国際会議で欧米の人のプレゼンテーションを聞いたとき、こんなことを思ったことはありませんか？　内容的には、それほど大したことないが、彼らはプレゼンテーションがうまい。大したことない話でも、いい話のように聞こえる。その点、日本人は下手だよなぁ、と。 実は、欧米の人たちは、子供の頃から、下記に述べる「構造的プレゼンテーション」の教育を受けているのです。下記は口頭プレゼンテーションを前提に述べますが、文章でも、基本は同じです。以前、ドイツで、小学校の時からドイツで暮らしている日本人の方から伺いましたが、ドイツでは小学校のときから、文章を書くときは構造を意識せよ、ということをしつこく叩き込まれるそうです。 プレゼンテーションの世界は実は非常に奥深く、極論すれば、内容に応じて、内容の数だけ、それにふさわしいプレゼンテーションのスタイルがあります。ですが、まずはプレゼンテーションの基本形を身に付けましょ

COBOLはクラウド時代も現役、09年は最も多くのコードが書かれた 英マイクロフォーカス CTO スチュアート・マギル氏 プログラミング言語COBOLが開発されてから今年で50周年となる。業務システム開発の主役だったのは過去の話となり、今や古臭い技術と扱われることも多い。ユーザー企業でもCOBOLプログラムは保守コストばかりかかる困り者と見なされている。こうした風評に対し、オープンシステムで動作するCOBOL開発・実行環境ベンダーである英マイクロフォーカスのスチュアート・マギルCTOは「COBOLはクラウド時代にも現役のプログラミング言語として生き残る」と断言する。 （聞き手は白井良＝日経コンピュータ） COBOL生誕50周年とのことだが、「COBOLは死に筋の技術」と言われてからも10年くらい経っている。 動いているCOBOLプログラムは全世界で2400億行あり、年間30億行が追加されて

大規模はヴイエムウェア、中小ではマイクロソフトが優位に プライベートとパブリックを連携するハイブリッドクラウドの実現には、仮想環境の標準化が必要では。 標準というものは、ベンダーの中で弱いベンダーがをほしがるものだ。一強のベンダーがあるから、他社が標準を求めるのだ。ヴイエムウェアとしては、もっとコントロールしたいので、サービスプロバイダに利用を促すだろう。 一方、米シトリックス・システムズはXenを、もっとエンタープライズに押し出そうとするだろう。VMwareとXenをハイブリッドモデルで並存させることは難しい。コンバージョンするツールが出てくるかもしれないが、私はあまりあてにしていない。 主な仮想化ソフトのポジションをどう見る。 ヴイエムウェアは製品機能の面からも、マーケットリーダーであることは間違いない。VMotionは数年前に提供済みだ。それを利用したリソースの自動化ツール「DRS」

［指南役の提言］仮想化が普及し、プライベートクラウドへ向かう 米ガートナーリサーチ バイスプレジデント兼最上級アナリスト ITインフラストラクチャ&オペレーション トーマス・ビットマン氏 大企業はプライベートクラウド指向に 仮想化を進めるとプライベートクラウドになるか 多くのプライベートクラウドは仮想化技術をベースにしている。仮想化は大きく三つのステップを経て、プライベートクラウドへ向かう。ステージ1は仮想化によるサーバー統合だ。これにより、電気代やデータセンターのスペースといったコストが節約できる。 ステージ2では仮想マシンの管理を自動化する。ヴイエムウェアの「VMotion」やマイクロソフトの「LiveMigration」が持つ、仮想マシンのオンライン移動機能を使ってオペレーションコストを落とす。 ステージ3は、ステージ2で出来上がった自動化の仕組みを、より容易に使っていこうという段階

仮想化技術の利用が本格化してきた。コンピュータリソースを抽象化することで様々なメリットが得られるからだ。仮想化技術をベースにブライベートクラウドを構築する事例も現れている。米ガートナーリサーチのトーマス・ビットマン バイスプレジデント兼最上級アナリストに、仮想化の進行状況やプライベートクラウドの課題を聞いた。（聞き手は森山 徹＝日経コンピュータ) 仮想化技術がもたらす価値をどうとらえればよいか。 仮想化技術はITの近代化を促進する触媒だといえる。仮想化はサーバーの統合を促進し、電力消費を削減したり、サーバーの拡散を抑えたりできる。仮想化技術の導入を機に、オペレーションのプロセスが変わることがポイントだ。仮想化により、アプリケーションやサーバーのデリバリ、変更や機能追加のスピードが格段に上がり、すべてのプロセスの近代化が進む。 サーバー仮想化はどれくらい普及してきたか。 メインフレームの世界

