虚構新聞をまつわる議論がとても面白いわけです。 以前、虚構新聞の本『号外！　虚構新聞』ってのが出てて、なんぞこれと思い即買いをした私にとって、虚構新聞はクソ楽しいサイトです。以前、開発を委託した業者に微妙なスマホアプリを出された虚構新聞社主がTwitterで右往左往していたのも私にとっては楽しい思い出です。 いわゆるネタサイト、ジョークサイトとしての虚構新聞は大きくなりすぎました。風刺をしたと思っても、馬鹿から見れば自分が刺されたと思ったり、騙された自分に腹が立って逆切れして風刺した奴をDISるという行動は自然です。いろんな理屈が虚構新聞周りでありました。Finalvent爺までもが参戦しているのを見て、分かった。これは盆踊りなのだ。真ん中に櫓が立っていて、その上には虚構新聞がおり、我々はその周りを踊っていて良いのだ。それは、ひたすらに誰かを馬鹿にする虚構新聞がおり、馬鹿にされた奴も騙され

やりおったか！　凄いガセネタの威力だ！ http://twitter.com/#!/katoyuu1/status/188467885927170048 きっこソースで不確かな情報が拡散されていく悲惨な例。 http://bit.ly/HiUkFH → http://bit.ly/HkPtbw → http://bit.ly/I0a5FA （via http://www6.ocn.ne.jp/~katoyuu/） 流れを追っていくと、普通に仕事をしていればそんなことはまずありえない、ということが拡散されていくあたりにキュレーターなきウェブのアレな感じが残念に思います。梅田望夫さんはこういうことを言いたかったのか！ IIJが請け負っていたのはCMSとか出る前の2005年以前のことで、その数字を並べてきて「4,550万ではなく1億1,000万だったんだよ！」「なんだってー」とかいう馬鹿がいっぱ

これまでの9回の連載で、ソーシャルメディアの普及に伴って増加してきたリスク要因、そしてソーシャルメディアポリシーの重要性、ソーシャルメディアに相対するための組織、および担当者のスキルセットに関して述べてきた。これらを述べてきた中で最も強調しておきたいのは“安易に「ソーシャルメディア」に流されない”という点だ。 実際、企業として本気でソーシャルメディアと相対することを考えると、組織的に、そして制度的に整えていかなくてはならない点が多々見えてくる。ややもすれば「今はソーシャルメディアの時代だ」というトレンドに流され、半ば企業のソーシャルメディア活用をあおるような論調も見られる。だが、現実には十分な準備をもってアプローチしないと、成功どころか、逆に企業におけるリスク要因をいたるところに作ってしまう結果になってしまうだろう。 ソーシャルを活用するメリットを再確認しよう さて、いきなり身もふたもない

ソーシャルメディア方面の戦略を推進する企業が増えてきている中、それに伴い企業にも「ソーシャルメディア担当者」が増加している。だが、一言で「ソーシャルメディア担当者」といっても、その業務内容や求められるものは企業によって様々なものになるだろう。 たとえばTwitterやFacebookページ上で直接顧客とコミュニケーションを取ることを主たる業務としている方もいるだろうし、ソーシャルメディアを利活用したキャンペーンを企画運営している方もいるかもしれない。あるいは「ソーシャルメディアポリシー」を整備し、社内にガバナンスを働かせるために動いている「ソーシャルメディア担当者」もいるだろう。 個人の延長で担当を任せるのは適切でないことも さて今回は、この「ソーシャルメディア担当者」について、このポジションに求められるスキルセットについて考えてみたい。 多くの場合、企業の「ソーシャルメディア担当者」は“

ソーシャルメディアと相対するための「組織」の作り方については、「ソーシャルメディアポリシー」と同様に、これまで長い間議論の絶えないテーマであった。この組織作りについて現在もっとも多く言及されているのが、昨年Altimeter GroupのJeremiah Owyang氏が“Companies organize for social in 5 ways”という形で紹介しているものだろう。ここで示されている組織パターンが実際の組織作りの参考になるので、今回はこの内容を分析してみよう。 ソーシャルの運営組織は5パターンに分類できる 同氏は、企業のソーシャルメディア運営について、その運営組織という面で考えると以下の5つのパターンに類型化できるとしている。 Centralized（中央集権型）Distributed（分散型）Coordinated（協調型）Multiple Hub and Spoke

ソーシャルメディアと「組織」。これは企業がソーシャルメディアを様々な施策に利活用し始めてから今日にいたるまで、実に数多くの議論がなされてきたテーマだろう。そして、いまだに決め手となる解が、なかなか見いだせない難問でもあるはずだ。 これまで「ソーシャルメディアに取り組むためには、社内に専門の組織を設ける必要がある」というようなことも語られてきた。だが、少なくとも日本国内において、こういった組織を設けているのはごくごく少数である。現実には組織を設けるどころか、一人の「専任担当者」をアサインすることすら大変な状況なのではないだろうか。 そこで今回は、こうしたよくある現状を踏まえつつ「組織」としてのアプローチについて考えていこう。 「個人」での対応の延長が「組織」に そもそも、「ソーシャルメディアに対しては組織的なアプローチが必要」と言われていながら、なかなか具体的な組織という形になっていない背景

