多くの人がもやもやした気持ちを抱えたまま、フィギュアスケート女子を観戦することになった。 ROC（ロシア五輪委員会）の北京五輪フィギュアスケート代表、カミラ・ワリエワの検体から禁止薬物が検出されたというニュースが発表されたことで、彼女の個人戦出場は一時不透明な状態になった。そして出場できるか否かはCAS（スポーツ仲裁裁判所）の手に委ねられた。 そして、2月14日午後。ワリエワに「出場許可」というニュースが届けられた。なお、3位以内に同選手が入賞した場合は、表彰式やメダル授与式を実施しないという。 ADVERTISEMENT 今回の経過、裁定に関してはすでにニュース速報などでカバーされているはずなので、ここでは、今回の一連の騒動、そしてロシアの抱える問題に焦点を当てたい。 ワリエワ本人に“ドーピングの意思”はあったのか？ 15歳が禁止薬物を自ら購入し、摂取したのか。 ドーピングのニュースが出

試合前夜に急遽、会場と時間が変更された東京五輪の女子サッカー決勝（8月6日）を巡り、組織委員会の医療スタッフが、大会運営を統括する中村英正ゲーム・デリバリー・オフィサー（53）に、医療従事者の負担の重さなどを訴えるメールを送っていたことが「週刊文春」の取材でわかった。医療スタッフと中村氏のメールのやり取りを入手した。 【画像】中村氏のメールと、それに対する医療スタッフの返信 女子サッカーの決勝は当初、新国立競技場（東京都新宿区）で午前11時のキックオフが予定されていた。ところが、準決勝を突破したカナダとスウェーデンが酷暑を理由に時間の変更などを求めた結果、試合前日の8月5日夜、会場を横浜国際総合競技場（神奈川県横浜市）に移し、夜9時のキックオフとすることが決まったのだ。 中村氏は翌8月6日朝7時、組織委員会の職員たちに向け、以下のようなメールを送っている。 〈今日の女子サッカーの決勝ですが

●はじめに　MIKIKO氏「外し」の意味?　オリンピック開会式について、さすがにあれだけ無茶苦茶な経緯で現場に振られたパフォーマンスについて「日本のダンスは」とかいわれてもたまらんなと思って、内部事情などはわからないままにあくまでもレビュー的に書いていたのだが、その最中に追い打ちをかける文春砲が、とんでもないものを発表した。 「台本11冊を入手　五輪開会式“崩壊”　全内幕　計1199ページにすべての変遷が」 （※以下、「台本11冊」） 今回の件で一番モヤっとしていたのが、なぜあんなタイミングで、あんなやり方でMIKIKO氏を演出責任者から外す必要があったのか、ということだった。 電通と、後任の元電通の佐々木宏氏が手柄を独り占めにしたかったから、という論調になっているが、いくらなんでもそんな馬鹿なことをするだろうか、と思ったのだ。 なぜならMIKIKO氏のように、これだけの規模のイベントの演

東京五輪の開会式に出演が決まっていた西アフリカ・セネガル出身の打楽器奏者ラティール・シーさん（４８）が今年５月、式典の企画・運営を担った広告代理店から出演を断られていたことが分かった。ラティールさん側によると、代理店は「大会組織委員会が『なぜアフリカ人がいるの？　となり、他の国籍の人も入れなければならなくなる』と出演見合わせを求めてきた」と理由を説明したという。（望月衣塑子） ◆開会式の出演打診されたのに ラティールさんは「東京五輪で差別をされるとは」とショックを受けている。組織委や代理店は出演見送りの理由を「感染症対策と予算の制約」としている。

リオデジャネイロ・パラリンピックの競泳で三つの金メダルを獲得した盲ろうの水泳選手、ベッカ・メイヤーズさん（26）が、東京大会の辞退を決めた。「パラリンピックはすごく特別な場所。私らしくいられる機会を…

