機械学習の進歩に伴ってさまざまな画像を生成するAIが作られており、「マジック：ザ・ギャザリング」のカードを自動で生成してくれるAIや、架空のアイドルを自動生成してくれるAIなどが誕生しています。AIイラストレーター「彩(さい)」は、数クリックするだけで好みの顔のイラストを描いてくれるウェブサービスで、描かれたイラストをダウンロードして商用利用することも可能となっています。 cre8tiveAI | AI platform for quick and efficient automatic image editing https://cre8tiveai.com/sc 彩のトップページを開くと、大量の顔アイコンで埋め尽くされた背景と、「こんにちは、彩(さい)です。顔のイラストを描くAIイラストレーターです。」という吹き出しが表示されます。 彩はさまざまなテイストのイラストを描くことが可能らし

APIdays Paris 2019 - Innovation @ scale, APIs as Digital Factories' New Machi...

たびたびTweetしておりますが、2019年9月22日の技術書典7に、『AWSの薄い本　IAMのマニアックな話』という本を出展します。名前の通りAWS本ですが、IAMだけを取り扱っています。初の同人誌を引っさげて、技術書典デビューします。 IAM本の目的 書いた本はIAMの特化本ですが、何故IAMと聞かれるのでここに書いておきます。AWSが不正利用されて100万円の請求が来たというようなニュースが、たまにネットを駆け巡ることがあります。原因の多くがIAMのアクセスキーをGitHubに誤ってコミットしてしまい、そのキーを不正利用されたケースです。そういった事態を防ぐために正しくIAMを知って貰いたいのです。 IAMは、AWSの利用権限を管理する極めて重要な機能です。AWSには多種多様な機能があり、IAMはそれに応じて様々な記述方法で権限を設定できるようになっています。その分設定項目が多く、I

美少女が空から降ってくる…そんなふうに考え(妄想し)ていた時期が俺にもありました。

【AFP＝時事】人の死体は死後1年以上たっても大きく動くという研究結果を、オーストラリアの科学者がタイムラプス動画で撮影して証明した。この研究は、世界中の捜査関係者や病理学者らに影響を与えるとみられている。 【写真】エジプト考古学博物館、「叫ぶミイラ」公開 ファラオ暗殺を企てた王子 科学者のアリソン・ウィルソン（Alyson Wilson）氏は、毎月オーストラリア北東部ケアンズ（Cairns）から南東部シドニーに3時間かけて飛行機で通い、死体の腐敗の進行を確認した。研究対象は、シドニー郊外の人目につかない森林地帯に位置する、南半球で唯一の「死体農場」に保管されている70ある死体のうちの1体だ。正式名称「オーストラリア化石生成実験研究所（Australian Facility for Taphonomic Experimental Research、AFTER）」として知られるこの施設では、

「中国スゴイ！」という文脈で、中国にあるガラス張りの無人コンビニがしばしば取り上げられました。2017年から2018年にかけてのことです。QRコードによるキャッシュレス決済やシェアサイクルの次のネタとして使われたのです。 まさに「あの無人コンビニは今」 中国を代表するネット企業「アリババ（阿里巴巴）」が「ニューリテール（新小売）」なる概念を提唱し、海の向こうのアメリカでは無人商店「Amazon Go」が出た後、負けじと思ったのか、あるいはビジネスモデルを拝借しようとしたのか、ガラス張りの無人コンビニは中国各地に登場しました。 無人コンビニは「面積は小さいのでテナント料は安い」「無人なので人件費も少ない」「だからすぐ儲かる」という論法で小売りの未来を提示しました。華々しく登場して、海外にまでその存在が驚かれた無人コンビニですが、最近の「あの無人コンビニは今」的な報道を見るに、ビジネスモデルと

「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と