何を言うんだろうなあ。 いろいろ難しいなあ。社会も広告も、ここ10年くらいでずいぶん変わったからなあ。これ、ほんとに変わったなあと思うんですよ。たとえばね、この文章を読んでくれてますよね。どうも、ありがとうございます。文章は読まれてなんぼなので、すごくうれしいです。でもね、これはよくよく考えてみると、この文章を読んでもらってるというのは、そのぶんほかのものを見たり聞いたり読んだりできなくなっちゃってるってことなんですよね。時間は誰でも平等に1日に24時間しか与えられてないですから。 これ、10年くらい前では考えられなかったことなんですよね。もちろん、その頃も同人誌とかはあったよ。でもね、同人誌って手に入れるのに、ちょっと努力がいるじゃないですか。でも、このブログを読むのに努力はあまりいらないですよね。RSSに登録してもらってたら、更新の度にリアルタイムでお知らせが来ますし、ときには、twi

こんにちは。片岡英彦です。第4回目は戦略広報上の「再現性」についてです。 私たちが生活動線上で接触する情報の量は日に日に増加しています。私たちにとっての情報の価値（総体的な）は高まる一方、個々の情報の価値（相対的な）は減少していきます。仮に顧客に「リーチ」しても、期待通りの「影響」を与えることはより難しくなっています。 情報の送り手は、情報を「再現」することで、顧客に「繰り返し」情報に接してもらいと考えるようになります。これは「広告的」な手法であれば可能なことです。「再現性」とは、むしろ広告的手法の「強み」でもあります。例えば、同じ広告枠を繰り返し購入したり、顧客の生活動線上にある複数の媒体を利用したりして、「重層的」に顧客にアプローチする方法などの「再現」が考えられます。一方、「広報的」な手法では、通常、「再現」はできません。「ニュース性」「客観性」が失われてしまうからです。 では、増大

台風の災害で川に流された人が、匿名での報道を希望していたのが、NHKで実名報道された件について、家族がブログを書いた。 http://papabaka.exblog.jp/14605955/ http://papabaka.exblog.jp/14615317/ このブログの記事が広まったことに対して困惑しているブログ管理人が“それよりlivedoorニュースは何の断りもなく僕のblogを引用しての記事ですから、これってどうなのかな？と思っています。僕は個人的に拡散を望んでいないこともご理解いただければ助かります”と言っていて、それに対するのmala氏の意見。

米広告会社ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT）日本法人は、06年から毎年発表している、その年の「10大トレンド」の2011年版を発表した。トレンドの内容はJWTニューヨーク本社のトレンド調査チームが、各国の同社プランナーの視点や調査結果と、小売りや、メディア、テクノロジー、学術界などにインタビューしたもの。これに日本の状況を踏まえた視点を加えた。 2011年10大トレンドのキーワードは次のとおり。 「この世のすべてはゲーム」 「急（せ）き立てる経済」 「コミットメント不在の文化」 「食べて、祈って、テクノロジーして」 「脱ハイテク」 「小売店の第3空間化」 「独創的な都市再生」 「衝突する世界」 「超パーソナライゼーション」 「自己管理の外注化」 １．「この世のすべてはゲーム」 ブランドのコミュニティーやコンテンツ、キャンペーンなどへの消費者の関与を促すため、ゲームの仕組みを取り入れて

Vol.1　「そして、メディアは軽くなった？ 勃興するアフォーダブル・メディアとリンク・エコノミーによる新しい経済圏」 インターネットが普及し、ユーザー数も当初とは比較にならないくらい爆発的に増大した。 あらゆる場所と人々がつながったいま、インターネットを利用するということは、ただ検索や買い物、情報発信のためだけではなく、社会そのものを変える可能性にも満ちている。 実際に、新しい産業が生まれ、旧来の産業のなかには価値転換を迫られているものもある。あまりにも変化の速度が激しいため、我々自身がその状態に適合する術を知らない。 本連載ではインターネットを介在させることで、これまで見過ごされてきた価値や経験などのヘリテージ（財産）を、新しい未来へとどう接続し直していくのか、コミュニケーションやメディアの変遷を通じて探ってみたい。 例えば、それは筆者のフィールドであるメディア産業を軸に、金融、製造な

[読了時間：３分] 米オンラインメディア大手AOLが有力ニュースサイトHuffington Postを3億1500万ドルで買収することで合意したと発表した。従来型マスメディア企業の不振が続く中で、躍進する米の新興オンラインメディア。果たしてAOLやHuffington Postといった新興オンラインメディアが、これからのメディアビジネスのあるべき形なのだろうか。 Huffington Postをいう名前は聞いたことがあっても実際にどのようなサイトなのか知らない読者も多いと思うので簡単におさらいしよう。Huffington PostはArianna Huffington氏らが2005年に始めたニュースサイト。Arianna氏はジャーナリストKonstantinos Stassinopoulous氏の娘としてギリシャに生まれ、英Cambridge大学に留学。卒業後は米国に渡り、石油王で後の米上