国際オリンピック委員会（IOC）トーマス・バッハ会長（67）が14日、官邸を訪れ、菅義偉首相と面会した。バッハ氏の車はパトカーに先導されながらのVIP待遇で官邸入りした。 菅首相からは「すべての参加者が感染対策をはじめ、適切な行動を取ることが大会成功には不可欠。徹底にぜひ努めていただきたい」と、万全なコロナ対策を求められた。バッハ氏は「我々が日本国民にコロナのリスクを持ち込むことは絶対にない」と断言。続けて「実際にコロナ対策は機能している」と自信を持って説明した。 上機嫌のバッハ氏は面会後、取材陣から「（大会関係者向け規則集）『プレーブック』が守られていないとの報道もある。リスクがすでに日本に持ち込まれているのでは。約束違反では」と指摘されると、顔色がこわばった。「日本国民にリスクとなるプレーブック違反があったとの報告は、私のところには届いていない」と即座に否定。「検査体制はしっかりと機能

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長が１３日、都内で東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長と面会した。 ２３日の五輪開幕に向けて、８日に来日したバッハ会長は９日から１１日の３日間の隔離期間を終え、行動規制期間に入った。用務先を指定した形での活動は可能となったため、この日から始動した。「来日から６日が経ち、こうしてリアルでお会いすることができることをうれしく思う。ここまで準備の整った大会はない」と、日本側を持ち上げつつ「舞台は整った。あとはベストパフォーマンスをするだけだ」と、力を込めた。 ただ、日本国内には五輪開催やＩＯＣへの反発の世論も根強い中で痛恨の言い間違い。「最も大事なのはチャイニーズピープル」と、中国人と言い間違えた。すぐに「ジャパニーズピープルの安全だ」と言い直したが、議場は気まずい空気が漂った。最後は日本語で「ガンバリマショウ」と、呼びかけた。 会

都心が騒然となった。東京五輪開幕まで２週間を切った１０日、来日中の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）が宿泊する５つ星の一流ホテルの前に「五輪マフィアを退治する市民有志」が集結。デモ隊はバッハ会長が宿泊していると思われる部屋に向かって「バッハ帰れ！」「平和を願うなら広島行くな！」「五輪を中止しろ！」と大合唱した。 突然の騒動に通行人も足を止めて興味津々。警察も大挙出動し、ホテルに近づくデモ隊を制止すると、腹を立てたデモ隊から「バッハのせいで日本の国益が損なわれているんだ！」と怒号が飛び交った。抗議に参加した一般女性は「この状況で広島に行くなんてどうかしている。これからも単独で抗議を続けます」と話した。 バッハ会長は８日に来日し、羽田空港から宿泊先のホテルまでパトカーが先導する厳重な警備の中で移動。ホテルに到着し、車から笑顔で手を振ったシーンがさらに国民の反感を買っ

生活保護を申請した人らが公的支援で一時的に滞在するホテルから「五輪需要」を理由に退室を求められているとして、生活困窮者を支援する１０の団体などが７日、東京五輪・パラリンピック中に居場所を失う困窮者が出ないよう、都に実態把握や改善を求める要望書を提出した。 住まいがない生活保護申請者は、無料・低額宿泊所（無低）などの福祉施設をあっせんされることが多かった。しかし施設は相部屋も多くコロナ対策が難しいことなどから、都はアパートなどが確保できるまで原則３０日間、ホテルなどに滞在できるよう、都内の福祉事務所に宿泊先の情報提供をしてきた。

8月7～9日、14、15日に茨城県ひたちなか市・国営ひたち海浜公園で実施予定だった野外音楽フェス『ROCK IN JAPAN FESTIVAL 2021』の開催中止が、7月7日に発表された。 公式サイトによると、会場である国営ひたち海浜公園や地元自治体の茨城県、ひたちなか市と協議を重ねて開催の承認を得ていたというが、7月2日に茨城県医師会の代表者より要請書を手渡されたことで中止を決断したという。 昨年はコロナ禍によってイベントが相次いで中止・延期となり、同フェスも開催を断念。しかし、同フェスの主催者である「ロッキング・オン」は今年5月に、千葉市蘇我スポーツ公園で『JAPAN JAM』を開催した。今年は感染防止対策を徹底して開催したところ、終演から20日後に『JAPAN JAM』の観客からクラスター感染の発生が起きなかったことを報告している。 そんな前提がありながら開催1カ月前にして、突然の

東京の新型コロナウイルス感染状況の悪化が明確になるなか、8日にも開かれる政府、東京都、大会組織委員会、国際オリンピック委員会（IOC）などの代表者による5者協議に向け、東京オリンピック（五輪）の有観…