IFRS対応にはERPの導入が有効だといわれています。 体力がある企業はそうでしょう。ただIFRS対応は簡単な作業ではありません。 まず勘定科目体系、会計方針の統一といった業務側の負担があります。グループで利用しているERPのバージョンが違うことだってある。 利用しているERPがIFRSに対応していなければ、バージョンアップしなければなりません。会計システムだけをバージョンアップするとは考えにくいですから、大がかりなプロジェクトになる可能性もある。 実際には、連結会計のシステムを導入したり、修正したりする企業が一番多いのではないですか。 IFRS関連のビジネスはいつから本格化するとお考えですか。 日本で強制適用についての判断が下されるのが2012年です。準備期間を考えると実施の時期は2015、2016年になります。 逆算してその2年くらい前から、本格導入が進むでしょう。それまでは嵐の前の静

パッケージベンダーとして、連結決算、連結経営を支援し続けてきた。毎年20％の売り上げ増という目標を掲げ、2007年には株式上場も果たした。不況の時代にあっても、国際会計基準（IFRS）適用や経営情報分析を含めた、自社のソリューション強化を推し進める。数年後にはアジアへの進出を目指す。 連結決算を支援するソリューションが業務の中核です。 ERP（統合基幹業務システム）や一般の会計ソフトとどこが違うのかといわれます。 税法にのっとって、税金を納めるためには、正確に情報を記帳する必要がありますが、いくつもの子会社を抱える企業にとって連結決算を迅速、かつ正確に作成するのは簡単ではありません。当社のソリューションの出発点はこの悩みに応えることでした。 現在、当社は連結決算だけでなく、真の意味での連結経営の実現も支援しています。グループ会社を含めた経営状況を、個々の企業別でなく横断的に分析できている企

OSSはオープンで透明な政府の実現に最適な手段 米Red Hat副社長，Open Source for Americaボードメンバー Michael Tiemann氏 政府ITシステムへのオープンソース・ソフトウエア（OSS）適用を促進する団体Open Source for Americaが2009年7月，設立された（関連記事）。なぜこのような団体が設立されたのか。政府システムへのOSS適用のメリットと課題は何か。米Red Hat副社長，Open Source for Americaボードメンバー，Open Source Initiative会長を務めるMichael Tiemann氏に聞いた Open Source for Americaは，米政府のオープンソース・ソフトウエア採用拡大のための啓蒙や普及促進活動を行う組織だ。Obama大統領は「政府はオープンかつ透明であるべきで，説明責任

省エネ法や東京都の「環境確保条例」が改正され，電力を大量に消費する事業所は，2010年度から温室効果ガス排出の総量削減が義務づけられる。その結果，企業が自社のサーバーをデータセンター事業者に預ける動きが加速している。 だがサーバーを“放出”すれば，自社のグリーンITが完了すると考えるのは間違いだ。ユーザー企業と事業者が共にデータセンターの省エネ化を図っていくことが，これからのグリーンITになる。一方で，データセンターのエネルギー効率を評価する指標を国際標準化する動きが活発だ。データセンターを省エネ性能で格付けする時代がまもなくやって来る。 グリーンITの今後の方向性とデータセンター効率指標の標準化の現状について，野村総合研究所の椎野孝雄理事に聞いた。 最近のグリーンITの動きをどのように見ているか。 グリーンITには，IT機器自身の省エネ化を進める「Green of IT」と，ITを活用し

WindowsにもLinuxにもそれぞれ長所があるはず Windows 7がこのほど出荷されました。Windowsの動きは気になりますか。 他の製品に言及するような類の質問には答えたくないです。興味がありませんので。私たち技術者は互いに協力しあってLinuxの開発を進めていくだけです。私たちはLinuxを他のOSと比較しません。比べるとすれば、Linuxの新バージョンと旧バージョンです。これは新バージョンになってどれだけ改善が進んだかを検証するためです。 中立的な方がLinuxとWindowsを比べたとしたら、きっと「Windowsにも、Linuxにもそれぞれ長所がある」と答えるでしょう。でも私にはそんな質問をしないでください。 今後、編集部の記者が「Linux対なんとかOS」という記事を書いたら編集長の権限でボツにします。 対立構図のストーリーは読者の興味を引くんでしょうね。それはよくわ