宣伝会議さんに掲載していただいた同投稿ですが別バージョンをベムに載せようと思います。 ７つの予測は、 ・コネクテッドTVの定義と認識　～放送枠とどう組み合わせるのか～ ・メタバースでのブランド体験実験急進 ・広告ビジネスへのAI本格利用元年に ・企業のデータ保有リスク顕在化 ・SNS分析からインサイト発見とコミュニケーション設計するスタイル確立 ・宣伝部のDX実践始まる ・エージェンシーのD2Cブランドスタートアップへの出資 でした。 コネクテッドTVに関しては、大型のTV画面にどんどんネット結線によるコンテンツ視聴が増えてくるのですが、やはり広告主が安心してCMを出せるコンテンツでのTV画面視聴を基本に考えるべきではないかと思います。 ネットにはUGC（なんかもう古いワードに聞こえますね）からテレビ局制作よりはるかにクオリティの高いNetflixやAmazon Primeなどまで幅広いコ

米国ワイアード編集長のクリス・アンダーセンの書いたFREEは日本でも昨年出版されベストセラーになった。まあ、正直言ってバイブル的にありがたがっている読者が大多数であると思うが、僕はこの本をまったく評価していない。別になにも画期的なことをいっているわけではない内容の薄い本だ。ベストセラーになったぶん、世の中的には害毒のみを撒き散らした有害図書だと思っている。ただ、この本をみると、いま、どういうロジックでもって、ネット時代にコンテンツビジネスが搾取されようとしているかが明快になるので、概要を紹介したい。 クリス氏はこの本で一番長くページを割いて一生懸命に説明しているのは、昔から無料でおまけをあげて商品を宣伝して結果的に儲けるというマーケティング手法はたくさんあったという事例だ。つまり昔からある”古い”FREEについての説明である。それから彼はそういった古いFREEとは違う、２１世紀型の”新しい

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ソフトバンクという企業のスケールや通信と放送の「今」を感じるきっかけになればいいかと思うので、敢えて並べて表記しておく。 ソフトバンクの2010年3月期決算であるが、連結売上高2兆7,634億円。純利益967億円と発表された。放送業界に目を投じると、フジ、日テレ、 TBS、テレビ朝日、テレビ東京の5社の連結売上を全て足しても、1兆5,651億円。純利益257億円。主要テレビ局業界の市場規模（各社の売上高の合計と言う意味）ではおよそソフトバンクの半分であるということがわかる。純利益に至ってはわずか1/4である。 そもそも通信と放送とを比べてどうするのかと言われる方々もおられるが、まさに我々は今そういう時代にいるのである。通信と放送は融合していくと言われて久しいが、現実には巨大な通信業界が、放送業界を飲み込んでいくという構図のほうが、現実味があることが想像される。 もちろん、ソフトバンクは通信

今、C-teamというサイトの開発に関わっているのですが、あまりに効果が高くてスゴイので、結構ショックだったので紹介します。 C-team 今までWebディレクターとして、バナー制作をしたり、自分のサイトのバナーを制作会社に頼んでいたりしたんですが、これがいかに非効率だったかということを思い知って反省したので、紹介してみます。 自分の関わっているサービスをスゴイスゴイ言うと宣伝くさくなるので避けてたんですが、これは本当にびっくりしたのです。通常のバナーの作り方 通常のバナー広告って以下みたいな手順をふむことが多いですね。 1. 宣伝したいサイトの運営者(ディレクター)が欲しいイメージを制作会社に伝える 2. 制作会社のデザイナーさんがいくつか作る 3. そのバナーでよさそうなものを運営者が選んでそのバナーを出す ここでの問題は、1も2も3も「こういうのがいいんじゃないか」って勝手に想像して

2010年02月13日11:53 カテゴリITメディア コンテンツ産業の「25％ルール」 私もいろいろな「コンテンツ産業」にかかわったが、この分野のいろいろな業界に共通している暗黙のルールがある。それはクリエイターには売り上げの25％しか還元されないというルールだ。出版の場合には、小売：20％ 取次：10％ 印刷・製本：35％ 出版社：25％ 著者：10％出版社の取る「仕切り」は会社によって違い、これは大手の場合だ。新しい会社が参入するのは事実上禁止だが、幽霊会社を買収して参入しても、小売と取次に半分近く取られるので、印税や印刷代を払うと出版社には10％ぐらいしか残らない。しかも返品リスクも版元が負うので、出版社はハイリスク・ローリターンのビジネスだ。 映画の場合は、映画館：50％ 配給元：25％ プロダクション：25％だからほとんどの映画は赤字で、DVDやタイアップなどで辛うじてトントン

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