Z世代との向き合い方がわからない方へ。新著に「新しい時代のチームづくり」のエッセンスをまとめました。 書籍サイトでは「180ページのサマリー資料、150点のイラストや図表」などをダウンロードできます。

このnoteでは、データ分析をやってみたい人向けに、何を学んだらよいかまとめます。ちなみにこの記事では、「ディープラーニングで何かしたい！」みたいな人ではなく、「データをもとに有益なアウトプットを出せるようになりたい」という人向けの記事となっています。 追記) 反響があり、News Picksではテクノロジー一面に掲載されていました。 また、はてなブックマークでもホットエントリー入りして、5/5現在898ブックマークを突破しました。 データ分析の全体像まず、データ分析を行う上での全体像から見ていきたいと思います。流れとしては大きく分けて、4つあります。 1. データ分析から何を検証したいか決める (調査のデザイン) 2.  データ収集 3. データの整形 4. 分析を行う 各フェーズごとに行うことと、何が学ぶべきかまとめていきたいと思います。 1. データ分析から何を検証したいか決める (

はじめに 日本の人口は2017年10月1日時点で1億2670万人ほど。都道府県の人口1位はもちろん東京都で、1372.4万人。最下位となる47位は鳥取県で、56.5万人。その差は約24倍にもなります。 現在ではあまりにも当たり前の東京の人口1位。しかし、かつては東京が人口1位ではなかった時代が続いたことは、あまり知られていません。 現在は東京が1372万人、ぶっちぎり 逆に人口ワーストは山陰と四国、北陸の県。 元来日本はここまで東京一極集中ではなく、その地方に応じた産業が活発で、今より地方が元気な時代がありました。 人口の統計がはじまった1872年から見てみると、実は東京ではなく、意外な都道府県がトップに立っていることが分かります。そんな思わぬ再発見の多い「歴代人口ランキング」（※）を見ていきましょう。 ※：採用する人口データは、1872～83年までは本籍人口。1884～1907年までは乙

今や多くの企業がLINE公式アカウントやLINE＠アカウントを保有し、代表的な宣伝手法になっています。このLINEアカウントの投稿を効率よくユーザーに配信するにはどのようにすれば良いのでしょうか？ 今回は、３ヶ月にわたり全290アカウント・3040投稿を大きく9ジャンルに分けて調査しました。LINEメッセージを配信する際の参考にしてみてください。 ※前回記事：【徹底分析】LINE投稿の最適な投稿時間と頻度とは？ 全263アカウント・1024投稿を大調査！ ■目次 調査概要 調査結果 まとめ 1. 調査概要 2017年1月1日から3月31日までの３ヶ月間で配信された、290アカウント・3040投稿を対象に調査を行いました。 設定画面(画面右下)から「公式アカウント」を開き、「カテゴリ」から下記9ジャンルに絞って調査を始めました。 グルメ・フード ファッション ラグジュアリー 買い物 ヘルス・

全体トップ5のフォロワー数は100万人以上インスタ映えする食品・飲料業界は好相性コンテンツの工夫・運用次第でインフラ業界などにもチャンスありInstagramの国内月間アクティブユーザー数は2,000万人（2017年10月時点）を超え、企業でのInstagramの活用も活発になっています。一方で、業界ごとの平均フォロワー数やエンゲージメント率など、KPIに関わるデータはあまり例を見ません。 うちの会社もInstagramを活用した方がいいんじゃないか？ TwitterやFacebookが登場したとき、「企業公式アカウントを立ち上げるべきか」ということが議論されてきました。はたしてInstagramどうでしょうか。写真が主役のメディアであることから、他のSNSの経験をもとに判断しづらいこともあるでしょう。 そこで本連載では、492件、17業界の企業公式アカウントを調査・分析し、KPIの参考デ

総務省は、我が国の情報通信の現況及び情報通信政策の動向について国民の理解を得ることを目的として、「情報通信に関する現状報告」（情報通信白書）を毎年作成・公表しています。昭和48年の第1回公表以来、今回で45回目の公表となります[1]。 今回の白書では、特集テーマを「データ主導経済と社会変革」とし、データ主導経済（data-driven economy）の下での、多種多様なデータの生成・収集・流通・分析・活用による、あらゆる社会経済活動の再設計・社会の抱える課題の解決等について展望しています（別添1「平成29年版情報通信白書の概要」を参照）。 具体的な公表の方法及びスケジュールは、以下のとおりです。 [1] 平成12年までは郵政省が「通信に関する現状報告」（通信白書）として公表しました。

