Top > “脆弱性”の一覧 > 注意喚起や情報共有活動における受信者側の「コスト」の問題について ー情報発信がアリバイや成果目的の自己目的化した行為にならないためにー JPCERT/CCも関わった、「サイバー攻撃被害に係る情報の共有・公表ガイダンス」[1]が今年３月に公表されました。このガイダンスでは、被害組織同士、あるいは被害組織と専門組織間のやり取りを通じた情報共有活動や被害公表をスコープとしており、主に被害組織が情報を発信する場合を中心に解説しています。他方で、多くの組織においては、情報共有活動において「情報を受け取る」側であることが大半です。また、情報共有活動に限らず、注意喚起情報など日々多くの情報を受け取っています。 今回はこの「情報の受け取り」に係る課題、特に、“自己目的化”した注意喚起や情報共有（提供）が受け取り手側にコストを与えてしまう問題点について解説し、より効果的な注

（本件に関する詳しいお問い合わせはTwitterのDMか、→のプロフィールにあるメールアドレスにどうぞ。） Twitter見てたらこんな記事が流れてきたんですよ コロナ禍が終わり、店の入り口にある温度計の中古品が安く出回り始めた。 で、買った。 pic.twitter.com/708olhpSjN — 林 雄司 (@yaginome) April 30, 2023 変なもの投げ売りに興味のある私、早速メルカリで見てみると、それなりの安い値段で売っていたので、また値段が上がる前にと思って早速一台買ったんですよ。 ある意味有名な、しかしなぜか業界標準の体表温度計サーモマネージャーを買ってみた。自分への誕生日プレゼントとすることにした。尚、傷あり中古ということで定価の1/10程度で入手した。この価格で、実は大変高価な何かが採取できないかどうか気になるのである。 pic.twitter.com/j