フランスの会社間で、窓を利用した“アートの戦い”が繰り広げられている。付箋（ポストイット）でビデオゲームやポップカルチャーに関係したありとあらゆるモチーフ（絵柄）を会社の窓に再現し、創意工夫を競っているのだ。 仏紙パリジャンによると、この“戦い”はユービーアイソフト（フランスに本社を置くコンピュータゲームの開発・販売会社）でディレクターを務めるエミリーさんのふとした思いつきから始まった。 「私は隣のビルで働く人たちが銀行員で、非常に真面目な人たちだと気が付いたんです。休憩時間に彼らがどういった反応を示すか考えながら、窓にラビッツ・パーティ（同社ゲームのうさぎのキャラクター。参照：//www.ubisoft.co.jp/rabbidsparty/）を描いてみました。そうしたら、最初の作品からすぐにBNPパリバ（ユーロ圏最大規模の金融グループ）の人たちは同じうさぎで答えてきてくれたんです！ 正

霧に包まれた山の中で、目の前に突如現れた野生の熊。すると、熊は執拗に男性を攻撃し始め、両腕を回した足にガブリ、ガブリ、さらに男性の腕にもガブリ、ガブリ……。ただし、その熊はまだ幼い、キュートなチビッ子の子熊だった――。そんな動画がYouTubeで公開され話題を呼んでいる。 この動画はロシアで撮影され、8月5日に投稿されたもの（//youtu.be/A7zU2YDNHeo）。立ち上がっても男性の股下くらいの背丈の子熊が、跳ねながら男性のほうへ向かっていくと、まずは足に狙いを定めてガシッとしがみついた。そしてジーンズを履いた男性の足をガブガブ。しばらくして一旦は引き離されたものの、今度は男性の腕をつかみ、これまた必死にガブガブ。男性は時おり「アー…」「オウ…」と痛そうな声を上げていることから、小さな子熊の攻撃と言えどもそれなりにダメージを受けているようだが、終始笑顔で子熊とじゃれている。 Yo

Nowhereelse iPhone 5 rumor roundup

読者の皆様 J-CASTテレビウォッチは閉鎖いたしました。 長らくのご愛顧に、深く感謝申し上げます。 （株）ジェイ・キャスト メディア事業本部

「なぜ学ぶの？」その答えは、人それぞれです。この特集では「勉強やる気タイプ診断」をはじめ、全国の保護者のかたの声、そして《あの人》へのインタビューを掲載中。あなたやお子さまにとっての「学ぶ意味」が見つける手がかりをお届けします。

fj197099 @fj197099 脱原発の風潮は60年安保闘争に似ている（http://t.co/eSpCaXh）…田原総一郎は時々同意できない時もあるが、この見立ては全く同感。昨今の脱原発への急速な傾斜は、何に似ているって60年安保の騒乱に似ている所がある。さすが田原総一郎は同時代的記憶があるという訳だ。 2011-08-10 21:05:27 fj197099 @fj197099 私も安保研究者として60年安保の時の理不尽さは十分分かっているだけにその対比を思いつかなかったのは迂闊だった。そう、脱原発以外の異論を許さぬかの如き、沸騰状況にある昨今の風潮はちょうど60年の「アンポハンタイ」の空気に似ている。誰もが自分が何を言っているかを心底理解してはいない。 2011-08-10 21:08:22 fj197099 @fj197099 60年安保と言ってももはや分かるのは老人とちょっ

米オンラインビデオサイトのHuluは8月10日（現地時間）、日本で年内にサービス提供を開始すると発表した。発表文には「テレビやパソコン、携帯電話、タブレット型端末で、人気ハリウッド映画や、海外ドラマの豊富なラインアップをいつでもどこでも、月額固定料金で楽しむことができるようになります」とある。 Huluは、2007年に米News Corp.と米NBC UniversalがYouTubeに対抗して立ち上げた合弁事業で、米Walt Disneyも参加している。米国では、広告ベースで無料のサービスと、有料版の「Hulu Plus」があり、有料版では月額7.99ドルでフルシーズンのテレビ番組や映画をテレビやPC、iOS端末、プレイステーション 3（PS3）などで高精細（720p）で視聴できる。 Huluが米国外に進出するのはこれが初めてだ。発表文に詳細はないが、日本で提供するのは有料版だけになるも

米Walmart傘下のオンラインビデオサービスVUDUは8月9日（現地時間）、iPadでアプリをインストールせずに同社サービスを利用できるようにしたと発表した。米国のiPadユーザーはSafariで「www.vudu.com/movies/」にアクセスすることで映画をレンタル・購入できるようになった。同社は2008年から米AppleのApp Storeで無料のVUDUアプリを公開していたが、このアプリは既に削除されている。 発表文では触れられていないが、これはAppleによるApp Storeのルール改訂を受けた一連の企業の動きに連なるものとみられる。Appleが6月30日付でアプリストアのルールを変更したことで、サードパーティー企業がコンテンツを販売する場合、Appleに収益の30％を納めなければならないほか、自社サイトへのリンクを含めることもできなくなった。 これに対し、英Financ

週刊現代で連載中の日垣隆氏が、2011年8月5日に東北へ行って撮影したと思われる写真が他人から無断盗用。本人も無断盗用を認めました。ちなみに2枚目はご自分のfacebookに5月にアップしたものでした。 *追加* 写真を撮影した方の発言で日垣氏が写真を盗用したことが確定。また、日垣氏は改竄し自分の写真が無断転載されたと発言。 その後はこちら。http://togetter.com/li/171171 多くの人に指摘された日垣氏がとった行動は… 続きを読む