自称タレント。その言葉から受けるイメージはタレント事務所に入ってはいるが、まだアルバイトは続けている。 いわゆる売れないタレント。同様に自称ミュージシャンや自称作家も「売れない」という冠を付けられているようだ。こういった「自称○○」という表記を新聞の事件記事で良く見かける。一体全体どういったライン引きで自称とされているのか。年収なのか!?　私自身が関西で超ローカルなMCタレントをしているだけに他人事ではない。 先日とあるバーで隣り合わせた方が偶然にも大手新聞社の記者さんだったので真相を聞くことに成功した。名刺もいただいたし、自称新聞記者ではないはず。 記事にするにあたり容疑者の住所・氏名・年齢・職業は基本データとして必要な情報だという。職業の自称○○はその職業による収入は関係なく、本人の言っていることを警察や記者が事実確認を取れなかった場合に表記されるらしい。実際には容疑者は警察に拘束され

シャープとシャープヨーロッパ研究所は7月14日、液晶ディスプレイの表示を「広視野角」と「狭視野角」に切り替えることが可能な「ベールビュー液晶」と、左右の視野角差によってひとつの画面に異なる情報やコンテンツを同時表示できる「デュアルビュー液晶」を発表した。 ベールビュー液晶は、電気的なONとOFFの切り替えで、液晶ディスプレイの表示を「広視野角」と「狭視野角」に切り替えられる液晶だ。狭視野角状態では液晶の「のぞき見」を防止できるので、携帯電話やノートパソコンといったモバイル機器、ATM端末などでの利用が期待される。 一方の「デュアルビュー液晶」は、液晶ディスプレイの視野角を制御し、左右どちらから液晶を見るかによって、異なる情報やコンテンツを表示できる。右の角度から見ればテレビ放送、左の角度から見ればインターネット画面を表示するといったマルチメディア用途のほか、運転手側に地図表示、助手席側はD

総括的な統計情報だけを見ていると、デジタルデバイドはなくなったと信じてしまうかもしれない。 Pew Internet & American Life Projectが2005年3月に行った調査によると、米国の成人の67%がインターネットを利用しており、この割合は10代の若者では87%にもなるという。また、Henry J. Kaiser Family Foundationが2004年9月に発表した報告によると、8歳から18歳までのすべての子供のうち、96%が少なくとも1度はインターネットを使ったことがあり、しかも、この数字は人種別あるいは所得別にみてもほんの数パーセントしか違わないという。 こうした数字を見ていると、テクノロジーの世界での持てる者と持たざる者の差を心配する必要はなくなったように思える。 しかし、米国でのインターネットおよびテクノロジーの利用度について詳細に見てみると、まったく

総務省が発表した情報通信白書によれば、04年のインターネットの１日の平均利用時間は37分（前年比5分増）と、新聞の31分（同2分減）を初めて上回ったが、大手新聞はこれをほとんど無視して報じなかった。ニュースの収集手段においてもネットが新聞を上回っていることも、今回の調査で、初めて明らかにされた。 上：1日あたり利用時間の媒体別の年度推移 下：年代別・性別の差。これは利用している人に限っての平均時間。若い人ほど新聞は読まないし、読んでも時間が短い、ということが分かる（同白書より） 総務省は6月28日、05年版の「情報通信に関する現状報告」（情報通信白書）を公表したが、それは新聞社が伝えたくない内容を多分に含んでいた。 日経新聞 は本紙でこれを完全に無視し、「情報通信白書、情報セキュリティー関連、個人の被害額、昨年934億円」との見出しで、白書の別の話題だけに限定して当日夕刊で報じた。専門紙（