1：けみー2018/01/25(木) 12:41:46ID:kemy014 この本、めっちゃいい 中学か高校の教科書にして欲しいぐらい‍ #行動経済学 https://t.co/NXeV5JzyYx — けみー (@kemy014) 2018年01月25日 関連記事 最近の小学生 「プレステ２・・・？なにそれ」 何のジャンルでもいいから面白い本教えて 三大小学校の国語の教科書で有名な話「ごんぎつね」「エーミール」 【悲報】めちゃくちゃ勉強したのに赤点だった女の子の勉強法ｗｗｗｗｗｗｗ 昔の人「踏み絵しろ！！！」昔の人「できませぇん！！！」

生活の困ったを実体験から解決できる方法をブログに書き留めています。掃除や整理術、さらに投資など広く調査し実践した結果を乗せています。また気になるおすすめな情報も展開していますので、楽しんでください。 「池上彰のニュースそうだったのか」「池上彰の今、知りたいニッポンの大問題」など人気の池上彰さん。テレビなどメディアに引っ張りだこです。しかし、いつもテレビを見ていて、私は思う。池上彰に全然満足できない。いつもふわっとして終わる番組が多い！！結論のある問題じゃないのかもしれない。でもあまりにも浅い。。。 まあ池上彰さんが悪いのではなく、テレビで2時間とかが良くないのかもしれないですが、やっぱり池上彰に満足できない！そこで私は考えました、色々な問題についていろいろ知りたいと。そして結論がでました。 結局のところ、書籍、本が一番だという事に気が付きました！ AMAZONや楽天で購入し、実際に読んでみ

宣伝: 僕が共訳した「Factfulness(ファクトフルネス)10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣」が日経BP社より2019年1月に発売されました。本気で訳したので、ぜひお手にとってみてください！ 「ニッポンのジレンマ」元日スペシャルに出たとき、カンペに書かれていたこと2015/12/25 赤坂で焼き鳥を食べていたとき、政府機関で働く友人が言った言葉。 以前こんな話を聞きました。 「毎年日本ではたくさんの社会問題が起こる。しかし日本人は、大晦日に除夜の鐘の音を聞くと、それらを全部忘れてしまう」と。 …まさに言い得て妙ですよね。 NHKにようこそNHK・Eテレがやっている、日本の社会問題について語る「ニッポンのジレンマ」という番組がある。年にいちど2時間半の特番が組まれるのだけれど、その放送日は、除夜の鐘つきが終わって、みんなが社会問題とかすっかり忘れてしまった後の「

トマ・ピケティの『２１世紀の資本』が好評である。筆者は、kindle版の英語版を読んだが、山形浩生さんらの丁寧な日本語訳もある。ネットの上でpdf版を探せばある。この年末年始の休みに読むにはちょうどいい本だ。 『21世紀の資本』は反成長でも反インフレでもないkindle版やpdf版で便利なのは、資料リンク（http://piketty.pse.ens.fr/en/capital21c2）を参照できることだ。そこには、本書に使われている図表が250枚以上もある。 本書は、分厚い学術書であるが、そのタイトルから、マルクスの資本論の再来を彷彿させる。しかし、ピケティ自身がいうとおり、本書はマルクス経済学ではなく、標準的な成長理論を使った、ごくふつうの経済学である。 本書は、政策提言を除けば、反成長でも反インフレでもなく、政治的な左も右もない。もし本書を政策提言のみを強調したりして、政治的な左の宣

2014-12-07 運用資産15兆円のカリスマ投資家レイ・ダリオ氏が語る「30分でわかる経済の仕組み」全文文字起こし 動画 本 【Sponsored Link】【 "Share" or "Pocket" 】 Tweet 半年ほど前の話題になるが、日経新聞ウェブ版より。 リンク 世界最大級のヘッジファンド創業者 日本語で経済入門動画 ：日本経済新聞 世界最大級のヘッジファンド運用会社ブリッジウォーター・アソシエーツ（運用資産約1500億ドル）創業者のレイ・ダリオ氏はこのほど、経済のしくみを易しく説いた動画を日本語で制作し、ネットで公開を始めた。「30分でわかる経済のしくみ」と題したこの動画は、ユーチューブで見ることができる。昨秋公開した英語版は、すでにアクセス件数が百万件を超えた。 公開当時、俺も一度流して見て「えらくわかりやすい動画だな、これは勉強になるから、近いうちに腰を据えてしっかり