大容量テキストマイニングでは、より多くの文字数のテキストからワードクラウドを作成できます。 サンプル： 銀河鉄道の夜 例文）話した内容を自動でテキスト化してくれる音声入力機能がつきました。マイクをONにして、まず「音声認識を開始」ボタンを押して話したあとで「テキストマイニングする」ボタンを押してください。初回利用時に「マイクを使用する」というメッセージが表示された場合は「許可」ボタンをクリックしてください。パソコン内蔵マイクでも利用できますが、外付けマイクを利用したほうが音声認識の精度がアップします。

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

JK・JD（女子高校生・女子大学生）775人にアンケートを取りました 今回は、わたくしライターのさえりが運営しているLINE@のアカウントにて、775人のJK・JDにアンケートをとりました。775名の分布はこんなかんじ。 このほか、様々なアンケート結果をもとにして、今回は10代の女の子たちの事情にめちゃめちゃ詳しい、ドリコムの吉田優華子さんにお話を伺ってきました。 株式会社ドリコム　吉田優華子（ディレクター） 2013年に新卒でドリコムに入社。現在は「PASS-街あるきを楽しく、お得に。」というアプリを流行らせるべく奮闘中。 吉田：普段は、ドリコムという会社でディレクターをしています。とあるきっかけがあって、音楽業界の人に「10代の子たちを知るパイオニアになってよ。ラジオとかやってみない？」と言われたんですね。それで『放課後トーークラジオ』という番組を始めて、毎回10代の子を呼んで話を聞い

総務省はこのほど、国勢調査や経済センサスなど国勢に関する統計データを｢統計ダッシュボード｣というウェブサイトにまとめ、公開をはじめた。総務省がもつ統計データを、表示する数値やグラフを動的に切り替えられるグラフィカルなシステムと組み合わせることで、広く活用してもらうことが目的だ。これが非常によくできているのだ。 ｢統計ダッシュボード｣では、約5000の統計データを｢人口・世帯｣｢労働・賃金｣など17の分野に整理して収録。グラフは全部で55種類あり、サイト上で関連データの追加や削除、時系列比較や地域間比較などが可能となっている。 総務省のリリースによれば、特にビジネス（民間）での利用について｢オープン化された公的データを地域やビジネスの視点から活用し新たなアイデアを創出｣することを狙いとしている。

倉庫、配送、販売の各工程で、eコマースと実店舗の融合が進んでいる。ネットスーパー各社が進める究極の効率化で小売業から労働者が消えたとき、消費者は残っているのだろうか？ 米国のeコマース調査会社eMarketerによれば、2017年に各国の小売り販売額に占めるEC化率は英国が1位で16.9％、2位は中国の15.5％、米国は8位で8.3％、日本は10位で6.2％になる見込みだ。買い物の習慣はもちろん、国土面積や都市部の人口密集度など、EC化率は各国の事情があり、一概に横並びでは比較できない。 経済産業省のレポートによれば、日本の物販系EC化率（2015年）は4.75％。2014年から6.4％成長したとはいえ、小売り市場に占める割合は実店舗のほうがはるかに大きく、ECの影響力は過大評価されている、ともいえそうだ。だが、オプトの消費者行動調査（2014年）によれば、どの業種でも消費者の約3～5割は

この他に政府関係や多国間機構に付与される灰色のチェックマークがついたバッジもありますが、一般ユーザーや企業アカウントでは取得できません。取得方法については以下記事をご確認ください。 関連記事：Xプレミアム(Twitter Blue）とVerified Organizationsとは？認証マークの付与条件も解説 ■DL資料：業界別X（Twitter）企業アカウント事例集 投稿内容や運用方針に迷っている方に向けて、「業界別X（Twitter）企業アカウント事例」を作成しました。 外食や美容・ファッション、日用品、不動産など、さまざまな分野の事例が業界別でまとまっていますので、これらを参考に、自社のX（Twitter）投稿戦略を考えてみましょう。 株式会社コムニコは、X広告認定代理店となっており、細やかなサポートが可能です。コンサルティングや勉強会のご相談もお受けしています。お気軽にご相談くださ

地域経済分析システム（RESAS：リーサス）は、地方自治体の様々な取り組みを情報面から支援するために、内閣官房新しい地方経済・生活環境創生本部事務局が提供する、産業構造や人口動態、人の流れなどの官民ビッグデータを集約し、可視化するシステムです。

