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いわゆる「冷笑系」というやつ、私はあれをリアリストのふりをした敵前逃亡者、勝ち馬乗りだとおもっとるよ

運動を続ければ、ダイエットになるのだろうか。医学博士のジェイソン・ファン氏は「運動で燃やせる脂肪は5％が限界だ。食べた以上に動けばやせるというのは科学的に間違っている」という――。 【図表をみる】世界レベルで起きる肥満パンデミック ※本稿は、ジェイソン・ファン著、多賀谷正子訳『トロント最高の医師が教える世界最新の太らないカラダ』(サンマーク出版)の一部を再編集したものです。 ■毎日4時間運動してもやせない理由 ピーター・アッティア医師は〈ニュートリション・サイエンス・イニシアティブ〉の共同設立者だ。この組織は、栄養や肥満の研究における科学的分析の質を向上させることを目的として設立された。数年前まで、彼は長距離を得意とする水泳選手で、ロサンゼルスからサンタカタリナ島まで、およそ40キロ泳ぎきった十数人のうちのひとりだった。 彼は、運動選手にとってはごく一般的な高炭水化物の食事を摂り、毎日3、

＜コロナ発生源の独立調査を主張したオーストラリアに、中国政府は前例のない、経済全体に関わるほどの報復措置を仕掛けたが影響は驚くほど小さかった。これを見て、オーストラリアに追随する国々も出てきている＞ モリソン（左）が輸入制限に屈服しなかったのは習近平にとって大誤算　Carlo Allegri- REUTERS、Jason Lee -REUTERS 事の発端は、オーストラリアが「傲慢にも」、新型コロナウイルスの発生源について独立した調査をすべきだと主張したことだった。中国はこれに激怒し、前例のない大規模な通商上の報復措置を取った。農産物から石炭まで、多分野に及ぶオーストラリア産品の輸入を凍結。両国の経済関係はあっという間にデカップリング（切り離し）の憂き目を見た。【ジェフリー・ウィルソン（西オーストラリア大学パース米国アジアセンター研究部長）】 【動画】韓国、違法操業の中国魚船に機関銃700