テニスのスター選手にして、日本人初のグランドスラム優勝者の「大坂なおみ選手」に、日産がGT-Rニスモを贈呈しました。大坂選手の新たな愛車の写真をご紹介しましょう。

健康・美容器具を手がけるＭＴＧ（名古屋市）は１３日、東京証券取引所の新興市場マザーズ上場後初の決算となる２０１８年９月期連結決算を発表した。売上高は前期比３３．４％増の６０４億円で１０期連続増収、営業利益は同５３．５％増の８８億円で４期連続増益となり、いずれも過去最高を更新した。最終（当期）利益は…

慰安婦問題や徴用工問題が日韓関係を揺るがし続けている。 そんな折、私は月刊 「文藝春秋」新年号 で、韓国有数の知日派である元駐日韓国大使・柳興洙（ユ・フンス）氏にインタビューし、これらの問題などについて胸の内を聞いた（「文在寅政権は我が韓国の『信用』を失った」）。 【写真】元駐日韓国大使・柳興洙（ユ・フンス）氏 この懸案をめぐって文在寅政権下の韓国は、日本との“約束”を破ったことで日本世論の激しい非難と反発を招いている。柳・元大使は、この懸案で日本との“妥協”を模索し、慰安婦問題では合意を決断した朴槿恵・前政権の対日スタッフだった。文政権の日本に対する“手のひら返し”には当然、憤懣やるかたない。 彼が強調したのは「国家にとって最も重要なことは信用」ということだった。それは外に対しても内に対してもそうだという。ところが左翼・革新政権下の韓国では「積弊追放」の名の下で無理な過去否定が強行され、

10日、日産自動車元会長のカルロス・ゴーン氏が再逮捕され、東京地裁は同日、ゴーン氏に10日間の勾留を認める決定をした。今回の再逮捕の容疑は「直近3年分の有価証券報告書の虚偽記載」だが、先月19日に逮捕された際の容疑は「2011年3月期～15年3月期の有価証券報告書の虚偽記載」であり、逮捕事実は同じで期間だけが異なる点について、身柄拘束の適法性を疑問視する指摘も出ている。 さらには、「役員の報酬」についての虚偽記載が、金融商品取引法が定める「重大事項の虚偽記載」に該当するのかは微妙であり、検察がゴーン氏を有罪に持ち込めない可能性も指摘されている。 また、ゴーン氏の不正を暴いた側である日産の西川廣人社長が、ゴーン氏の退任後に報酬を払う旨を定めた文書に署名していたことが判明し、西川社長の責任を問う声も出ている。そもそも西川社長は2017年からCEOを務めており、会社として虚偽の有価証券報告書を提