みなさんは医師と話をしていて、「自分の気持ちがなかなか分かってもらえない」と感じた経験はないでしょうか？ 何となく不親切な医師に対し、不安を抱きながら通院を続けている人もいるかもしれません。 しかし、実は私たち医師も同じ感覚を持つことがよくあります。 私たちも、「患者さんに自分の気持ちがなかなか分かってもらえない」と思うことがよくあるのです。 なぜ医師と患者は分かり合えないのでしょうか？ 私がこれまで患者さんを見てきて、最もよく食い違うと考えるポイントを４つ挙げてみたいと思います。 患者はn=1の事象を重視する 外来で患者さんから、 「自分と同じ癌の治療をしている友達が、この民間療法で癌を治したと言っていました。だから自分も同じ治療を受けたいです」 「この抗がん剤を使った私の職場の同僚が、強い副作用が出て治療が続けられなくなりました。だから同じ治療は受けたくありません」 「私と同じ胃がんだ

人間に有益かどうかだけで同じ現象に違う名前がついてる

あかいし・こういち　1961年東京生まれ。東京大学法学部卒業。通商産業省入省、経済産業省通商政策局米州課長、日本機械輸出組合ブラッセル事務所長、内閣官房内閣審議官などを経て、2018年7月より現職。 日本に「イノベーション」（社会変革）を起こすための政策が次々に打ち出されている。2017年末の「経済政策パッケージ」に続いて、18年6月には「統合イノベーション戦略※」も閣議決定。それに先立つ3月には、実行部隊の一つである大学改革担当室が文部科学省ではなく内閣府に設置された。一連の構想の中核が国立大学改革だ。メリハリのある運営費交付金の配分や厳格な人事評価システムなどで、世界から優秀な学生や研究者と巨額の資金を集められる「日本社会に役立つ国立大学」への変貌を目指す。では、当の国立大学には何が期待されているのか。科学技術・イノベーション担当の赤石浩一・内閣府政策統括官に聞いた。（聞き手＝松本美奈

「これ一本でどんな魚も簡単にさばける」との触れ込みの包丁を富山県の造型メーカーがつくり、売れ行きを伸ばしている。漁師を経験して魚離れに危機感を抱いた社長が、家庭でも手軽に魚をさばけるようにとクラウドファンディングで資金を集めて製作した。名づけて「サカナイフ」。 開発したのはルアー販売などを手がける富山県射水市の「ＴＡＰＰ」。４月初めからホームページなどで税込み１万５０９８円で販売をはじめたところ、これまでに約１１００本が売れた。ユーチューブで解説動画も配信している。 丸山達平社長（４２）がルアーづくりのために２年間漁師をした際、店で売れ残って捨てられる魚を見て、消費者の魚離れを感じたのがきっかけだ。 「魚をさばけない人が増えてきたことが影響しているのでは」。手軽に魚をさばける包丁づくりを考え、従業員と試作を重ねて２年がかりで完成させた。 １本の包丁に、①「うろこ取…

昨日の夜見かけた若者のツイートに引っかかって、口うるさいだろうし分かってもらえないだろうけど、こういう若い子には言いたくなっちゃうんだよなと呟いた独り言のツイートを、イケダハヤトさんが取り上げてくださったんですよね。 イケダさんのことについてツイートしたわけではないのに、わざわざ直に絡んでくださって、私を「ヤバい」と仰ったのですから、これはご期待にお応えして「ちゃんとヤバイお話をしなければと失礼にあたる」と、身の引きしまる思いが致しました。 もともと私としてはヤバイお話をしたつもりはないんですよ。 ただ、昨日の夜に疲れた頭でTwitterをだらだらと見ておりましたら、随分と久しぶりに矢野大地くんのツイートが目に入ったんですよね。 矢野大地くんは以前、「ONEれいほく」というNPOの代表をしていて、そこで女性が性被害に遭った件で私も記事を書きました。（高知県の嶺北地方で移住希望の若い女性が性

そこに、医療の権威を安易に信頼してしまう、ライターなり編集者なり記者なりが仲介してしまうと、そこで医療と人のあいだにある社会性が汲み取られないまま、直球で医療者の声がカジュアルに当事者に届けられてしまう、という。そして責任は取らない。

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医学における定量的な議論を嫌う人たちが一定数いるようだ。「ワクチンで副作用を起こす少数の人を切り捨てるのか！個々の人間をおろそかにするな」とかね。別に切り捨てていないし、よしんば切り捨てていると仮定しても、ワクチン反対者も「ワクチンで助かるより多くの人」を切り捨てている。

中国版ツイッター「微博」に「安倍（晋三）首相は僕の親愛なる父」などと書き込んだ中国人の男性（１８）が１６日、虚偽情報で社会に悪影響を与えたとして、中国・安徽省の警察に騒動挑発容疑で拘束された。警察が１７日、発表した。 男性は「間違った国に生まれてしまった。悲惨な未来しかない」、「来世は日本か台湾に生まれたい」といった書き込みをたびたびしていた。中国の習近平（シーチンピン）指導部は昨年、インターネット安全法を施行するなどネット空間への監視を強めており、今回、当局が厳しい対応をとったとみられる。 警察によると、男性は他にも台湾独立を支持するような書き込みもしていたといい、国家分裂扇動罪などに該当する可能性もあるとしている。（上海＝宮嶋加菜子）