こんにちは、らくからちゃです。 お家で妻と、のんびり晩御飯を食べながらテレビをつけてみると、中々興味深い番組がありました。 (引用元:所さん！大変ですよ - NHK) そういやありましたよね、アルミ缶のプルタブを集めてリサイクルする運動。確か、車椅子かなんかに交換出来るって聞いたことがあったような。一生懸命集めている人もいたような気がします。でもこれ、 リサイクル業者からしたら迷惑以外の何者でもないらしいんです。 それでも減らないのは何故！？というのが今回のお題だそうです。中々面白そうでしょう？ プルタブ集めの目的とは？ そもそも何で、あんなちっこいものを集めるようになったのか。その背景をたどると1980年台まで遡ります。 当時、自動販売機とともにアルミ缶飲料が急速に普及しはじめました。当時のアルミ缶のプルタブって、今のように本体にひっついているものではなく、簡単に外れるものだったそうです

ブラックホールなど宇宙の謎に迫る日本の新しい天体観測衛星「アストロＨ」が、１７日午後５時４５分、鹿児島県の種子島宇宙センターからＨ２Ａロケット３０号機で打ち上げられました。ロケットは順調に飛行を続け、およそ１４分後、午後５時５９分ごろに高度５７９キロ付近で「アストロＨ」を予定の軌道に投入し、打ち上げは成功しました。

文化庁は、秋田県の「男鹿のナマハゲ」など地域の人たちが仮面をつけたり仮装したりして家々を回り無病息災などを願う全国７つの行事を、ユネスコの無形文化遺産として推薦することを決めました。 推薦されるのは、秋田県の「男鹿のナマハゲ」、岩手県の「吉浜のスネカ」、山形県の「遊佐の小正月行事」、宮城県の「米川の水かぶり」、石川県の「能登のアマメハギ」、佐賀県の「見島のカセドリ」、沖縄県の「宮古島のパーントゥ」で、いずれも国の重要無形民俗文化財に指定されています。政府は今後、推薦を正式に決定し、来月中にユネスコに提案書を提出する方針で、早ければ来年１１月にも審査される見通しです。 ユネスコの無形文化遺産には、和食や和紙などこれまでに２２件が登録されています。

江戸時代、日本に西洋医学を伝えたドイツ人の医師のシーボルトは、医療のかたわらで日本の植物の研究にも取り組んでいました。その研究のさなかに交わされた直筆の書簡が見つかり、研究者は日本の植物学の原点を記した貴重な資料だと話しています。 今回見つかった書簡は、千葉市美浜区にある神田外語大学が保管していたシーボルトの資料の間に挟まれていて、別の文書の筆跡との比較などからシーボルトの直筆と確認されました。 書かれたのは文政１１年、西暦１８２８年で、植物研究の協力者だった日本人の教え子、賀来佐之にオランダ語で「日本の植物の目録をどうか努めて完成させてほしい」と強く呼びかけています。 当時、シーボルトは滞在期間の終わりが迫っていて、書簡の文末では「私の仕事を終える前に出発しないように」と弟子に長崎にとどまるよう求め、帰国までに研究をやりとげようとした強い執念がうかがえます。 その後、シーボルトは１６００

世相や働く人の本音を軽妙に詠んだサラリーマン川柳コンクールのことしの入選作が１７日発表され、マイナンバーや、ラグビー日本代表として活躍した五郎丸歩選手など最近の話題をテーマにした句など１００作品が選ばれました。 今回は、去年ラグビーの日本代表として活躍した五郎丸歩選手にちなんだ句が多く寄せられ「世の夫 五郎丸より 拝んでる」「トライして ずっと寝たママ ごろん丸」などが入選しました。 また、すでに通知が始まっているマイナンバーに関連して「キミだけは オレのものだよ マイナンバー」「マイナンバー 夫婦間でも 機密事項」などが選ばれました。 ことしは職場の人間関係をテーマにした作品も多く「ただでさえ 無礼な部下の 無礼講」「決めるのは いつも現場に いない人」「部下の言う 『課長やばい』は 褒め言葉」などがありました。 また、定年や退職をテーマに「定年後 帰りは何時 聞く側に」「花束を 妻へも