東京オリンピックで来日する海外メディアの行動制限について、アメリカの複数のメディアが「取材が制約される」として、大会組織委員会などに抗議の書簡を送りました。組織委員会は「現下の情勢に鑑みれば、非常に厳しい措置が必要だ」とコメントしています。 東京オリンピックでは、海外メディアを含めた大会関係者は、感染対策を定めた「プレーブック」に基づく行動が求められています。 組織委員会などによりますと、アメリカのニューヨークタイムズなどおよそ10のメディアが28日、組織委員会やIOC＝国際オリンピック委員会に対し、海外メディアの行動制限について連名で抗議の書簡を送ったということです。 具体的には、記者がマスクをし、ソーシャルディスタンスを守ることを前提に通常の取材を認めることを求めていて、今のルールでは「観客へのインタビューや都内での取材が制約される」としています。 また、GPSでの行動管理については「

立憲民主党は１日、東京五輪のため来日し新型コロナウイルス陽性が確認されたウガンダ選手と同じ飛行機の搭乗者に、陽性者が１人見つかっていたと明らかにした。立民が厚生労働省に確認し、同省がホームページで公開している空港検疫の陽性者リストのうち、１０代男性が同便だったと認めた。国籍は発表しておらず、パキスタンでの行動歴があった。選手団とは関係のない一般乗客という。

東京都国立市議会は24日、新型コロナ禍の中での東京五輪・パラリンピックを中止、延期するよう、政府や都に求める意見書を賛成多数で可決した。都内では今月、同じ多摩地域の小金井市議会も中止を求める意見書を可決した。 五輪会場の観客数上限は「会場定員の50％以内で最大1万人」と決まったが、意見書では、昨年の政府の需要喚起策「Go　To　キャンペーン」の例を挙げ、都県境を越えた大勢の人の流れが感染拡大を招く危険性を指摘した。 また、国立市内では、聖火リレーや小中学校の児童らの観戦事業が予定される一方、修学旅行を延期し、交流イベントなどを中止する現状に疑問を呈した。

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葉子🍀YOUKO🍀🌺🌴🌺🌈 @Shinryoku5525 下側の画像が 「東京五輪表彰式の衣装」 こんなんでええの？😣😣Σ(Дﾟ;/)/ しかも蝶結びではなく 半島結び😱😱 なぜ素晴らしい着物👘を着ない⁉️ twitter.com/chun_n/status/…

政府は７日の参院決算委員会で、４～５月に入国した東京五輪・パラリンピック関係者の約８５％にあたる約１７００人が、新型コロナウイルスの水際対策として導入されている隔離措置を免除される「特例入国」で入国したと明らかにした。立憲民主党の福山哲郎幹事長は、特例入国した人の中には陽性と確認された人もいるなどとして対策の不備を指摘した。 内閣官房の担当者の答弁によると、例外的に入国が認められた五輪・パラリンピック関係者は、４月が９９１人、５月が１０１２人。このうち特例入国したのは、それぞれ８６５人と８４２人。内閣官房は本紙の取材に、隔離されなかったうちの１人が入国４日後の検査で陽性と判明したと明らかにした。この陽性者は、空港検疫や入国３日後の検査では陰性だったという。濃厚接触者はおらず、他に感染も広がらなかったという。

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東京都が、警察と消防の職員に行うワクチン接種は、会場の築地市場の跡地がオリンピック・パラリンピックの輸送車両の拠点となっていることから、大会の準備が本格化する前までしか使えず、1回目の接種を受けた全員が、この場所で2回目を受けられないことが分かりました。 東京都は、築地市場の跡地に都独自の接種会場を設けて、警視庁と東京消防庁の職員に来月上旬から新型コロナウイルスのワクチン接種を行う準備を進めています。 しかし、この場所は東京オリンピック・パラリンピックの輸送車両の拠点となっていて、関係者によりますと、大会の準備が本格化する前にはあけなければならないということです。 このため、現時点ではこの場所が使えるのは来月末までの見通しで、その期間内だと、1回目の接種を受けた全員が、少なくとも3週間程度空けなければならない2回目を受けられないことが分かりました。 都もこうした状況を把握していて、2回目の