前回、インターネットメディアプランでは、1）メディアブリーフ→ 2）コンシューマー／競合インサイト→メディア戦略→ 3）実施／トラッキング→ 4）レポーティング／分析→ 5）ベンチマーク化／最適化の手順が重要であるとお話しました。 今回は“メディアブリーフ”の設定方法について詳しく取り上げてみたいと思います。 メディアブリーフとは？ 企業がメディアを利用して広告活動を行う際、広告代理店を使うことが多いかと思います。インターネットに関わらず様々なメディアを利用した自社の広告キャンペーンを見てがっかりされたことはないでしょうか。広告代理店の提案そのままに行ったキャンペーンが自分の思い描いていた結果と違うことが度々起こったりしてないでしょうか。 それはもしかしたら貴社が思い描いているキャンペーンがきちんと広告代理店に伝えられていないからなのかもしれません。 広告キャンペーンの成功には正確なクライ

インターネットメディアが日本において広告メディアとして認知され始めたのはいつからでしょうか。諸説はあると思われますが、インターネット広告費が他メディア同様にカウントされ始めた1996年であると思われます。 それから10年、インターネット広告費は他メディアの伸び悩みをよそに毎年成長し続け、今やTV、ラジオ、新聞、雑誌で数十年構成されていたマスメディアの一角に食い込むほどの地位を築きつつあります。当初、海のものとも山のものともわかりかねたインターネットがこの10年を経て多くの企業に利用されるようになってきました。 このようにインターネット広告が急激に成長・成熟している中、みなさんはどのように利用されているでしょうか。会社で上司や社長にインターネットメディア戦略を説明しなければならないことがありませんか。 私は誰もが手探りでインターネット広告を行っていたインターネット黎明期に、当時いち早くインタ

ドリコムは3月21日、楽天と資本・業務提携すると発表した。楽天はドリコムが実施する第三者割当増資を引き受け、ドリコム発行済み株式の20％を保有する第2位株主になる。楽天グループのサービス上で、ドリコムが持つ行動ターゲティング広告技術の事業化を目指す。 4月18日払い込みで総額9億415万円の第三者割当増資を実施し、楽天が全額引き受ける。1株当たり発行額16万9000円は、3月19日の東証マザーズ終値。増資後、楽天は内藤裕紀社長に次ぐ第2位株主になる。楽天はドリコムに取締役1人を派遣する。 ドリコムは、調達した資金のうち約1～2億円を行動ターゲティング広告のサービス立ち上げに、約6～7億円を借入金の返済に充てる計画。 両社はこれまでに行動ターゲティング広告の共同実験を展開しており、今後は楽天のサービス上での事業化を図るほか、楽天の海外展開での活用や他の分野での連携なども順次検討するとしている

「けんてーごっこもばいる」でフラッシュ版検定をリリース！プロモーション活用第1弾としてチバビジョン株式会社にて導入スタート!! 「けんてーごっこもばいる」内の検定がフラッシュでも受検可能になりました。第1弾として、チバビジョン版をリリースしました。 報道関係者各位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2007年11月1日 株式会社ネクストン 「けんてーごっこもばいる」にて、フラッシュ版検定をリリース！ プロモーション活用第1弾としてチバビジョン株式会社にて導入スタート!! クロスメディアプロデュースの株式会社ネクストン（本社：東京都千代田区、代表取締役：小川学、以下、ネクストン）は、「けんてーごっこもばいる」内の検定をフラッシュ（FLASH Lite 1.1）でも受検可能にしたのに伴い、チバビジョン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：早川豪一、以下、チバビジョン）におけるオ

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は10月31日、クックパッドと共同でウェブサイトと折込広告、交通広告を連動させたクロスメディア型広告商品を販売開始した。 クックパッドは月間280万人が利用する料理情報サイト。DACはクックパッドにおいて広告主が開催するレシピコンテストを交通広告、折込広告を連動させて盛り上げながら、同時に商品広告キャンペーンを展開する。 広告主企業は、まずクックパッドにおいて広告対象商品に応じたレシピコンテストなどのタイアップを実施する。広告対象商品が酒類であれば「簡単おつまみレシピコンテスト」、RV車であれば「アウトドアクッキングレシピコンテスト」などとなる。 これと同時に、主に通勤・通学者に対して訴求力を持つ電車中吊り広告、主婦を中心とした女性の注目率・閲覧率が高い折込広告にてコンテスト開催告知と広告対象商品のPRを行う。これにより、タイアップへの興

米国ではネットバブルのころに、ネット領域を専門にしたエージェンシーが台頭してきたが、それらは出発点別に主に3つのタイプに分けられる。 ひとつはダイレクトマーケティングサービス系の代理店、ひとつはウェブテクロノロジー系代理店、そして広告コミュニケーション系の代理店である。一時は企業サイトの開発運営をサポートするのが中心のSIPS（Strategic Internet Professional Service）と呼ばれるサービス業態がもてはやされた時期もあった。 現状欧米の広告業界で、大きな勢力になっているいわゆる「インタラクティブエージェンシー」は、これらの文化が、広告コミュニケーション開発文化を中核にしながら融合したものといっていい。企業のウェブマーケティングが、ダイレクトマーケティングだけでなく、マスマーケティング系のブランディング活動にも大きな市場を形成する米国の状況が、こうした広告会