「ファミリーコンピュータ」が発売されてから30年以上、『スペースインベーダー』から数えると、いわゆるコンピュータゲーム市場なるものが産業として産声を上げてから、実に35年以上の月日が経過している。 一時期は、文字通り世界を席巻した日本のゲーム産業。しかし、スマートフォンの台頭や、あらゆる分野がグローバル化の波に飲み込まれるなかで、「日本のゲーム」も、徐々にその影響力を低下させつつあるのは、今さら指摘するまでもない。 大規模化、高度化するゲーム開発環境に、次々と台頭する新興ゲームメーカー。そんな中にあって、日本のゲーム産業の進むべき道、取るべきポジションはどのようなものになっていくのだろうか。 この連載「ゲームの企画書」は、ゲーム史に名を残した名作ゲームのクリエイターの方々に、製作時のエピソードをお聞きして、まとめていく連載企画である。 名作と呼ばれるゲームがどのように作られ、またそこにはど

グループとしての活動が続くのかどうかが注目されていた人気アイドルグループ、ＳＭＡＰが存続することが決まり、１８日夜、メンバー５人が民放のテレビ番組にそろって出演して、「自分たちは何があってもただ前を見て進みたい」と話しました。 メンバー５人は１８日夜、民放のテレビ番組に生出演し、今回の騒動を謝罪したうえで木村拓哉さんが、「ＳＭＡＰが空中分解になりかねない状態だと思いましたので、５人が顔をそろえてこのような時間を頂きました」と経緯を説明しました。そしてメンバーが１人ずつコメントし、このうち中居正広さんは「今回の件でＳＭＡＰがどれだけみなさんに支えていただいているのか改めて強く痛感しました」と述べました。また、草※なぎ剛さんは、木村さんが機会を設けてほかのメンバーが事務所のジャニー喜多川社長に謝罪したことを明かしたうえで、「５人でここに集まれたことに安心しています」と述べました。 そして、最後

グループとしての活動が続くのかどうかが注目されていた人気アイドルグループＳＭＡＰのメンバー５人が、１８日夜、民放のテレビ番組にそろって生出演し、「自分たちは何があってもただ前を見て進みたい」と話して、引き続きグループとして活動していくことを明らかにしました。 このためメンバー５人は１８日夜民放の番組に急きょ生出演し、この中で木村拓哉さんが「ＳＭＡＰが空中分解になりかねない状態だと思いましたので、５人が顔をそろえてこのような時間を頂きました」と経緯を説明しました。そして１人ずつコメントし、このうち中居正広さんは「今回の件でＳＭＡＰがどれだけ皆さんに支えていただいているのか改めて強く痛感しました」と述べました。また、草※なぎ剛さんは、木村さんが機会を設けてほかのメンバーが事務所のジャニー喜多川社長に謝罪したことを明かしたうえで、「５人でここに集まれたことに安心しています」と述べました。 そして

「地球以外にも果たして生命は存在するのか」、この壮大な謎の解明に向けた研究が今、世界中で活発になっています。ことしは日本でも東京大学と京都大学でそれぞれ地球外生命の探査に向けた動きが本格化します。 また、先月にはオーストラリアの大学が南米のチリにある望遠鏡での観測で、地球から１４光年という太陽系から比較的近い場所に水が存在できるような環境の惑星を発見したと発表し、研究チームは今後この惑星の大気を調べて水や生命は存在するのか、さらに研究を進めたいとしています。 こうしたなか、ことしは日本でも地球外生命の探査に向けた動きが本格化します。このうち東京大学を中心としたグループは、アメリカのハワイにある日本の「すばる望遠鏡」に、ことしの夏までに新たな観測機器を取り付け、太陽系以外にも生命が存在できるような惑星があるのか探査を開始します。 研究グループでは、これまでの主に目に見える光での観測では見つか

