◇福島大・杉森准教授研究室、実用化目指し特許出願へ 福島大（福島市）は、飲食店などの廃水に含まれる油脂を分解し、浄化する微生物を発見、培養に成功したと発表した。これまで国内外で見つかった同様の微生物で最高の能力を持つといい、近く特許を出願し、実用化を目指す。 共生システム理工学類の杉森大助准教授（生物工学）の研究室が発見した。２年間にわたり、土壌や植物の葉など数百のサンプルを収集・分析し、県内の公園の土から油脂を栄養源にして生きる珍しい微生物を見つけた。０・３グラムの油脂を含む水１００ミリリットルに対し、微生物の培養液１ミリリットルを入れると、２４時間で６０％を分解する。植物性と動物性の両方の分解が可能という。 飲食店や食品加工場などの廃水は通常、タンクなどに集めて浮いた油脂を取り除き、河川に流される。集めた油脂は産廃として焼却される。この方法では完全に油脂を除去することが難しいうえ、二酸

1967年生まれ、埼玉県出身。90年立教大学法学部を卒業後、住友銀行（現三井住友銀行）に入行。05年立教大学大学院ビジネスデザイン研究科修了（MBA）。同年10月に三井住友銀行を退職し、Mr.Childrenの桜井和寿等が設立したNPOバンク（ap bank）に理事として参画。09年2月に株式会社フィールド・デザイン・ネットワークスを設立し、代表取締役に就任。企業や金融機関に対する戦略・企画コンサルティングを行う。専門は、循環型（環境）ビジネス、ソーシャルビジネス、BOPビジネス及びファイナンス。立教大学AIIC「立教グラミン・クリエイティブラボ」副所長。多摩大学経営情報学部非常勤講師。 ☆ご意見・お問合わせはこちら　　☆Twitterアカウント：ken_miyama 元銀行マンの准教授が語る 「腹に落ちる」環境学 ちまたにあふれる環境ニュースやキーワードの数々。近年のエコブームで「地球に

トップ > 特集・連載 > 環境を考える > 記事一覧 > 8月の記事一覧 > 記事 【環境を考える】 遺伝情報共有を　カナダの教授呼び掛け 2010年8月1日 生き物の遺伝子情報をデータベース（ＤＢ）化し、誰でも瞬時に種を特定できる「ＤＮＡバーコード」計画を進めるゲルフ大（カナダ）のポール・エベール教授（６３）は３１日、本紙の取材に応じ、名古屋市で１０月に開かれる生物多様性条約第１０回締約国会議（ＣＯＰ１０）で参加する約１９０カ国にも参加を求める意向を明らかにした。日本政府にも呼び掛け、総額５００万ドル（約４億５０００万円）の資金負担を求めた。 同計画は、２０１５年までに、判明している生物種の３分の１弱に当たる５０万種のＤＮＡ情報の登録を目指す。エベール教授によると、これまでに１０万種強の登録を終えた。カナダ政府が全面支援するほか、欧米や中国、韓国などが資金負担を表明している。 遺伝子情

国立極地研究所は３０日、グリーンランドでの国際プロジェクトで、氷床を岩盤近くまで掘削することに成功したと発表した。岩盤の上に残された約３００万年前の植物に関する情報を含んでいる可能性があるという。

仕事で微生物を扱っています。 普段は嫌われ者のサイキンたちですが、意外と可愛いところもあるんです。 そんな微生物大好きなmoakoと最近の事情についてオハナシしています。 2008年に長女、2012年に次女が誕生しました。現在、実験台兼英才教育中(笑) 前回の記事では、いたずらに不安をあおった形になってしまった結果になってしまい 申し訳ないと思う今日この頃です。 しかも、blogを読んだ旦那(微生物初心者)に 「測定不能ってなんだよ！ちゃんと希釈して菌数出さないと、比較できないだろうが。」 と怒られたmoakoです。 くそう。・・・ごもっとも。 それにしても、twitterにリンクを貼ったからか、それはもういつになく反響が大きくて 書いている本人が一番びっくりしています。 今まで、知る人ぞ知るマニアのブログだったのに、なんか急に表に出てきたみたいでちょっと恥ずかしい。 ともあれ、読んでくれ

川に浮かんだミズクラゲの群れ＝横浜市中区 　横浜市中心部の元町商店街のすぐ脇を流れる中村川で、ミズクラゲが大量発生している。河口から約１キロ上流で、周囲はブランド店が軒を連ねる繁華街だ。 　専門家はエサのプランクトン発生や風、海流の影響を指摘。ミズクラゲの繁殖期は７、８月でさらに増える可能性もあるが、市は「大量発生は聞いたことがない」。 　商店街入り口付近の橋では、日傘に手袋、つば広帽の女性たちが水面をのぞき込み「気持ちが悪い」。そんな声をよそに、クラゲはかげろうのようにゆらゆら。

英独仏３カ国の環境関連担当相は15日、フィナンシャルタイムズなど３紙に共同で寄稿し、欧州連合（ＥＵ）が2020年までに達成する二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの排出量の削減目標を30％に引き上げるよう呼び掛けた。現在は1990年の水準に比べて20％削減を目標としている。寄稿では欧州が環境技術で米国や中国、日本に後れを取る懸念を示し、投資促進には高い目標が必要と説明している。 寄稿したのはヒューン英エネルギー・気候変動相、レットゲン独連邦環境相、ボルロー仏エコロジー・エネルギー・持続的開発相の３人で、フィナンシャルタイムズのほか独フランクフルター・アルゲマイネ、仏ルモンドの３紙に掲載された。 この中で３氏は、米国や中国、日本は低炭素技術の投資を促進する魅力的な環境作りを目指しているとして、「20％の目標にこだわり続ければ欧州は競争に負ける」と指摘。また、ＥＵ排出権取引制度（ＥＵ−ＥＴ