Linuxの創始者、リーナス・トーバルズ氏へのインタビューの第2回。「Linuxはなぜここまで普及し」という質問に対し、トーバルズ氏は「一つは時期、もう一つは新しいOSが欲しいと思う “特殊な”人がたくさんいたことではないか」と語った。（聞き手は谷島宣之＝日経コンピュータ編集長、中井奨＝日経コンピュータ編集、高橋信頼＝ITpro編集） 長期計画はあえて立てない 私は長期計画を立てるよりも、物事を徐々に良くしていくアプローチをとってきましたし、今後もそうしていきます。まあ、少なくともこれから2年間は良い仕事ができると思いますよ。 最近、「Linuxは肥大化している」と発言され、話題になりました。これは、Linuxが複雑になっていて見直しが必要という意味ですか。 二つの意味があります。一つは、Linuxのプロジェクトを始めた19年前に私が予想もし得なかった状態に今のLinuxはなっている、とい

Linuxに限らずオープンソース・ソフトウエア全般について言える大きな課題が一つあります。商用のマーケットでハードウエアや業務アプリケーションのメーカーが提供しているサポートと同等のものを、Linuxに関して提供できるかどうかです。 私は開発者であり、しかもLinuxカーネルに集中していますから、その立場からしかお話しできません。我々は企業にLinuxを提供している大手ベンダーやディストリビュータなど多くの企業から、Linuxカーネルに関して情報のフィードバックをきちんと受けています。というのも、Linuxカーネルの開発に参画している技術者の多くが、大手ベンダーと一緒に仕事をしているからです。 かつて、Linuxは安っぽいソリューションであり、企業のデータベース・サーバーにLinuxを採用するには勇気がいる、と思われていた時期がありました。それははるか昔のことです。 企業にとってはサポート

Linuxの創始者でリナックス・ファウンデーションのフェローであるリーナス・トーバルズ氏が8年ぶりに来日した（関連記事）。WebサイトのITproを通じて読者から質問を集める“オープンアプローチ”を試みた。日経BP社のIT関連メディアである日経コンピュータ，日経 SYSTEMS，日経Linuxにそれぞれが関心のあるリーナス氏とのやりとりを掲載。そ雑誌に掲載しきれなかった部分もあわせて，インタビューの全文を一週間にわたりITproで公開する。 第1回と第2回は日経コンピュータが関心を持つ分野の質問への回答を掲載する。企業利用について「Webにとどまらず基幹となるサーバーシステムにも浸透している。徐々にデスクトップにも広がるだろう」という認識を示した。（聞き手は谷島宣之＝日経コンピュータ編集長、中井奨＝日経コンピュータ編集、高橋信頼＝ITpro編集） Linuxの開発を見習って、このインタビュ

さっき何の気なしにFT見てたらドバイの話が出て、100億ドルぐらい投じたってクソの役にもたたねーよ話が書いてあったので、面白く読んだ直後にこの日経の記事。 ドバイ、債務紛争処理の特別法廷　交渉決裂に備え設置 http://www.nikkei.co.jp/news/main/20091215AT2M1500415122009.html これ、漏れた債務は返還できない前提での受け皿組織を作りましたのお知らせじゃん。一応、こっちも日経の記事で埋めとくけど。 アブダビ、ドバイに100億ドル支援　政府系の債務不履行、当面回避 http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20091215AT1C1400914122009.html ドバイ問題の直接の影響は小さいから破綻処理も日本で言えば大きい地銀クラスで済んでいるという話なのに、これはいったいどうするつもりなのだろう。日

