日本の漫画を海外に普及させる方法は？ 小禄卓也氏（以下、小禄）：ここで一旦、用意していたトークは終わりにさせていただきまして、Q&Aに入りたいと思います。事前のお申し込みの際にいただいている質問と、今のセッション中にいただいている質問がありますので、そのへんをぶつけてみたいと思います。 まずお1人目、これはお名前は言ってもいいんですか？　言ってはいけない。はい。じゃあ匿名でのご質問です。「日本の漫画をアニメなどのメディアミックスを介さず、漫画のかたちのまま海外に輸出して普及するために、日本の漫画は何か変わる必要がありますか？　変わるとしたらどう変わるといいと思いますか？」 赤松健氏（以下、赤松）：基本は吹き出しの中を翻訳してそのまま日本のサーバーに置いといて、海外から見に来てもらうというかたちにすべきですね。 小禄：なるほど。それはどういう背景が。 赤松：日本の漫画をそのまま見てもらうとい

テスラモデル３の１年間にかかった維持費 さて、ここからが本題です。１年間でかかった費用を羅列していきます。 自動車税・・・6500円。やす。 オイル交換・・・０円。オイル交換するエンジンやギアがないので。 ブレーキパッドももちろん交換してません。電気自動車は一般的に回生ブレーキになっているので、アクセル離すとブレーキ状態になるんですよ。なので廃車までブレーキパッド交換しないこともザラだそうです。 さて、一番お金がかかっている燃料費（電気代）です。結論から言うと、僕の場合は月に平均6,000円ぐらいです。年間72,000円ですね。それで20,000kmです。 ガソリン１リットル150円で計算すると、480リットルで20,000km、リッター換算の燃費は41km/lになります。 ただ、この燃料費（電気代）は人によってもっと下げることが可能です。 テスラの燃料代（電気代）の下げ方 僕の場合、燃料

しばらく辞めようと思います。 どんな勉強をしていたの 業務終了後に技術書を読んだり、資格取得（AZ-900）に取り組んだりしてました。時間が無いので寝る前とか、早めに出勤して本読んだりとか、昼休みに読んだりとかしてました。 なんのために勉強していたの 転職して仕事内容がかなり変わり、分からないことが増えました。分からないなら勉強を増やせばいい！という今思い返すとちょっと浅はかな考えです。また、インフラ女子の日常を執筆する上で中途半端なことは描きたくないという気持ちから、書くテーマについて最低1冊は読もうとしてました。ゼロトラストのテーマの時はゼロトラストネットワーク1冊とか。そりゃどえらい疲れるわぁ(´ｰ｀) なんで辞めるの 休職する程度に身体を壊したからですね。3ヶ月ほど休職して最近復職しました。 あと、この進め方で勉強してるとキリがなくて辛いからです。(´ｰ｀) 勉強しなくなった時間は

「可哀想」「環境破壊」だけではない、反捕鯨世論構成の歴史 捕鯨問題は日本が欧米諸国と感情的に対立するテーマの一つです。 欧米側は、鯨は絶滅寸前であり捕獲は自然破壊であるし、そもそも鯨は知性のある生き物であるため捕獲するのは非人道的であると主張します。 一方で日本側は、シロナガスクジラなど希少な鯨以外は増加しており、捕鯨は自然破壊にはまったくあたらないし、捕鯨文化は日本の伝統であるため止めることは文化の破壊であると抵抗します。 様々な思惑が交錯する捕鯨問題はなぜこじれたのか、その歴史を整理したいと思います。 １. 資源としての鯨 昔から世界中の漁民の間で鯨漁は盛んでした。 伝統的に鯨を捕獲して食べることで知られるのは日本人、北米先住民、アイスランドやノルウェーなどノルディックの人々ですが、他にも捕鯨文化は広く存在します。 インドネシアのスラウェシ島東部・レンバタ島南海岸のラマレラ村には、伝統

もう25年ぐらい和式トイレ使ってないから使い方がさっぱりだし、イベント時の仮設トイレの多くが和式で絶望感が半端ないから、コロナでイベントが激減した今のうちに和式トイレ廃止法を出してほしい。

報道機関に公開された東京拘置所の刑場の「執行室」。中央下は踏み板＝東京都葛飾区で2010年8月27日（代表撮影） 米国で死刑廃止を公約に掲げたバイデン政権が発足した。死刑の廃止・停止は国際的な潮流で、米国が死刑廃止国になれば、先進国で死刑制度が残るのは日本だけとなる。しかし、国内ではなかなか議論が広がらない。そもそも死刑制度とは何なのか。人権の尊重をうたい、残虐な刑罰を禁止する憲法の観点から問題はないのか。憲法学者の木村草太・東京都立大教授と考えた。【上東麻子/統合デジタル取材センター】 死刑廃止の潮流と日本の落差 米トランプ政権は1月、1人の女性に死刑を執行した。この死刑囚は幼少期に激しい虐待を受けていたこともあり、日本でも話題を集めた。連邦政府による女性の死刑執行は67年ぶりで、政権交代目前だったことから「駆け込み」と国際的な批判を浴びた。 米国には連邦と半数以上の州に死刑制度がある。