毎年、正月３が日に、餅をのどに詰まらせて病院に運ばれる人が相次ぐことから、東京消防庁は、餅を小さく切って食べたり、詰まらせた場合は背中をたたいて吐き出させたりするよう呼びかけています。 ことしの元日には、東京・国分寺市と江東区で、それぞれ８４歳と７６歳の男性がいずれも自宅で餅を食べた際にのどに詰まらせて、運ばれた病院で死亡するなど、搬送された人の９０％以上を高齢者が占めています。 餅による事故を防ぐため、東京消防庁では、餅は小さく切って、よくかんで食べ、もし、のどに詰まらせた場合は、意識があるかどうかを周りの人が確かめ、反応があればあごを支えてうつむかせ、背中を強くたたいて吐き出させるよう、ホームページなどで呼びかけています。 東京消防庁は、「正月は餅を食べる機会が増えるので、高齢者には特に注意を払い、応急手当ての方法もよく理解しておいてほしい」と話しています。

技術革新によって実用化が進んだ低コストの人工衛星「超小型衛星」を観測などに活用しようという動きが出始めていて、今後、関連する事業の拡大が期待されています。 このうち、東京・墨田区のベンチャー企業は、開発を進めている重さ２０キロの超小型衛星を年内にも打ち上げる計画です。打ち上げた衛星で、ロケットの破片など、人工衛星に衝突して被害を与えるおそれがある「宇宙ゴミ」の観測データを収集し、宇宙機器メーカーなどに提供します。 また、大手商社などが出資する東京・千代田区のベンチャー企業は、来年からの６年間で５０機の超小型衛星を打ち上げ、地球の陸地面積の４５％に当たる範囲を観測する事業を始めます。観測した画像データを提供し、農産物の生育状況の予測やインフラの点検などに活用してもらう計画です。このベンチャー企業の中村友哉社長は「超小型衛星は早く安くできるので、農業や都市計画などで幅広く活用されるようになるだ

がん医療の向上や予防を進めるため、すべての患者の情報を国のデータベースで管理する「全国がん登録」が今月から始まりました。 がんの診断や治療を行っているすべての病院と都道府県の指定を受けた診療所は、患者の名前やがんの種類、治療の内容など２６の項目について、都道府県を通じて国に届け出ることが義務づけられます。集められた患者の情報は、国立がん研究センターのデータベースで国が一元管理し、分析したうえで、がん医療の向上や予防や検診などの対策を進めることにしています。 これまで、がん患者に関する情報は都道府県ごとに集めていましたが、参加する医療機関が限られ、住んでいる都道府県以外の医療機関を受診したり、転居したりした患者の情報が把握できないなど、課題が指摘されていました。 国立がん研究センターの松田智大全国がん登録室長は「がん登録は、新しい治療方法や検診方法の開発にもつながります。すべての国民に理解と

日本の探査機として初めて地球以外の惑星を回る軌道に入ることに成功した、金星探査機「あかつき」は、ことし本格的な観測に臨みます。ＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構は、金星全体の大気や雲の動きを世界で初めて動画で捉え、硫酸の雲に覆われ猛烈な風が吹き荒れている金星の気象の謎に迫りたいとしています。 現在、「あかつき」では、搭載されている６つの観測装置の点検が進められていて、ＪＡＸＡは、ことし４月ごろから本格的な観測を始める予定です。 大きさや生まれた時期が地球とほぼ同じで、地球の“双子星”とも言われる金星を巡っては、上空を硫酸の雲で覆われ、時速３６０キロの猛烈な風が吹き荒れるなど、地球上の生命はとても住めない過酷な環境となっていることが分かっています。 ＪＡＸＡによりますと、これまでの「あかつき」の試験観測では、金星全体にわたって東西方向に筋状にたなびく雲の様子が精細に映し出され、猛烈な風と関係して

閉ざされた空間に長期間滞在する宇宙飛行士のストレスを診断する方法の開発につなげようと、ＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構が一般から閉鎖空間に滞在する実験への協力者を募ったところ、８人の定員に対し２０００人を超える応募があり、予定より早く締め切られる関心の高さとなっています。 このため、ＪＡＸＡは血液や唾液などの検査を通じて、ストレスを日常的に診断できる方法を開発することになり、基礎的なデータを集めるため、来年２月から一般の人に閉鎖空間に滞在してもらう実験を始めることになりました。 実験が行われるのは、茨城県の筑波宇宙センターにある宇宙飛行士の選抜試験にも使われる宇宙船を模した施設で、２０歳から５５歳までの男性８人に２週間、共同生活をしてもらいます。 ＪＡＸＡでは、実験の協力者に３８万円を支給する条件で今月２４日から募集を始めたところ、８人の定員に対し２０００人を超える応募があり、予定より２週間