「ご覧ください、全日本国民が熱狂をもって中華人民共和国首相を迎えています」 テレビのアナウンサーが、力強い声でそう話している。 映像は、東京の街に降り立つ中国の首相、そして笑顔で紅い旗を振る日本人たち。 日本が傾中政策をとって20年、中国以外のあらゆる国を敵にまわしながら、それでも急激な経済成長を遂げた中国に守られ、日本は生き延びて来た。中国に生産拠点を移した日本の製造業は、その多くがいつの間にか中国資本となり、中国人経営者たちによって再び活力を取り戻していた。 日本政府は高騰していた日本の人件費を削ることもできず、また積み重なっていた国債の返済のために、大量の円を刷った。結果、インフレーションが発生し、円の価値は急激に下落。市場に出されるようになった人民元が急騰したのもあいまって、中国企業たちはこぞって日本への直接投資を開始した。日本を代表する大企業が次々に買収されていった。80年代バブ

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沖縄の基地問題をめぐる鳩山内閣の迷走をみていると、矛盾だらけの日本の国防政策の実態をあらためて見せつけられ、うんざりします。この背景には、鳩山氏の祖父もからんだ複雑な戦後史があります。 戦後、最初の総選挙で自由党が第一党になり、その党首だった鳩山一郎が首相になることは確実と思われていましたが、GHQは鳩山を（些細な理由で）公職から追放し、吉田茂が首相になりました。このとき「右派」の鳩山が首相になっていれば、平和憲法も安保条約もなかったかもしれないが、戦前から親米派だった吉田は、GHQの意向にそって軍を解体し、軍備を放棄する憲法をつくりました。 ここまではよかったのですが、朝鮮戦争以後、冷戦が本格化すると、アメリカの対日政策は180度変わり、日本に再軍備を要求してきました。しかし吉田は憲法を盾にとって再軍備を拒否し、その妥協の結果としてできたのが安保条約でした。アメリカは日本を冷戦の橋頭堡と

前回エントリを補足。 自由の敵としての差別 自由の敵はなにも公権力ばかりではにゃーよな。 喩えるのなら、公権力による自由の抑圧がまるでハンマーのように自由を外側から破壊するものといえるのなら、酸が機械をおかすように毒が生体をむしばむように自由を侵食し腐敗させるものがあるのですにゃ。 それを差別という。 BE FREE！ - 地を這う難破船においては、上記のような認識が語られていましたにゃ。何箇所か抜粋すると 「自由」とは差別の撤廃と同時に達成されることであり、また達成されてきたことです。そして、当然のことながら、この社会では達成されていないどころか「遠い夜明け」でしかない。 すなわち、このような性差別ある限り、女性にとって「自由」などない。 そして、男性にとっても「自由」などないことに気が付いた多くの男性がいる。 「自由」は、自他の政治的／社会的身体における決定的な非対称性を「私の勝手」「

今年買った良かったかどうか分からないもの この季節になると「今年買ってよかったもの」という話題でブログもSNSも賑わうのだけど、今年に関しては買ってよかったもの以前にそもそもあんまり買い物をしなかった。 …と言うか今年に限らずここ数年を振り返っても全然大きな買い物をしていないし強烈に欲しいものも…

自分がC/C++で飯を食っていた 2001年ごろに某ゲーム機メーカでお手伝いすることなり、現場にいた外注メンバーもできる人ばかり。その同僚からデザインパターンとかって耳慣れない話を聞く。コンボジットとか、デコレータ作ってみましたとかいってるｗ 意味わかんねーよ的な迷い子ｗ 帰宅後必死に調べる。そして、GoF本がしばらくバイブルとなり典型的なパターン厨となる。 新たな気づきとしては、オブジェクト指向言語の実装機能(カプセル化、継承、多態)を理解した程度では、複雑な要件を実装していくことは困難だと体感した。何が必要かというと、デザインパターンなどを加味した上でのオブジェクト指向設計の力。 設計と実装の両面での考え方が必要 実装力というのは、クラスのAPIをどのように使いこなすかであって、設計力というのはクラスの構造や関連をどのように構成するかを決める能力だと思っている。設計は戦略であり、実装は

さて、前回の「日本企業のアメリカ進出：組織づくりはトップから雇用する」の続きで、では、優秀なトップ（およびその下の数名）を雇用する枠組みについて。 前エントリーで書いた通り、「アメリカで売るものが決まっている」、そしてそのための手段として「ゼロから組織を立ち上げる」こともすでに決定済み、という前提です。 さて、まず第一に考えなければならないのが「報酬」。というわけで、「起業時の主要メンバーはトップのコネで連れてくる」でも触れた2008年のITベンチャーのマネジメントのアンケートを元に「相場観」をば。 左の数字がベースサラリー、右の数字がボーナスのターゲット。kは1000ドル。$1=100円と大雑把に換算すると、100k=１千万円なり。 CEO: 236k, 102k President/COO: 183k, 58k CFO: 168k, 49k Head of Technology/CTO