前々回、そして前回と「ソーシャルメディアポリシー」について触れてみた。今回は、いったんきちんとまとめておく意味で“「ソーシャルメディアポリシー」の作り方”と題し、現時点では漠然と語られている「ソーシャルメディアポリシー」に関する重要なポイントを、いざ自分たちが実際に策定する段になっても困ることのないようにまとめておこう。 ポリシーの必要となる理由には攻めと守りの両面がある そもそも、なぜ「ソーシャルメディアポリシー」が必要とされてきているのだろうか。これは以下の二点の考え方が中心となる。 ソーシャル メディアを自分たちのマーケティングコミュニケーション施策のために利活用するにあたって、その利用の仕方を“組織として”内外に明確に定義付けるため自分たちのマーケティングコミュニケーション施策において直接的に関係のない場面においても、ソーシャルメディア上で不手際やトラブルを起こさぬよう、そのリスク

企業がソーシャルメディアを、自分たちの施策に利活用し始めるようになり「ソーシャルメディアポリシー」と呼ばれるものが、作られるようになってきた。そして一部の企業では、それを対外的に公開するようになるなど、特に約2年ほど前からある種の“ブーム”ともいえるような形で広まり、現在に至っている。 ソーシャルメディアポリシーは、ソーシャルメディア上における企業に対するリスクが高まっている現状を考えると、もはや必要不可欠になりつつあると考えてもいいだろう。だがそれは、これまで考えられていた（策定されてきた）ものとは違うものになってくる。既にソーシャルメディアポリシーを策定している企業も、その中身を、現在の流れに対応していくような形に改めていくことが求められている。 従来のポリシーではカバーしきれない部分が多い これまで、特に日本の企業で策定されているソーシャルメディアポリシーは、その大半が「企業としての

ここまで、第1回で「もはや企業はソーシャルメディアとは完全に無関係な状態ではいられなくなっている」という点、そして第2回で「傾聴の重要性が非常に高まっている」という点について触れてきた。実際に、企業あるいは製品やブランドの知名度が高ければ高いほど「傾聴」のウェイトは高まってくるだろう。 発信を考える前にひとまず「傾聴」する 少なくとも「知名度が高い」状態であればあるほど、その企業、製品、あるいはブランドがソーシャルメディア上での会話を含め、話題に上ってくる可能性は高くなる。もちろん、これらの言及には根拠のないネガティブな言及も含まれてくるだろうし、ともすればふとしたきっかけで“炎上”の火種に化けるケースもあるかもしれない。 こうした状況下で、リスクを負いながらソーシャルメディア上で“発信”することだけにフォーカスした場合、運営コストやリソース面で割に合わないどころか、かえってマイナスの結果

ここ1～2年、企業のコミュニケーションプラットフォームとしてソーシャルメディアの存在がクローズアップされてきたことは、いまさら言うまでもない。TwitterやFacebookをはじめ、企業はそのマーケティング コミュニケーション活動において、積極的にソーシャルメディアを利活用するようになってきた。 もちろん、その背景としてソーシャルメディアのユーザー数が増加したというのは、非常に大きい。その一方で、ソーシャルメディアを利用するユーザー数が増加するに伴い、企業の抱える悩みが大きくなってきたことも否定できないだろう。特に、この傾向は今年になって顕著に現れてきたように思える。 ソーシャルの活用が増えるにつれ「炎上」の危険も 例えば、ソーシャルメディア上において、いわゆる「炎上」と呼ばれる騒ぎに企業が巻き込まれるケースが目立つ。実際、日本国内の企業に関するものだけをざっとピックアップしてみても、現

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ネットでヒットするネタというものはそれなりに理由があるわけです。私は多分月に750～800本くらいのニュースを編集して、自分でもけっこう記事は書くわけですが、とんでもないPVを稼いだり、とんでもなく多くのネットユーザーが取り上げてくれたり、2ちゃんねるで大盛り上がりになったりする記事ってのが時々あります。その一方、まったく盛り上がらない記事、これもよくあるわけですね。 それと同様に企業発のネタ、個人発のネタも盛り上がったり盛り上がらなかったりするわけで、当コラムでは毎度その時々のネット上で話題になったネタや残念な結果になったネタなどから、「ネットで人気者になる（もしかしたら嫌われ者になる）」ネタとは一体なんなのかを具体的事例とともに考察してみます。

多くのWeb屋がぶち当たるであろう関門の一つに、クライアントからの無茶振りがあります。 「いや、それはちょっと・・・」 と、心の中では思っているのに、まぁそれも仕事の一つで制作する事になるでしょう。 もしくは、そんなのは絶対やめたほうが良いですといって跳ね除ける人もいるでしょう。 そんなクライアントとの大きな溝は、インターネットそのものを広告と考えているからかもしれません。 インターネットとは人そのものである 単純な答えですが、こうやって考えるようにスイッチすると意外と多くの知恵が湧き出てきます。 実際にこの考えは抽象的なもので、科学的ではないし、具体的でもない。 曖昧ではあるが、あなたがインターネットに接続する行為その物が、人間らしい欲求によるものだという事。 2ちゃんねるに書き込むのも、メールをするのも、Webサイトから情報をみるのも、ブログを書いて情報を発信するのも、まず始めに何らか

佐々木俊尚氏(@sasakitoshinao)、東浩紀氏(@hazuma)、KAWANGO氏(@kawango)の三者によるネットの公共性に関する鼎談をまとめました。もともと放送記念日に放送されたNHKスペシャル「激震マスメディア」のハッシュタグに関する話題からスタートしているため、前段の話題として必須と考え、そこから始めています。 なお、@xylitol_jpn氏のPOSTだけ入っているのは佐々木氏が該当POSTを公式RTしたうえでそれについて述べているため必須であると考えたためです。