経済産業省が、ソーシャルメディアが消費行動に影響を及ぼすようになり、企業はソーシャルメディアを有効に活用することで、より迅速に、より正確なニーズを知り、より広範に事業展開を行うことが可能となっているという調査報告書を公表しました！ 経済産業省は4月11日、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア活用が、企業の事業活動を高度化するための取り組みとして有望な分野であるとして、普及にあたっての課題と、その解決策の検討内容を取りまとめた調査報告書と先進的な取組の事例集を公表しました。 今回はこの調査報告書から、興味深いポイントをピックアップしてご紹介します。 調査の背景及び内容のポイント 1.　スマートフォンの普及等に伴い、ソーシャルメディアの利用者が急増し、消費行動においても、ソーシャルメディアから得られる情報が影響を持つようになってきている。 2.　企業にとってもソーシャルメデ

今やどこに行っても多く目にする訪日外国人旅行者。それもそのはず、政府観光局の発表によると2013年と比べて2015年の訪日外国人旅行者数はほぼ倍増している。その訪日外国人旅行者が滞在中にツイッターやウェイボー（中国版ツイッター）を使い国内のどの観光スポットで多くツイートしているのか？ そのツイート発信地点を集計したデータをRJCリサーチとナイトレイが共同で発表した。 データによるとランキング1位は外国人旅行者の定番観光コースに入っているという「富士山」だ。富士山でのツイート内容は文字よりも画像が中心。きれいな富士山の写真を発信したいのだろう。しかし富士山登山に短パン、Tシャツ、サンダルなどの軽装で登る旅行者もいるというから恐ろしい。以下、２位「USJ」、３位「東京ディズニーランド」、４位はなんと９位の「東京スカイツリー」を抑えて「東京タワー」がランクインしている。その他、浅草寺や京都の寺社

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スマートフォンが定着した今、スマホアプリ市場はかつてない盛り上がりを見せています。 市場規模は年々増加の一途をたどり、スマホゲーム開発企業も続々と上場しています。 参考 「2015年 スマートフォン広告市場動向調査」発表 2014年のスマホ広告市場規模は3,008億円、前年比1.6倍成長 2016年、スマホ広告が国内インターネット広告市場の過半数に達する見込み | CyberZ｜スマートフォン広告マーケティング事業 特に国内市場は、世界的に見てもアプリ市場が非常に活発で、世界のスマホアプリ売上ランキングでは上位10社中5社を日本企業が占めています。 参考： 2年連続で「LINE」アプリが世界売上1位、「リラックマころろんパズル」事前登録を受付開始 - インターネットコム 今回は、活況を見せるアプリ市場の詳細な動向がわかる調査データをまとめました。既にアプリ事業に取り組まれている方も、検討さ

2015年09月11日 日本はどの分野に研究費を重点的に投入しているのか Tweet 科研費新規採択数から見る国内の研究分野別有力大学・研究機関、各国内大学・研究機関におけるアクティビティの高い研究分野に続いて、科研費可視化第3弾ということで、今回は科研費全体の各研究分野への配分を見てみたい。これを見ることで今の日本がどの研究分野に重点的に投資しているかが見えてくる。 科研費配分結果 次のツリーマップは平成26年度科研費配分結果を表示したものである。面積が配分額の大きさを示しており、科研費が多く配分されている分野ほど大きく表示されている。現時点において最も科研費が投じられているのは医歯薬学であり、2位の工学と3位の数物系科学をあわせたよりも多い。高齢社会の中にあって医学の進歩は日本の生命線ということだろう。一方で意外にも情報学は人文学よりも少なく、下から数えたほうが早いぐらいだ。必要な機材

2年前、私はデータサイエンスに関するBuzzFeedの考え方について書いた。今も基本的には全く同じ考え方をしているが、2 年前に私たちが気にかけていた指標は、現在私たちが気にかけている指標と大きく異なっている。なぜそうなのか、その変化はどのように起こったのか？ 企業戦略が変わるなら、指標も変わる必要がある2015年1月に、弊社の最高経営責任者であるジョナ・ペレッティが、BuzzFeedの「分散戦略」について社内のチームに語り始めた。ウェブサイトやアプリに重点を置くのではなく、また、ソーシャルネットワークをそれらにトラフィックを送る手段として活用するのではなく、積極的にYouTubeやFacebook、Snapchatといったプラットフォームに直接コンテンツを公開する戦略だ。これはユニーク・ビジター （UV）数とページビュー数をトラッキングする毎日、毎週、毎月のトラフィックレポートが使われな