EnterpriseZine（エンタープライズジン）編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

ERPとBIの融合によるメリット ERPベンダーのSAPはBI（Business Intelligence）のBusiness Objectsを融合することで、いったい何を目指しているのか。これには、2つの方向性がある。1つは、2社の融合により、SAPにしか提供できない新たなサービスや製品を提供すること。そして、もう1 つが従来のBusiness Objects のソリューションを、SAPのもとでさらに良いものにすることである。 ERPの特長は、業務プロセスを整理し効率化してコストを下げることで、ビジネスそのものを効率化することである。そして、そこから新たなビジネスの変革を起こすことだ。従来のERPは、よりスムーズにプロセスを回すことが主流だった。システム的にデータが滞りなく受け渡されるようにプロセスを効率化するには、実行されるさまざまなワークフローのポイントごとに、ユーザーが介在し判断し

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酒井若菜オフィシャルブログ「ネオン堂」Powered by Ameba 酒井若菜オフィシャルブログ「ネオン堂」Powered by Ameba おひとりさま、無事クランクアップしました。 すごく素敵な花束を頂きました。 最近頂くお花が紫と緑ベースが多い。 なぜ私の好きな色を知っているのだ。 ブログかなぁ。 最近思いもよらぬ人から「読んでます」と言われることが多いからなぁ。 ネット社会ですな。 さて。 これで、今年の演技は終わり・・・かな、まだ分からないけど。 今年はＢＳ朝日の二トベに始まり、フジのボス、ＴＢＳのスマイル、映画天使の恋、フジテレビＮＥＸＴのニュース速報～、ＴＢＳのおひとりさま、他にもナレーションやドキュメントのナビゲーターや写真集に執筆等、私のわりには働いたナァ。 ありがたいなァ。 来年はどんな年にしよう。 心が割れるような台詞が言えるといいなァ。 心が滑らかになる言葉が書け

見た目は重要である。日本のITの世界は、見た目を軽視しているのではないだろうか。見た目といっても、人の外見ではなく、モノやサービスに関してである。意匠としてのデザインだと考えてもらってもいい。今回は、この話題について書いていく。 本題に入る前に、一つクイズを出題したい。ホープとピースというどちらも昔からあるたばこがあるが、箱に書いてあるHOPEとPeaceの文字のどちらが優れているか、である。 どれだけものの見た目、つまり外見やデザインについて普段、意識しているかを確認するのが、このクイズの狙いである。解答は記事の末尾に記した。 形態は機能に従う 「形態は機能に従う」という、米国の建築家であるルイス・サリヴァンの有名な言葉がある。何に使うものか、どう使うものかを徹底して考えるなかで、モノの形は決まってくる。 デザインは機能を制約するものではない。見た目で使いづらいということは、機能を十分に

アメリカのMBAは終わったよね、と思う。 あたしは 27才の時、新卒で就職した会社をやめて米国で MBA をとるために留学したのだけど、もし自分が今 27才だったら同じ決断はしないと思う。 もちろん全くなんの価値もないという気はないので、コストがかからない人なら、つまり、大企業から派遣してもらえる人なら楽しい 2年間になると思う。 もしくは趣味の問題として「日本よりアメリカが大好き！」という人なら、大枚はたいて憧れの国に住むのもアリだとも思う。 でも、“日本人が”、“今から”、自分のお金で”、“キャリアアップのために”、“米国の MBA に行く”、というのは「もうナイでしょ」というのがちきりんの感覚です。 理由はシンプルで、 (1)コストが高すぎでしょ (2)米国 MBA の旬が過ぎちゃった というふたつ。 (1)のコストですが、いま米国 MBA に行くと 2千万円近くかかるんじゃないかな