日本と韓国の外相会談がソウルで行われ、慰安婦問題を巡って、日本政府は責任を痛感し、安倍総理大臣が、心からおわびと反省の気持ちを表明するとしたうえで、日韓両政府は韓国政府が設置する財団に日本政府の予算からおよそ１０億円の資金を拠出し、元慰安婦への支援事業を行うことで合意しました。また、両政府は、この問題が「最終的かつ不可逆的に」解決されたことを確認しました。 会談のあと、両外相はそろって記者発表を行い、合意事項について発表しました。この中で、岸田外務大臣は「慰安婦問題は、当時の軍の関与のもとに、多数の女性の名誉と尊厳を深く傷つけた問題であり、かかる観点から、日本政府は責任を痛感している」と述べました。そのうえで、岸田大臣は「安倍総理大臣は、日本国の内閣総理大臣として改めて、慰安婦としてあまたの苦痛を経験され、心身にわたり癒しがたい傷を負われたすべての方々に対し、心からおわびと反省の気持ちを表

認知症の診断が出て運転免許の取り消し処分を受けた人は、ことし東京都内で６０人と、２年前の９倍近くに急増していることが警視庁への取材で分かりました。 道路交通法では、交通事故を起こしたり免許を更新したりした際に、警察官などが認知症の疑いがあると判断した場合、ドライバーは「臨時適性検査」と呼ばれる医師の診断を受けるよう定められています。そして認知症と診断されると、症状によっては、交通事故を起こすおそれがあるとして免許の取り消しや停止の処分が出されます。警視庁は、高齢化によって本人が気づかないうちに認知症の症状が進むケースが増えるとみて、家族などの周囲が変化に気づいてほしいと呼びかけています。 警視庁運転免許本部の小高博之課長は、「６０代前後の団塊の世代は運転免許を持っている人が比較的多く、高齢化に伴って認知症のドライバーはさらに増加するとみられる。変化に気づけば免許の返納を検討してほしい」と話

ＪＲ東日本は営業運転の初日にトラブルが相次ぎ運転を取りやめていた山手線の新型車両についてシステムの修正を行い、２７日未明から試運転を始めました。問題がないことが確認されれば営業運転を再開させたい考えです。 この車両は先月３０日に営業運転を開始しましたが、正しい位置に停止したのにドアが開かなかったほか、運転席にデータの送受信の異常を示す表示が出るなどのトラブルが相次ぎ、運転を取りやめていました。 ＪＲ東日本が調べたところ、ＩＮＴＥＲＯＳと呼ばれる新しい情報管理システムに、非常ブレーキを使った場合、ドアが開かなかったり、長時間にわたってデータを送受信すると処理できなくなったりする不具合が見つかったということで、ソフトを修正したということです。 試運転では、最終電車の運行が終った２７日の午前１時４５分ごろから乗客を乗せずにＪＲ大崎駅を出発して山手線を２周し、ＩＮＴＥＲＯＳが正常に動くかどうかなど

全国の信号機に設置されている信号の色などをコントロールする制御機のうち、２０％近くに当たる４万基余りが更新時期を過ぎていることが警察庁の調査で分かりました。警察庁は事故につながるおそれがあるとして、更新の数値目標を初めて定め、制御機の更新を進めることにしています。 更新時期を過ぎた制御機の割合を都道府県別に見ますと、福島県が３３％で最も高く、次いで富山県が３２．５％、愛知県が３１．３％などとなっています。 警察庁によりますと、こうした制御機が故障し、信号が消えたり別の色が同時に点灯したりするなどの不具合が、昨年度３１４件起きたということです。信号の不具合が原因の交通事故は、今のところ確認されていないということです。 制御機の更新は厳しい財政状況の影響でなかなか進まず、このままのペースでは更新時期を過ぎたものは１０年以内に３０％を超えると予測されています。 警察庁は故障すると事故につながるお