タイトルを記事内容に合ったものに変更しました。内容は変えていません。 http://twitter.com/InsideCHIKIRIN/status/535980176283566080 「円安が好きな人ってほんとーにわからない。自分の国を安く売って何が嬉しいのかな。」 http://twitter.com/InsideCHIKIRIN/status/534181673152565248 「消費税が逆進的だ（所得の低い人に厳しい）という人は多いけど、円安もかなり逆進的だよね。円安で利益がでるのはトヨタなど大企業ばっかり。 その一方、格安な輸入食材＆商品が軒並み、円安で値上がりして、低所得者層は出費が増える。」 この２つのツイートへの返答をマクラにしつつ、アベノミクス（このダサいネーミングはなんとかならないのか）の良い点と悪い点、 民主党執行部への愚痴（これがメイン）なんかを書いていこうと

麻生太郎氏による「日本の借金」の解説が超わかりやすい 「経済をわかってない奴が煽っているだけ」 日本の借金を超わかりやすく説明！ 1000兆円の大台も近づいてきた日本の国債残高。マスコミはこの数字を取り上げて「日本が破綻する」と報じていますが、元首相であり経済通を自認する自民党・麻生太郎氏は「多くの国民が信じているが、これは間違い」だと完全否定しました。麻生氏は、日本の財政を「ギリシャショック」と呼ばれるギリシャの経済危機と比較し、日本の国債は94パーセントが日本人に買われていることや、残り6パーセントも円だけで買われていることから、ギリシャとは状況がまったく異なることを説明。ほかにも、日本のGDPと国債発行高、そして金利の推移などの数字から、日本の財政破綻がマスコミや旧大蔵省の煽りであると指摘しました。日本国債や借金などについて、比喩を使ってわかりやすく解説した動画の書き起こしです。 「

J-REIT全４３銘柄についてまとめています。 上から順にオフィスビル特化型・総合型・複合型・商業施設特化型・物流施設特化型・住居特化型・ホテル特化型となっています。 ◉　オフィスビル特化型 ○日本ビルファンド投資法人 ○ジャパンリアルエステイト投資法人 ○グローバル・ワン不動産投資法人 ○野村不動産オフィスファンド投資法人 ○大和証券オフィス投資法人 ◉　総合型 ○ケネディクス不動産投資法人 ○オリックス不動産投資法人 ○森トラスト総合リート投資法人 ○ジャパンエクセレント投資法人 ○ＭＩＤリート投資法人 ○インヴィンシブル投資法人 ○いちご不動産投資法人 ○森ヒルズリート投資法人 ○トップリート投資法人 ○福岡リート投資法人 ○ユナイテッド・アーバン投資法人 ○阪急リート投資法人 ○積水ハウス・ＳＩ 投資法人 ◉　複合型 ○ＳＩＡ不動産投資法人 ○アクティビア・プロパティーズ投

先週の記事で「次回の日銀決定会合は6/10〜11（次の月曜、火曜）です。日銀はこの決定会合で、今回の株安、円高への対応を迫られることになるでしょう。」と書いたのですが、結局6/11の日銀決定会合は、現状維持という結論でした。 日銀は10〜11日に開いた金融政策決定会合で、「量的・質的金融緩和」を継続する方針を全員一致で決めた。公表文では「マネタリーベース（資金供給量）を年間60兆から70兆円に相当するペースで増加するように金融市場調節を行う」との方針を維持した。景気判断は６カ月続けて引き上げた。 共通担保方式の資金供給オペの期間延長に関する決定や提案はなかった。一方、昨年12月に導入を決めた「貸出増加を支援するための資金供給」の実施予定を会合結果の公表文と同時に公表。期間３年間の低利による資金供給の総額が３兆円弱に及ぶことを明示した。 金融政策運営については、消費者物価の前年比上昇率で２％