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「ドバイ・ショック」からようやく立ち直ったかに見えましたが、先週はギリシャやスペインの格付け引き下げ問題が浮上してきました。以前から、財務的に弱いとされるPIGS諸国（ポルトガル、アイルランド、ギリシャ、スペイン）は要注意だと言われていましたが、「ドバイ・ショック」に驚いた格付け会社が信用不安再燃の引き金を引いた形になりました。 ただ前回述べたように、世界の不良債権処理はまだ始まったばかりなので、これからも弱いところから問題が顕在化していくでしょう。そして、欧州の問題が顕在化してくる中で、これまでドルの代わりに買われてきたユーロに動きが出てくるかもしれません。 また英国では、金融機関が支払う一定額以上のボーナスに時限的に課税することになりまし

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 製品が普及する黎明期においては、それでもそれなりのシェアを得られたのですが、技術的に成熟した量産期に入ると、（特にある程度の品質の部品が揃えられれば誰でも作れるデジタル製品においては）価格競争に向かうしかなくなるし、価格競争を避けようとするとどうしても「いらない高機能」を付加し続ける回転に入ってしまいます。 技術を旨とするモノ作りの会社では、技術者が開発を主導するとどうしても機械に機能を付加し性能を上げることにばかり目が行き、肝心の消費者がどのような「満足感」を欲しているかを忘れてしまいがちです。顧客にとっては必要ない高機能ばかりを付加していくことにより、高単価だけども需要は少なくなっていく「顧客ピラミッド」の上方を目指してしまい、自ら市場を

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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 山岡　1960年には、東京都民1人当たりの所得を100とすると、50以下の県が31県もありましたが、75年になると50以下はゼロになっています（出典は『戦後国土計画への証言』下河辺淳著）。 確かに効果はあったのです。しかし、中央のカネを、財政投融資などを用いて地方へ分配して産業の育成を図る。そのためにいくつもの公団を用意し、選挙があれば、それらが集金・集票マシーンになる。「政財官のトライアングル」ができあがってしまった。地方への富の還流が「利益誘導」とみなされるようになった。 列島改造論は、大規模工業基地の候補地や本四架橋、新幹線、高速道路網などをどこに作るか（箇所付け）を明示してしまったために、土地投機が過熱し、地価が火の粉をあげて舞い上が

歴史の大波が日本を洗っている・・・などと、がらにもなく言いたくなるこのごろです。バブルが崩壊してこのかた、高度成長もオイルショックも、ホイチョイの映画も、もちろん太平洋戦争も頭の中から消えて、日々の出来事に右往左往してきましたが、「どうもこれは、いままでの経験則ではどうにもならないぞ」と、おそらく私たちは気づきつつある。 私たちはなぜここにこうして立ちつくして、呆然と荒波を見ているのか。ここまで何があって、どう歩いて、この状況に至ったのか。それを自分の頭で理解しないことには、前に進めそうにありません。 というわけで「経済学っぽくいこう！」に続く勉強シリーズ第二弾、今回は「歴史」、それも近代史・現代史を勉強してみようと思います。 「私たちはいまなぜここにいるのか」を面白く学ぶために、格好の先生を見つけました。まず前半は、いわゆる「日本型」の利益再分配・福利厚生システムが始まった時期を担った首

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 運輸業の規制緩和で最も得をしたのは、トラック運賃など企業向けサービス価格の下落によってコスト削減を享受した大手荷主だった。 2番目に得をしたのは規制緩和を自分の手柄にした政治家で、3番目は市場競争で勝ち組となった大手運送会社だった。米国における規制緩和政策の一般的な評価だ。 得した顔ぶれは日米同じ 米国は、日本より10年早く、1980年に運輸業の規制緩和に踏み切っている。トラック運送業では、参入規制を緩和（後に撤廃）し、認可制だった運賃を自由化した。 その結果、新規参入によって事業者数が急増し、競争の激化から運賃相場は下落した。それによって米国の産業界は年間100億ドルの物流コストを抑制できたとされている。 トラック運賃が下がっていったのと並

『頭の良い官僚たちが規制緩和政策の原則を知らなかったとは思えないが、分かっていて何もしなかったとしたら不作為責任が問われてしまう』。いや、多分知らなかったというより想像力が働かなかったんだと思いますよ。労働者派遣法の問題が生じたとき、当時の規制緩和に関わった厚生労働省の官僚が「抜け穴があるのは分かっていたが、日本の企業、しかも上場企業がそんなこと（契約期間中の契約解除・途中解雇）をするとは思いもしなかった、後悔してる」という本音を漏らしてます。多分、この件もそうでしょう。「まさか日本の名だたる企業がそんなことをするとは思いもしなかった」。(2009/12/15)

