今日のCEO（最高経営責任者）にもっとも必要とされるものが情報責任である。「どのような情報が必要か。どのような形で必要か」を考えることである。そうして初めて、情報の専門家が、こういうものをこういう形で得ることができると答えてくれる。しかし、実はその答えさえさほど重要ではない。重要なのは、「いつ必要か。誰から得るか。そして自分はどのような情報を出さなければならないか」という、より根本的な問題のほうである。 ～　ピーター・F・ドラッカー（上田 惇生訳） もともとはジャーナリストであったせいか、ドラッカーは印象に残る言葉を数多く造ってきた。「目標管理」や「知識労働者」ほど広く知られた言葉ではないが、「情報責任」もその1つであると思う。 本欄の第1回目で、「必要な情報つまり重要な情報は、現在の情報システムでは得られないことを知るにいたる」というドラッカーの指摘を紹介し、この問題に対してドラッカーが

「厳しい今だからこそ、新しいことに取り組まなければならない」。 多くの経営トップの方々がこう考えているはずだ。実際、経営トップにアンケート調査をしてみたところ、まさにそうした回答が寄せられた。 景気底入れ、そこで経営者は何を考える？ 「経営回復局面に向けた重点方針」と「現在の重点方針」を尋ねたところ、「経営回復局面に向けた重点方針」の上位3点は「新規顧客・市場の開拓」「新製品・サービスの投入」「収益性を高める事業構造改革」となり、「新しいこと」が1位と2位を占めた。 これに対し、「現在の重点方針」の上位3点は「生産・調達コストの削減」「収益性を高める事業構造改革」「売上高人件費比率の低減」であった。 実は、この調査を実施したのは2009年4月であり、上記の「現在」とは2009年度上期を指す。当時、筆者は日経コンピュータという雑誌の編集長をしており、日経BPコンサルティングと共同で調査をした