コア・コンピタンスとは、企業の中核となる強みのこと。ゲイリー・ハメルとプラハラードが「顧客に対して、他社には真似のできない自社ならではの価値を提供する、企業の中核的な力」として定義した。両氏は実例として、ホンダのエンジン技術、ソニーの小型化技術、シャープの液晶技術などを挙げている。 「自社の強み」を意味する言葉としては、ケイパビリティという言葉も多用されるが、一般にコア・コンピタンスはバリューチェーンの特定の機能の強み、ケイパビリティはバリューチェーンにまたがる組織的な強みを指す場合が多い。 事業の集中や拡大を図る際には、自社のコア・コンピタンス、あるいはケイパビリティを明確に意識し、それが活かせる展開を行うのが常道である。例えば、セブン＆アイ・ホールディングスは、購買量に裏付けられたバイイングパワー、POSなどを活用した顧客ニーズへの対応力、充実した店舗網などをコア・コンピタンスとして持

企業の研究開発業務および部門。多くの事業は現在の市場ニーズに対応しながら収益を上げていくのだが、景気の動向や環境の変化によってニーズも大きく変化、増減する。R＆Dを常に先行させ、将来のニーズにあった商品を開発することともに、ニーズそのものを発見することも重要な役割とされている。直接現在の利益に寄与するわけではないが、新商品の開発や新しい技術を確立することで将来の売上に結びつく、企業の将来的な方向性や収益を担う貴重な業務と言える

商品やサービスそのものの価値とは別に、ブランド名や商標が生み出す知名度やイメージなどの付加価値全体をさす概念。邦訳は「ブランドの資産価値」。カリフォルニア大学名誉教授のデビッド・アーカーDavid A. Aaker（1938―　）が1980年代に提唱した概念である。以後、無形資産であるブランド・エクイティの活用は、マーケティング戦略上重要であるとの認識が定着し、企業戦略だけでなく、会計学や経営法務にも大きな影響を与えた。 アーカーは商品やサービスの価値を「機能そのものの価値」と「ブランド・エクイティ」に分解し、価値の大きさを決めるのはブランド・エクイティであると主張した。ブランド・エクイティを(1)知名度（認知）、(2)ブランドに抱くイメージ（知覚品質）、(3)ブランド名を聞いて想起する商品像（連想）、(4)ブランドへの愛着（ロイヤルティ）、(5)法的保護、商標などその他の資産、の5要素に