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 自由競争は産業の効率化を促し、顧客の利便性を高めるという、規制緩和政策の基本的な考え方に、主流派労組は一定の理解を示してきた。 確かに運賃の値下がりも、それが効率化の成果であるのなら、労働の付加価値が上がったわけであり、労働組合の反対すべき問題とはならない。 しかし実際には、運賃が下がったのは、運送業の生産性が向上したためではなく、コストの約6割を占める人件費の削減によるものだった。 ただし、米国ではそれが産業別平均時給額の下落という形でダイレクトに統計に表れたの対し、日本の場合は捕捉しにくい構造になっている。 実態としては日本の大手運送会社は社員の給与を削減する代わりに、実運送業務を下請けに再委託することで、運賃相場の下落に対応した。 日本

今はサービスや商品に対価を払う事が当たり前であり、それを当然とする消費者が市場を支えているのでフリーを謳ったビジネスモデルが成り立ちますが、この先はどうでしょうね。フリーでサービスを受ける事が当然だと考える世代に移行することは、ネット上でのデフレスパイラルを招くだけではないでしょうか。P2Pでのファイル交換ソフトが大きな問題になるのも、できれば対価を支払いたくないというのが人間の本質だからだと思います。(2009/12/17)

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン しかし、メディアの行方、広告の未来を、正確にとらえようとするなら、そうしたカタルシス的な感情は横において、冷静に判断すべきです。 無限の宇宙のような広がりを持つサイバースペースの魅力と、限られたスペースというマスメディアの持つ魅力は、お互いを攻撃し、反発しあうだけでなく、時に呼応し合い、連携します。そうです、ネットによって、マスメディアの魅力が増す側面もあるのです。 「バルス！」とみんなでつぶやく快感 先月、11月20日金曜日の午後のことです。オフィスでいつも通り、仕事をしながら、Twitterを眺めていた私は、「今日は、ラピュタだ」「あ、そうだった、家に帰らなきゃ」「日テレでラピュタ、また2ちゃんねるは落ちるのか？」といったつぶやきに相次い

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私は、以前にこの連載において、「第一原則：メディアは広告で動くのです」というタイトルで、消費者が無料、あるいは大幅に値引きされた価格で享受できる「マスメディア」というビジネスモデルを成立させてきたのは、広告という後ろ盾のおかげである、という話をしたことがあります。 『フリー〈無料〉からお金を生みだす新戦略』という1890円の価格がつけられた単行本が、今、売れています。この書籍の中でも、マスメディアの広告ビジネスモデルは、「一世紀以上の歴史を持つ、消費者がコンテンツを無料で得るために、第三者（広告主）が費用を支払う三者間市場」として、かなりのスペースを割いて取り上げられています。 今回は、「フリーモデルの先駆者＝マスメディアと広告」の未来を考え

前回まで2回にわたり職場の人事に対して、数式を使わずに簡単なグラフを用いて統計学的に考えるとどうなるかをお話した。今後は、統計学としてもう少し基本的な数式やバラツキの概念を説明してから、身近な問題に関してもっと色々と面白い話ができるだろう。 しかし、今回はそういう事をすっ飛ばして、統計的問題解決法を用いると、現在政府の税金の無駄使いが大幅に削減できるのだというお話を技術的な説明なしにお話したい。つまり、途中の道筋は省略して、こういう道を進んでいくと、こんな事ができますよという事を示すのが今回の目的である。 多額の債務残高に悲観的になる前に学ぶべき事 民主党政権が誕生してから、矢継ぎ早に税金の無駄使い削減策がとられているようである。マニフェストでは無駄使いをへらし、不要不急な事業を根絶し、平成25年度には16.8兆円の節約を実現するとある。これらの分野で節約した分を子ども手当、年金、地方の自

