たが、係員が適当にスプレーしてタオルで拭いて回るだけだった。現場は数倍丹念に消毒していた。それでも罹る人が居た たぶん今のままでは一度沈静化とか無理だ。全員がマスクして、その辺の物に触れる前に消毒して、人と向かい合わずに生活しない限りは無理だ 焼肉屋がいつもどおりに客を入れ、誰一人マスクしない状態で焼き肉食べ酒を飲んでいるのを見かけると絶望しかしない

「これどうぞ。代わりに食べ物ください」イルカが人間にプレゼントを渡す習慣を身に着けた（オーストラリア） 記事の本文にスキップ コロナ禍の影響を受けているのは人間だけではない。人間と関わりあって生きている動物もそうだ。活動制限でにより姿を消してしまうのだから、いつもと様子が違うことは感じているだろう。 オーストラリアのクイーンズランドにある湾に生息しているシナウスイロイルカの1頭は、餌付けプログラム施設が閉鎖になり、会いに来てくれる観光客が減ったことに気が付いた。 これまで、観光客から餌をもらえていたのだが、その回数がめっきり減ってしまった。そこで、施設ボランティアから餌を貰うために、イルカなりのプレゼントを渡す習慣を身に着けたという。『Lad Bible』などが伝えている。 餌が欲しいイルカ、プレゼント交換を思いつく クイーンズランド州クールーラ・コーストのティン・キャン・ベイにあるバーナ

「これって、本当に必要かな？」「買わなければよかった」――。このように後悔したことがある人も多いと思うが、実際どんなモノを不要に感じているのだろうか。15歳以上の男女に「現在、必要でないモノは？」と聞いたところ、「学歴」（28.6％）を挙げる人が最も多く、次いで「資格」（22.2％）、「車」（20.7％）であることが、日本リサーチセンターの調査で分かった。 4位は「生命保険」（14.0％）。以下「本（紙媒体）」（13.4％）、「マイホーム」（11.9％）、「テレビ放送」（9.1％）、「テレビ本体」（7.5％）という結果に。一方、最下位は「現金」（2.6％）。「メール」（3.1％）や「パソコン」（4.9％）も挙げる人が少なく、まだまだ「必要」と感じる人が多いことがうかがえた。 年代別でみると、「学歴」は男女とも年代が高くなるほど「必要としない」と答えた人が多く、50代以上では男性のほうが多い

アメリカで白人の警察官に取り押さえられた黒人男性が死亡した事件で、抗議デモが全米に広がる中、トランプ大統領は1日、各州の知事とビデオ会議を開きました。 この中でトランプ大統領は「もっと厳しくならなくてはならない。支配しなければならない」と述べ、デモ隊に対してもっと厳しく臨むよう各州の知事に求めています。 一方、ホワイトハウスのマケナニー報道官は1日の記者会見で「トランプ大統領は受け入れられないことだという立場を明確にしている。暴力や略奪などは認められない。これらの犯罪行為は抗議デモではない」と述べ、抗議デモが過激化していると、非難しました。

こばやし・ゆうじ／上智大学大学院総合人間科学研究科社会学専攻博士前期課程修了。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行っている。著作に『罰ゲーム化する管理職』『リスキリングは経営課題』『早期退職時代のサバイバル術』『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術（共著）』『働くみんなの必修講義 転職学（共著）』『残業学（共著）』など多数。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 コロナウイルス禍によるテレワーク、在宅勤務の浸透で、「働かないおじさん」問題が再燃している。 毎日なんの仕事をしているかもわからず、目立った成果も出さず、遠隔会議でも発言しない……。テレワークによって、これまでオフィスにいることでまだ気

日本人のほぼ全員を家に閉じ込めてきた緊急事態宣言が解除され、働き手の多くが職場に戻ることとなった。新型コロナは感染症であり、これまでの人類の歴史はウイルスとの闘いでもある。したがって、この感染症は第2波、第3波はあってもやがて落ち着き、人類は新たなウイルスとの共生方法を学んでいくのだろう。 では約2か月間の蟄居を命じられていたサラリーマンたちは、宣言解除を受けてまたコロナ前と同様に毎朝毎夕満員の電車に揺られて通勤するのか。世の中は、もとどおりになるだけなのだろうか。 緊急事態宣言の期間中、サラリーマンの多くは在宅勤務を強いられた。最初は経営者も社員も戸惑いをもって始めたテレワークだったが、実際におこなってみると、意外にもある程度機能することが分かってきた。 テレワークは案外“便利で快適”だった 社員は、通勤時間がいかに無駄なものであったかに気付かされた。会社に行かなければ嫌な上司に気を遣う

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