5月中旬からの大幅な調整を受けた後であっても、6月中旬の現時点でTOPIX（東証株価指数）は、年初来23％上昇しています。その反面、香港のハンセン指数はマイナス7％、上海株式指数もマイナス5％となるなど、パフォーマンスは対象的です。（経済危機発生前の2007年初からの比較だと、TOPIXはまだ5割弱マイナスなのに対して、ハンセン指数は1割弱上昇していますが。） 2013年5月のThe Economistでは、中国と日本に対する欧米からの最近の見方について、隔週で、カバー記事で取り上げていました。月初の中国に関する記事は、「チャイニーズ・ドリーム」についての話であり、中旬の日本についての話は、「日本の希望（と過剰なナショナリズムへの警鐘）」と言ったような内容でした。 それらの記事にも触れながら、最近の海外投資家の中国と日本への見方と、最後に若干、株主資本主義の評価と価値について、感じるところ

欧州人は何を考えているのか 当のヨーロッパの人達は、この件についてどう考えているのかについて、興味があったため、付き合いのある色々な国の人と話をしてみました。その結果、イギリス人と大陸欧州人では、かなり意見が分かれているようでした。 イギリスは政策的にアメリカに近い事が多いですが、私が話したイギリス人も、アメリカが2008年のリーマン危機後にやったような銀行の積極救済や金融緩和、財政支出の拡大などを、ユーロゾーンでも行うべきだと主張していました。 ちょうど今週、先週末にユーロ当局が示したスペインの銀行救済案を、UK Independent Partyの党首であるNigel Farage氏が欧州議会でコケ下ろしているYouTubeのビデオが出回って、ウォールストリートの失笑と同情を誘っていました。「スペインに3%でカネを貸す為に、イタリアが7%でカネを借り、今度はイタリアが破産する。なんて聡

新入社員に「社会人なら日経新聞を読め」と説教するおっさんは多い。が、これは「紙面の主張をコピペできるようになれ」という意味ではない。新聞は資格試験の教科書ではないし、丸暗記なんて無意味だ。私たちは観測と検証にもとづいて思考するべきで、誰かの主張を鵜呑みにしてはいけない。 「日本は輸出の国」 「円高は悪、円安が日本を救う」 ……などの「世間の常識」にも、いちどは疑いの目を向けてみたい。 ◆ 日経新聞が吠えている。 11年度、３年ぶり貿易赤字　過去最大の4.4兆円に http://s.nikkei.com/JcEv8w 「赤字」という言葉を聞くとドキリとするけれど、貿易赤字とは「輸入品のほうが輸出品よりも多かったですよ」という意味でしかない。円高により日本人の購買力が上昇しているのだから、輸入の割合が増えるのは当然だ。燃料や素材を円高のうちに買い貯めておこうとする企業も多いはずだ。貿易収支は、

前回、日本の製造業の競争力低下について簡単に触れた。今回は、この点について、具体的な数字を挙げ、かつ、生き残りへのステップをどう模索すべきかについて詳しく述べたい。 日本の製造業の業績悪化 日本の代表的製造業の業績悪化が著しい。2月3日、パナソニックの今期純損失の予想は7800億円に下方修正された。最終赤字は2年ぶりだが、過去最悪の赤字額となる。円高、タイの洪水被害に加え、三洋電機買収時ののれん代償却が響いたと発表されている。ただ、個別の事情はあるものの、大局的に見れば、サムスン、LGなど韓国メーカー等の追い上げの中、ヒット商品を生み出せなくなり、本業での収益力が低下していることが大きな理由と考えている。 シャープも今月初め、2012年3月期の連結業績予想を下方修正し、過去最大の純損失2900億円となることを発表した。主力の薄型テレビの販売低迷、液晶パネルの大幅減産が大きく足を引っ張ってい