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今どきの流行りの言葉で 「イノベーション」にかなうものはなかなか見つけにくい。ただし、イノベーション研究センターに属しているメンバーが発すべき台詞（せりふ）ではないかもしれないが、そもそもそれが何を意味するかと考え始めると、なかなか捉えどころのない代物でもあることが分かってくる。 捉えどころ（スッキリ感）のなさの一番の原因は、「イノベーション」が、事前か事後か、いずれの概念なのかハッキリしないということにある。このような状況は、「イノベーション」の元祖であるシュンペーターの原典に温故知新を試みても（少なくとも筆者には）なかなか改善しない。 「イノベーション」は過去の発見・発明・改良だけを指すのか スッキリ感のなさを例示するために、当センターが数年前にワイガヤ方式の雑談でどうにか辿り着いた、「イノベーション」の一見まともそうな定義を俎上に上げてみよう。それは、「市場を通じて社会を変革する創造

昨日は夕方から東京財団に向かい，VCASIセミナーを聴講した。VCASI とは Virtual Center for Advanced Studies in Institution（仮想制度研究所）のことで，青木昌彦氏が所長を務める。セミナーの題目は「社会科学の哲学から見た神経経済学---協力行動と嗜癖」で，講師は社会哲学を専攻する吉田敬氏である。吉田氏は神経経済学を行動経済学の神経科学的基礎づけを目指すグループと，神経科学の理論的基礎として経済モデルを導入するグループに分け，それぞれの代表的な研究を紹介する。前者の代表は，ゲーム論における協力行動の研究であり，後者の代表は，人間の嗜癖ないし依存症の神経メカニズムをモデル化する研究である。 吉田氏は，前者の行動経済学的な神経経済学に対する共感を持ちながらも，その前途には大きな障壁が立ちふさがっていると指摘する。脳の特定部位の活動と認知行動の

経済力の問題 (瑞祥) 2009-12-05 17:40:34 深刻な状況ですね。経済力の問題は，心配されていたことですが，やはり影響大というところでしょうか。 ただ，私も法曹倫理の関係で，いくつかのロースクールに教えに行ったのですが，経済的な負担を抱えながらの勉学であるためか（卒業時には数百万から１０００万円の借金が残ると言っていた人に何人も会いました。），ロースクール生が皆真剣で，司法試験科目にはない法曹倫理についても，こちらが与えた課題をよくこなし，しっかりした答案を書いていたのでびっくりしました。また，ロースクールを出てからの新司法試験合格者や新修習の人たちも，旧世代には，とかく批判されがちなのですが，私が見た範囲では，旧世代が苦手な分野で能力があったり（プレゼンテーション能力など），今の時代に，よくこれだけ考え，また人のためにつくそうという若者が集まっているなと感じることがありま

CodeZine編集部では、現場で活躍するデベロッパーをスターにするためのカンファレンス「Developers Summit」や、エンジニアの生きざまをブーストするためのイベント「Developers Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。

2009年10月19日にベータ2版の提供が開始された、Microsoftの次期アプリケーション開発プラットフォーム「Visual Studio 2010」。好調なWindows 7のセールスを背景に、来年リリース予定の正式版「Visual Studio 2010」の期待を抱く開発者も多い。 CodeZineでは、マイクロソフトのデベロッパー＆プラットフォーム統括本部の鈴木祐巳氏、近藤和彦氏、新村剛史氏と、Visual Studioユーザーグループ（VSUG）運営委員であるITコンサルタントの奥津和真氏を迎え、「Windows 7時代の開発スタイル」というテーマで座談会を行った。 好調なWindows 7と開発者の現況 Windows 7は、市場に好意的に受け入れられていて、評判がいいと話題になっている。まずは、その評価に対してマイクロソフトの鈴木氏とVisual Studio担当 近藤氏に

2005年末から開始してからの4年間、累計5,000時間以上を費やしてきた WoW(World of Warcraft)を、この度引退することにしました。 とりわけ2年前にギルドを設立して以来、私の生活は常にWoWと共にありました。 毎日帰宅した後は寸暇を惜しんで少しでも早くログインし、 朝早く目が覚めることがあれば朝練に勤しみ、時間さえ許せば 昼休みに自転車で急いで帰宅して、昼錬に精を出したものでした。 時に互いを褒め、時に互いを注意し、少しでも上にたどり着けるようにと 本当にたくさんの時間を過ごしてきたギルドメンバーとの日々を思うと、 普段涙など流すことのない私でも、つい目頭が熱くなってきます。 私が参戦していたWoWのアリーナは、e-Sportsと呼ばれているものの一つで、 世界中にたくさんのプロがいます。ネットゲームというと、ひたすら長時間プレイすれば良く、 何も考えたり、練習した